ふるさと福島今日のふくしま -2ページ目

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18Oct
- 復興へ人と人をつなぐ
  【新聞週間】復興へ人と人をつなぐ（１０月１３日）　第６７回新聞週間が１５日から始まる。今年の代表標語は「ふるさとが　元気と知った　今日の記事」。生まれ育った土地を離れた人が、手にした新聞に古里の記事を見つけて胸が熱くなる－。そんな光景が思い浮かぶ。東日本大震災と東京電力福島第一原発事故からの復興に向けて進む本県の記事、知恵と情熱を結集して過疎と闘う古里の話題も、県外に住む県人の心を動かす。県出身者や本県に心を寄せる人との絆は、復興の力になる。福島民報社は今後も全国各地の地方紙や関係団体と連携し、「福島の今」を発信し続ける。　平成２６年度の新聞協会賞には本紙の「東日本大震災・東京電力福島第一原発事故『原発事故関連死』不条理の連鎖」（編集部門）、「『復興大使』派遣事業」（経営・業務部門）が選ばれた。平成２４年にスタートした「復興大使」は３年間で県民１６０人を委嘱し、国内外に派遣している。大使は全国の地方紙などを訪問し、本県の現状と支援への感謝を伝えてきた。各紙が大使の訪問を記事にしており、本県からの避難者にも「福島の今」を伝えることができた。新聞協会は授賞理由を「人と人をつなぎ、情報を伝えるという新聞の原点に立つ活動は、地方紙による情報発信の可能性を示した」としており、より一層の発信に努めたい。　地方紙同士のつながりは地域の元気づくりにも役立つ。例えば徳島県の徳島新聞との連携は、本県の阿波踊り熱を高めている。同紙の橋渡しで徳島県の「阿波おどり振興協会」の会員が先月、「みちのく阿波おどり２０１４ｉｎ郡山」に参加し、本場の踊りで盛り上げた。８月には徳島市の「阿波おどり」前夜祭に本県の愛好者５団体が招かれており、交流の輪が広がっている。　東京新聞・中日新聞が平成２４年、福島市の民報ビルに福島特別支局を開設したことも、復興の力になっている。「ふくしま便り」というページを設けて、本県の実情を首都圏と中部地方の読者に伝えている。支局駐在の記者によると、ボランティア活動募集の記事を載せたら「参加したい」という電話が相次いだという。　「伝えたいと　知りたいを　つなぐ新聞」。新聞週間の標語の一つだ。この標語に込められた思いを弊社の社員全員が心に刻みたい。福島に根差す地方紙として県民と県民をつなぎ、福島に思いを寄せる人と県民をつなぎ、明日へとつなぐ紙面づくりに全力で取り組む。（芳見弘一）
- 「地方創生」とは失礼な話
  「地方創生」とは失礼な話（１０月１２日）　今の国会で議論されているテーマの一つが「地方創生」である。しかし、この言葉は誠に失礼千万ではないかとムカムカしている。地方には多くの人々が生きて、何とか自分の町や村を生き生きとしたものにしようと努力し、実際に成果を挙げている所も少なくない。　それにもかかわらず「地方創生」をするというのは、明らかに上からの目線で、政府が勝手に作った地方のプランを押し付けようとしているのではないだろうか。それも口では国のため、地方のためと言いながら、経済界の意向が強く働いているように勘繰りたくなる。これまでも、例えばアメリカなど諸外国との関税交渉で、工業製品を輸出しやすくするために、農林業や畜産業が大打撃を受けたのを何回も見ているからだ。　恐らく農業構造を大きく変えようとするような方針も出るだろうが、日本のような山国で営々と棚田を守ってきた多くの所はどうなるのだろう、と私のような素人でも考える。大企業の工場を地方に移転させることなどもあり得そうだが、本当に必要な所に必要なお金が回るのだろうか。ばらまきはしないという口実で貧しい所は切り捨てるなどという事態が起きなければいいがと、心配でならない。悪い条件の所でも頑張っている例はいろいろある。　九州・宮崎県の西北部、典型的な山村である椎葉村は、人口が今年９月１日現在で２８６９人。昭和３０年は１万６８３人だったから、もはや３分の１以下に減った。村の主要産業である林業は外材に押され、シイタケは中国の安いシイタケが入って苦しくなった。　しかし、積み立てた資金を元に一昨年は村役場を新築した。建築用材は全てヒノキを中心とした村内の木であり、設計者も村内に住む優秀な設計技師である。役場内に入るとヒノキの香りが快く、若い男女の職員が生き生きと働いている。村外からの見学も多いという。　