先日ニュースで
ある雑誌のカフェのランキングで
最下位と表された店がその出版社に対して
訴訟を起こしたというニュースを見た
その記事には評論家のコメントとして
「記事を書くライターの客観的な評が書けない
としたら、雑誌は終わり」みたいなことが
書いてあった
この問題は特定の店だけに当てはまる
わけではない
ありとあらゆる役務について
評を書いて情報がオープンになった瞬間に
名誉毀損だ、って訴えることが出来る
という飛躍した論点もでてくるということだ
もちろんそれに見合う利益が得られなければ
誰もそんなことはしないのだが
そもそもこのニュースの字面からは
店側が顧客サービス向上に、
当然普段から取り組んでいるという
視点が抜けているのだ
このネットが蔓延（はびこ）る世の中では
星の数ほどの不特定多数の情報発信元が
があり、それと同じ数以上の捉え方がある
そういう環境を前提として
全部の顧客の満足を得ることは難しくても
可能な限り多くの人の支持を得ることを
目指すのが市場原理の元で商売を
行う企業というものだとすると
一次ソースの雑誌の記事を読んでいない
から安易なことは言えないが
そのカフェが問題を法廷に持ち込んだ
対応は、よほどヒドい評価、コメントがその
雑誌にて展開されていた、
という想像がはたらく
記事の締めくくりとして
「一般人が書くブログのコメントも
根本は同じだから、要注意ですよ」
てことが書かれていたけど
これはマスコミ側から見た意見
なのである
仮にそのカフェが狭い見識を持つ企業
で、こうした評に即座に訴訟提訴という舵を
切るだけの会社なら、いつか市場から
退場していくことになるだけである
またこうも考えられる
以前ほど雑誌のこうした記事の内容に
「神通力」がなくなり、
「雑誌ごときがでしゃばった意見を
いうな、店の評価は客個人が各々判断
すればええことじゃ」って企業が
考えて、以前は雑誌でいかに高く評価を
書いてもらうか、広告宣伝効果も考えて
の企業活動という部分もあったのだろうが
そうしたウェイトが軽くなって、より
対顧客直接マーケティングという
視点が重視されてきている、
ということかもしれない
その中心はwebのメディアなのである
雑誌に名前が載る、＝企業の宣伝
という単純な図式から変わって、
より費用対効果を検証できる戦略を
取り始めているということ
その阻害要因となるのであらば、
ある程度のパブリシティを持った
マスコミでさえ、自分に否定的な情報を
削除する目的で、企業の攻撃
目標になりえる、ということである