全国のアモ～ゴの皆様、ようこそ大川隆法ネット後援会へ。（＾Ｏ＾）/
日本は電気文明国家です。
まだ、アメリカ型の石油文明を引きずってはいますけど。
その名の通り、石油文明は石油をエネルギー源とした文明であり、電気は電気をエネルギー源とした文明です。
電気は、人の手によって作り出すことのできる、今のところ唯一のエネルギー資源なんですね。
石油や石炭や天然ガスならば、そうは行きません。
ということは、発電方法を工夫することで、これまで資源に恵まれなかった国や地域でも、根源のエネルギーを作り出すことが可能だ・・・ということですね。
今の時点で、それが可能なのは電気だけです。
石油は、産油地が限定されています。
また、急激な産油量の増加が望めない資源です。
そして、あまり深いところのある油田ですと、採取にコストがかかりすぎるので、石油ビジネスというのは、一種の博打なんですね。
ということは、今後石油文明社会は、頭打ちになるはずです。
文明の元エネルギー総量が、限定されているからです。
ということは、石油文明下では、今後の世界の経済成長は止まると思われます。
ただ、手っ取り早いエネルギー源として、後進国がまず手につけるのは、やはり石油でしょう。
となると、世界で経済が活発になるにつれ、石油価格はどんどん上昇することになります。
それは、中国やインドの急速な経済成長で、もうすでに始まっていることです。
また、限られた産出量しかない石油資源を巡っての、国家ぐるみの争奪戦が始まる・・・っていうか、これももう始まっているのですが、もっとひどくなるはずですね。
つまり近未来の世界は、文明の基盤エネルギーそのものを見直さない限り、待ち受けるのは混乱と混沌のみ・・・ということです。
今の日本では、原発の稼動はほぼゼロ状態ですので、発電量のほとんどを火力で頼っています。
それで石油輸入量が増え、１日３００億円もの石油を発電に使っている状態なんですね。
年間では約３兆円が、二酸化炭素と有害排気ガスに消えているわけです。
これは、純粋に国富が霧散している状態なんですね。
今現在は、若干原油価格が下がっておりますが、円安でそれを実感することはできません。
その年間３兆円という石油輸入量増加は、ほぼ消費増税額に匹敵します。
つまり今の日本人は、この春から導入された消費増税と、石油輸入量増加による電気料金の上昇の、ダブルパンチを受けているわけです。
これでは、せっかくのアベノミクス（大金融緩和）も、無力化されてしまいます。
だから株価は、たった１５０００円までしか上がらなかったわけです。
電気料金の上昇は、産業に与えるだけでなく、家庭でも負担増となります。
また火力は発電量がたかが知れておりますので、夏冬の厳しい季節には、予備電力がなくなり、節電をしなければなりません。
節電しているのに、電力料金は上がる・・・という、消費思考とは矛盾する現象が、今の電力事情なわけですね。
電力料金上昇も、節電も、貧困層や病人など、生活弱者にはきつい状況となります。
つまり脱原発は、弱い者いじめなのです。
また、中東など、世界の紛争の大きなものは、結局石油という、量産ができない資源の争奪戦です。
純粋な宗教紛争ならば、戦前の石炭文明時代にだって、キリスト教社会とイスラム社会の紛争がなければなりません。
１９４８年に、イスラエルが今のパレスチナ地域に国家を作ったことも、大きな要因ではありますが、当時はアラブから石油は産出されておらず、ややこしい紛争の火種はなかったのです。
純粋に宗教戦争ならば、起こっては止まり、止まっては起こる戦争にはならないです。
もっと徹底的なものになるはずであって、歴史的に政治のバランスによる解決しかない中東紛争は、資源の利権でややこしくなっているはずです。
現に、中東の産油国で、原油をガソリンなどの商品に、１００％精製できる国は、サウジアラビアのみなんですね。
意外にも、他の中東産油国は、原油を輸出して、ガソリンなどの石油商品を輸入しているんですね。
産油地＝アラブ諸国
買い付けと売買＝ユダヤ資本
消費＝アメリカやアラブ諸国
という構図が、石油を駆け引きの材料にしているはずです。
サウジアラビアでは、ユダヤ・キリスト・イスラム教による、宗教紛争は存在しません。
結局サウジは、ユダヤやアメリカに関係なく、利益を得られているわけです。
他の地域は、ユダヤやアメリカに、良いようにあしらわれている感覚があるはずです。
ですから、産油国に石油精製プラントを設けるだけで、宗教戦争は軽減するはずです。
つまり中東紛争は神様を、ユダヤ・キリスト・イスラム社会による、石油をめぐる駆け引きに利用しているわけですよ。
石油資源の文明依存度が下がれば、もっとすっきりした形の、宗教紛争になるはずです。
だとすれば、解決の糸口が見出せます。
結局いまのところ石油依存は、争いの種なのです。
日本でも、原発を止めている今の現状で、もし中国に、沖縄や台湾やフィリピンやマラッカ海峡など、シーレーンを押さえられたら日干しになります。
即降参です。
何の打つ手もありません。
脱原発を言う政治勢力は、弱者の見方・・・のような素振りを見せますし、平和勢力・・・のような素振りも見せますが、実質は真逆です。
K産党やS民党などは、弱い者いじめで、反平和勢力です。
他にも、原発再稼動に反対する、政治家の方もいるし、そんなマスメディアもありますけれども、それらも同様に、本当は弱い者いじめで、反平和勢力なんです。
イメージや雰囲気に、騙されてはいけません。
それでは、またのお越しをー。（＾Ｏ＾）/