少子化対策として、子どもが生まれると１人目、２人目は１０万円、第３子には５０万円、第４子には１００万円を誕生祝い金として、５年後に換金できる預金通帳の形で贈っている。村の財政は厳しいが、村の人々は何となくゆったりとした気持ちで過ごしている。心が豊かなのだ。　一方、福島県飯舘村は厳しい。村の人の話によると、除染が進んだというが、そのため山々の木を切り払うだけでなく、山そのものも削っているので、山の姿も変わってきたという。原発はあの緑豊かな飯舘の山々まで壊してしまうのだ。しかし飯舘の人々は、集落の人々が集まることさえ困難なのに「ふるさとの祭り２０１４」には比曽の獅子舞が出演したし、小宮の田植踊りは北海道・東北ブロック民俗芸能大会に出演するという。自然環境まで壊されても、なお、この強い気持ちを持つ「地方」の人々の生き方を、中央の政治家たちは心から大切にしてほしい。（小島美子・国立歴史民俗博物館名誉教授、福島市出身）
- あづまの秋
  https://theta360.com/s/U43
- 望郷・・
  https://www.youtube.com/watch?v=bpoLRvHCFMY青いそら白い雲・・田舎へ帰ろうか　　あのうちへ帰ろうか・・あのうちは・・もう　　ないのに・・・寂しくて・・悲しくていつの間にこうなった・・疲れた帰ろうか・・帰ろうか田舎のあのうちへ田舎へ帰ろうかあのうちへ帰ろうか・・あのうちは・・もう　ないのに田舎へ帰ろうかあのうちへ帰ろうか・・あのうちは・・もう　ないのにhttps://www.youtube.com/watch?v=s6_DVpXegj8
- あづまの秋　銀杏並木　Post from RICOH THETA. https://theta3
  Post from RICOH THETA. https://theta360.com/s/U46
- 和解仲介申し立てへ　原発事故精神賠償で福島大波の住民１０００人
  和解仲介申し立てへ　原発事故精神賠償で福島大波の住民１０００人　東京電力福島第一原発事故に伴い、福島市大波地区の約９割に当たる住民約１０００人は１１月中旬にも、東電に月額１０万円の精神的賠償を求め、原子力損害賠償紛争解決センターに裁判外紛争解決手続き（ＡＤＲ）による和解仲介を申し立てる。弁護団が９日、明らかにした。　同地区は市内でも比較的線量が高く、住民は原発事故で健康不安など精神的苦痛を受けた、として申し立てる。賠償を求める期間は、平成２３年３月から和解成立日まで。■伊達霊山の２地区も　伊達市霊山町の雪内、谷津両地区住民もＡＤＲによる和解仲介を申し立てる。大波地区と同様に精神的賠償として月額１０万円の支払いを求める。地区住民によると、申し立てに参加するのは、両地区で合わせて約８５世帯２７０人に上るという。
- 原発事故後の村描く朗読劇
  http://digital.asahi.com/articles/ASGB9643YGB9PJLB015.html?iref=comkiji_txt_end_s_kjid_ASGB9643YGB9PJLB015石川）原発事故後の村描く朗読劇、避難者ら有志出演へ新屋絵理2014年10月11日03時00分朗読劇の練習の様子。５月から仕事などの合間を縫って練習を重ねてきた＝金沢市神田２丁目　原発事故のあとの福島県飯舘村をモデルにした朗読劇「空の村号」（作・篠原久美子）が１３、１４日に野々市市で、１１月２日に小松市で上演される。原発事故や福島の今後を考える時間を持ってほしいと、被災地などからの避難者や県内でボランティア活動をする人ら、有志１１人が演じる。　劇の主人公は、小学５年生で酪農家の長男・空。原発事故後、子どもの健康を守るために避難するか、村に残るかを巡って大人たちの意見が割れる。全国各地で市民劇団らが上演していて、県内の有志は７月には金沢市で上演した。　主人公の空を演じる奈良井伸子さん（４５）は、神戸市に住んでいたころ、阪神大震災にあった。東日本大震災後、インターネット中継で「空の村号」を見て、県内での上演を呼びかけた。「避難した人、村に残ろうとした人、両方に温かい視線が注がれている。誰が見ても共感できる劇です」。練習中は、セリフを読みながら涙ぐむ人もいるという。　「経験しなければわからないつらさ。だからわかっている人が伝えなければならない」と話すのはテレビ番組の司会者役で金沢大４年の森山優衣さん（２１）。福島県双葉町出身で、大学合格を高校の先生に報告した翌日、震災が起きた。２週間、県内の避難所や親戚の家を転々として、金沢市で即入居可能な物件を探し、一人暮らしを始めた。　家族は今、福島県郡山市で生活する。金沢では「福島県出身」と自己紹介すると「大変だね」と言われるが、「双葉町」と言うと「それってどこ？」と返され、無関心な人が多いと痛感した。「原発に賛成でも反対でもいい。この劇を見て、何でもいいから考えてほしい」　１３日午後２時からと１４日正午から、野々市市三納１丁目の常讃寺。１１月２日午後３時から、小松市若杉町の彗星舎。前売り１千円、当日１２００円。震災避難者は要事前申し込みで無料。上演後はトークセッションもある。問い合わせは福島の民話を語る会（０９０・１８８６・６０２５）。（新屋絵理）
