ここで改めての説明ですが、通信社の始まりはロスチャイルド一族に有利な情報を提供するためでした。
そして今現在もその目的は変わっていません。世界３大通信社が配信するニュースは国際銀行家の利益となる、彼らが一般視聴者に信じでほしい情報ばかりを流しています。
もちろん、流すニュースが嘘という意味ではありません。ニュースの取捨選択と解釈が一方的に彼らに有利なようになされている、という意味です。
世界には無限の事象が日々、刻一刻と起きています。その中で何をどう報道するべきかが、彼らによって決められています。
契約を結んでいる世界各国のマスコミはそれをそのまま流すだけです。
また、酷い場合は、都合の悪い情報は「そらし」という形で隠される場合もあります。場合によっては事件そのものがでっち上げられるというケースもあります。
通信社とマスコミが世界を動かす
現在、ロイター通信は経済・金融情報の提供によって、「ロイターなくして世界の市場は動かない」とまで言われています。
ロイターが流すニュースによって、お金が動き、市場が動き、世界が回っていく状況です。
こうした中、気をつけておきたいことは、これらのニュースは一見関係ないように見えても株式市場の動きを意識したものであるという点です。
ニュースが投資家の投資の材料として提供されていたり、投資家の心を揺さぶり金融市場を操作したりする仕組みになっているのです。
なぜなら、通信社の雇い主である国際銀行家の利益のために一般の投資家を欺く情報を流すことが通信社の役割だからです。
過去の世界恐慌も2009年のリーマンショックも通信社が投資家や一般市民の心理をニュースによって巧みに操作した結果、大損害を生みました。
そして損害の分だけ国際銀行家は儲けることができました。
つまり通信社及び、その通信社から配信されるニュースをそのまま報じている新聞、テレビはジャーナリズムとは無縁の、むしろ真逆の存在なのです。
彼らは権力を監視している風を装っていますが、それは政府や自分たちに都合の悪い政治家を批判しているのみで、国際銀行家という大権力者、スポンサー、雇い主に逆らうことは決してありません。
アメリカの第26代セオドア・ルーズベルト大統領は引退後に国際銀行家の操るマスコミの脅威について、『ニューヨーク・タイムズ』紙にこう語っています。
「これらの国際銀行家たちとロックフェラーの石油会社の一味が力づくで世論を動かし、陰の政府を作って力をふるっている。アメリカの多くの新聞社や記事の内容は彼らの命令に従わない政治家を追い出すために利用されているのだ」
また、ロックフェラー財閥の当主デービッド・ロックフェラーが1991年の三極委員会（世界各国から著名な政治家、官僚、財界人、学者が参加する政策協議組織）での発言もマスコミの実態を物語っています。
「『ワシントン・ポスト』、『ニューヨーク・タイムズ』、『タイム』誌を始めその他大手出版社の重役の方々が我々の会議に参加し、40年もの長きにわたり、その内容を思慮深く秘密にしてくれたことに感謝したい。
もし、この間に我々の計画が世間の注目にさらされていたら、我々の世界計画を発展させることは不可能だったのだろう。
しかし今日、世界はより洗練されて世界政府へ向かう準備が整った。知的エリートと国際銀行家による世界支配は、これまでの国家による支配体制より望ましいものである。」
これがマスコミの実態、そしてそのマスコミを操っている者の胸中です。