TPPに新参・帰参を希望する英米への条件 | 日本國人

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令和元年・紀元2679年10月1日開始。

 環太平洋パートナーシップ協定(TPP)は、現在、事實上、我が國が主導する貿易協定となっている。元々は、アメリカが主導して、日本はそれに伴って参加したような状況であったように記憶しているが、その後、アメリカが、トランプ政權となり、TPPを脱退してしまったのだ。そのためもあり、現在のTPPは、日本が主導する、かつての大東亞共榮圏のような、亞細亞太平洋地域における、大貿易協定となっており、現在の加盟国は、日本、オーストラリア、ブルネイ、カナダ、チリ、マレーシア、メキシコ、ニュージーランド、ペルー、シンガポール、ベトナムである。

 さて、このTPPに、最近、ヨーロッパ連合(EU)を脱退したイギリスが、加盟を申し込んできた。さらに、一度脱退したアメリカも、民主党バイデンが、不正選擧をへて大統領ということになり、復帰を願い出てくる可能性があるようだ。

 まあ、基本的には、來る国は拒まず、でいいだろう。イギリスが入りたくば入ってくればいいし、アメリカにも、出戻りは許さぬ!とばかりに最初から拒絶する必要まではあるまい。

 ただし、これら英米のために、他の新参加入国とは違った特別な便宜をはかる、ということは、あってはならぬだろう。これまで、我が國と他の現加盟国が、議論を重ねて練り上げてきた原理原則を、勝手に曲げることは、絶對にあってはならぬはずである。もし、我が國が、新参および出戻りの英米兩国にのみ、依怙贔屓をするようなことがあれば、他の加盟国および世界の信を失い、我が國は誇りある國家から轉落、ゴミクズ国家として滅び去ることにもなりかねぬ。

 また、英米兩国とも、今更入りたいというのであれば、きちんと姿勢を正してもらわねばならぬ。イギリスは、皇居前一等地に大使館を構えているが、その家賃をマトモに払っていない。いくらビンボー王国に落ちぶれたとはいえ、あれだけ立派な大使館を皇居前に建てさせてもらってるからには、家賃くらいは払うのが常識であろう。払えないというのであれば、多摩にでも移轉すればよいのだ。誇りあるTPPに、乞食王国を入れるわけにはいくまい。

 一方、アメリカは、一度自らの意思で脱退したからには、日本と他加盟国がつくった現在のしくみや決まりに、きちんと従ってもらわねばならぬ。元々アメリカが主導していたのだから・・などという地位は、既に無いのだ。

 いずれにせよ、英米が加入しようとすまいと、我が國は、TPP盟主國として、TPPおよび加盟国を守る義務がある。また、英米が入ってきた場合、現在の加盟国の既得權益を、英米から守る必要も新たに生じることになろう。核武装をはじめとした軍備の増強、および、いざという時にはそれを行使できるべく、態勢・體制をつくることは、必須である。

 

令和三年 紀元二六八一年 二月二八日