- 戻りたい、戻れない
  プロメテウスの罠）ふるさと訴訟：４　戻りたい、戻れない金井直子さん　◇Ｎｏ．１０６４　２０１１年９月。　東京電力から送られてきた、同社に対する賠償請求書類。分厚く難解な内容に避難者の多くが戸惑った。　楢葉町からいわき市に避難していた金井直子（かないなおこ）（４９）もその一人だ。　仕事にはげみ、家事もこなす。夫（４９）や息子２人と暮らしてきた。　補償金請求書には「各補償項目の請求は１回限り」とあった。　出していいのか。他の人はどうするのか。不安がふくらむ。　そんな時、母（８２）が地元紙で弁護士の無料相談会を見つけた。思いきって１０月６日、福島地裁いわき支部の弁護士控室を母と訪ねた。……http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141011-00000015-asahik-soci
- 被災地支援のみなべ町職員復帰　福島で2年半「経験生かしたい」
  被災地支援のみなべ町職員復帰　福島で2年半「経験生かしたい」【小谷芳正町長（左）から辞令を受ける越本進男さん＝10日、和歌山県みなべ町芝で】　東日本大震災の被災地である福島県新地町を支援するために派遣されていた和歌山県みなべ町建設課の越本進男さん（43）＝同町高野＝が10日、2年半ぶりに同町に復帰した。辞令交付が同日、町役場であり、小谷芳正町長が労をねぎらい「町の防災についても提言を」と期待を寄せた。越本さんは、津波によって家を失った人たちの高台への集団移転事業に尽力。「経験を町の防災に生かしたい」と意気込んでいる。　新地町は福島県の最北の沿岸部にあり、人口は7956人（10月1日現在）。福島県のまとめによると、2011年3月11日の東日本大震災では津波などによって119人が死亡、建物も439棟が全壊するなど大きな被害を受けた。　越本さんは国土交通省などが全国の自治体に呼び掛けた専門職員の派遣要請に基づき、12年4月1日付で新地町に派遣された。新地町復興推進課の専門官として、同町が山を削るなどして高台に造成する7カ所の団地への集団移転事業に取り組んだ。　同町では、津波で家を失った人から高台への集団移転の希望を聞いた上で、対象者が集まって団地について話し合うワークショップ形式の懇談会を12年4月から開催。懇談会はそれぞれの団地ごとに4回行い、越本さんも加わって、団地の道路の形や宅地の面積などについて皆で話し合ったという。　越本さんは「他の自治体の高台移転では、行政が団地を造り上げて募集するようなところが多いが、新地町では最初からワークショップをしている。（事業の進み具合が）遅くなるのではないかと言われていたが、逆に、新地町は東北でトップランナーと言われている。まずワークショップで住民の意見を聞いて、徹底的に話し合ったことがよかったと思う」と話す。　懇談会後、同年12月には一斉に造成工事を発注。人手や機材が不足したため、当初の予定よりも半年以上遅れた団地もあったが、今年春までには自主再建157戸、災害公営住宅56戸が入る計7カ所の団地がすべて完成。現在、引っ越しが進んでいるという。　越本さんが主に担当した「岡団地」も13年10月に完成し、今年7月末現在、自主再建の入居率は56％。「一番しんどかったのは工事がなかなか進まず、皆さんの切実な思いに応えることが難しかったことだが、一番うれしかったのは工事が終わって引っ越された方の笑顔を見ることができたこと」と振り返る。　今月5日には、みなべ町が越本さんに代わって新地町に派遣した建設課の大木正規さん（37）と一緒に、沿岸部に整備している防災緑地で開かれた初めての植樹祭に参加した。両町は災害時の相互応援協定を結んでおり、みなべ町が友好の証しとして贈った南高梅の苗木10本を越本さんが新地町の加藤憲郎町長らと一緒に植樹した。　越本さんは「持っている技術を生かして何とかお役に立てたと思う。東日本大震災以降、想定外という言葉はもう使えない。避難の仕方での注意喚起や避難道路の整備など、経験を生かしてできることをやりたい。新地町では多くのつながりもできたので、今後の交流の架け橋にもなれれば。町長をはじめ同僚、支えてくれた家族の理解にも感謝したい」と話している。【関連記事】被災地支援を継続　１０月、福島派遣の職員交代　みなべ町
- 地中レーダーで行方不明者捜索
  地中レーダーで行方不明者捜索東日本大震災と東京電力福島第一原発の事故から１１日で３年７か月です。福島県の沿岸部では初めて、地中レーダーを使った行方不明者の捜索が行われました。１１日は午前中、福島県相馬市の海岸に警察官など２０人が集まり一斉に捜索が始まりました。福島県では震災による地震と津波で１６１１人が死亡し、いまも２０４人が行方不明になっていますが、去年４月以降、警察による捜索では不明者の新たな発見には至っていません。警察は行方不明者の手がかりを探そうと今回初めて地中レーダーを導入しました。この装置は東北大学の研究チームが遺跡調査などに使うために去年開発したもので、地中におよそ７０センチの深さまで電波をあてることで含まれている水分量の違いから土や砂とそれ以外のものを区別できるということです。警察官たちは装置で反応があった場所に目印をつけたあとスコップで地面を掘り起こしていました。装置を開発した東北大学の佐藤源之教授は「この装置は、通常の捜索ではわからない深い地中の状態もわかるので行方不明者の手がかりをつかむきっかけになってほしい」と話していました。相馬警察署の武藤裕紀署長は「震災から時間がたち発見が難しくなっているのであらゆる方法を使って行方不明者を家族のもとに返す努力を続けたい」と話していました。
- 福島　出口、どこに…　被災者　心に差す影（下）希望の光見えず苦悩
  福島　出口、どこに…　被災者　心に差す影（下）希望の光見えず苦悩スタッフの女性と談笑する、伊勢原まごころクリニックの小綿医師。月に１度福島で診療を行っている＝福島県相馬市のこころのケアセンターなごみ　福島県相馬市にある「こころのケアセンターなごみ」に通う５０代の女性患者は、精神科の小綿一平医師（５９）にこんな話をする。　「（福島県）浪江町の自分の家の近くに、大家族が住んでいた。子だくさんで、１０人以上が古い平屋建てに暮らしていた。こう言っては悪いが、経済的な余裕はなさそうだった」　福島第１原子力発電所の事故後に避難区域となり、女性もその大家族も居を移した。　「するとね、彼らの生活が一変したんです。原発の（精神的被害に対する）補償金は家族１人当たり月１０万円。だから彼らは、月１００万円以上もらっている。逆にいま私は１人だから、月に１０万円。完全に立場が逆転した」　女性は事故前、原発に作業員を派遣するのが仕事だった。原子力発電は国策で、成長し続けた。女性も「かなりの高収入」を得て、外国車を数台所有し、家財も高級家具でそろえていた。　「私はその大家族の何倍もの税金を納めていたはず」という思いもある。だから「彼らが悪いわけでもない。でも自然な感情として、やはり納得がいかない部分がある」。誰にも言えない思いは、心の奥底にたまっていく。　親類や友人、同じ避難者や近所の人－。「私が愚痴をこぼしても、みんな、ざまあみろって感じでしょうね。むしろ、世間一般からすれば私は『東京電力側の人間』という見方をされる。東電への不満を私にぶつけてくる人もいる」。筋違いと言いたくても、それを否定する気力がない。　女性が嘆息とともにこぼす。「こんなことがあると本当に人間の嫌な裏の部分が見えますね」。それは自分にも向けざるを得ない言葉だからこそ、つらい。◇強さともろさと　女性はもし、とも思う。自分にも割り切って前に行く力があればと。　「同業者は事故後も原発の収束作業で生計を立てる人が多い。あれだけの事故に遭っても、原発で生きていこうとしている。事故前と比べて利益率は低い。それでも原発にすがりついて生きていく。そういう生き方しか知らないんですよ」　あるのは憐愍（れんびん）の情よりも、そのたくましさへの、うらやみにも似た思いだ。　女性は昔、同県南相馬市で飲食店を経営していた。「お客さんはやはり、原発関係の人が多かったですね」。店は繁盛していた。「原発マネー」の持つ力は骨身に染みていた。「一時期、浪江町に原発の６号機と７号機ができるという話があった。私はその時、周辺の土地を買って旅館か飲食店をやれば、またもうかるなと考えていた」。かつて自身にもあった、原発で生きていく嗅覚だった。　小綿医師は言う。　「彼女の精神そのものが弱いとは思わない。診断はストレス障害だが、例えばパワーハラスメントなどでどんな人でもなり得る精神障害。本来は根本の原因を取り除くことが回復への近道だが、彼女の場合は原発のいろんな要因が絡みあい、その糸をほどいていくのが非常に困難という現実がある」◇トラウマと脱原発　女性は自宅から、原発の建屋爆発を２度目撃した。「確か（２０１１年３月）１２日と１４日の爆発です。今も、夢に出てくるんです。その後にゴーストタウンのようになった町を見て、もう人生は長くないんじゃないかと思った」。それまで依存していた原発の爆発が、実際の破壊力とともに世界の終わりを暗示しているように思え、文字通り絶望してしまった。この翌月、最初の自殺を図った。　女性が通う「こころのケアセンターなごみ」の創設に奔走した須藤康宏副院長（３９）は、福島での精神医療についてこう語る。　「他地域の診療と決定的に違うのは、この地域の患者さんの初診では震災によるトラウマ（心的外傷）や心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の観点が欠かせないこと。症状が他地域と似ていても、根っこはそこにあることがやはり多い」　震災後、地域の精神医療は混乱に陥った。拠点となるべく「なごみ」が開院したのが１２年１月。当初は従来の患者の対応で手いっぱいだった。その後もしばらくは環境の急変などで状態を崩した人たちへの、応急処置的な診療が続いた。　患者もそうだ。長い間、失われた生活を取り戻すのに必死で、自身の不調に気付いても、震災で傷ついた心を顧みる余裕はなかった。須藤副院長は「最低限の生活が落ち着き、将来への漠然とした不安や喪失感に向き合い、自らの震災トラウマについて話せるようになってきたのが、１年前ぐらい。われわれとしては、そこでようやく治療の入り口に立ったという感覚」と振り返る。　「心のケア」。震災後、盛んに言われた言葉に、須藤副院長は違和感を持った。　「確かに大切なことだが、やはり生活が安定して初めて心の問題に向き合える。先行きが見えないと、どうしても付け焼き刃の診療になる。だからこそ、ここでは患者さんの生活背景について聞き取り、具体的なアドバイスをできるように心がけている」　女性にとって近々の「具体的」な行動は、今後の生活に必要な東電による弁償額の査定のために、浪江町の自宅に一時帰還し、家財などを写真に収めて手続きに入ることだ。しかし爆発の恐怖がフラッシュバックするため、どうしても戻れない。　女性の主治医である小綿医師は、言葉を絞り出す。　「希望を見いだす光がほんのわずかでも差せばいいのだが、軽々しくは言えない。女性と同じように、現状を維持するのが精いっぱいという人が福島にはたくさんいるんだと思う。東北３県の中でも福島だけ自殺者が増えている背景には、こういう現実があるということを、せめて周囲が理解しておくべきだ」　自分の生きてきた世界の終わりと、日々向き合う終わらない苦悩－。女性は今、日本は脱原発を果たすべきだと考えているという。
- 帰還へ具体策を　公営住宅早く　託す思い
  帰還へ具体策を　公営住宅早く　託す思い　「東日本大震災と東京電力福島第一原発事故で苦しむ県民の目線で県政を担えるのは誰なのか」。福島市の仮設住宅に避難している浪江町の会社経営高野英昭さん（７３）は１０日朝、知事選の告示を報じる新聞を読みふけった。　全町避難が続く浪江町は平成２９年３月の帰還を目標にしているが、除染や社会基盤の復旧が進まず、実現には不透明感が漂う。高野さんは月２回ほど、自宅と休業状態となった自動車販売の事業所に戻り、防犯対策を確認している。　いつかは古里に帰りたいと切望するが、自宅を目にするたび、やるせない思いが募る。ネズミなどのせいで傷みは増す一方だ。事業所は雑草に覆われてしまった。舗装がゆがんだ道路、シャッターが閉じたままの商店街…。周辺は「３・１１」から変わらない景色が広がる。　震災と原発事故の発生後、県は被災者支援や復旧・復興事業を進めている。だが、高野さんの生活に目に見える変化はない。これからの人生をどう過ごせばいいんだろう－。気持ちがふさぎ込む。「帰還を望む人々が生活を再建できるよう、広域的な除染やライフライン復旧など具体的な施策を急ぐべきだ」。大切な自宅の写真に目を落とした。　　　◇　　◇　１０月に入り、朝晩は冷え込むようになった。震災と原発事故から３年半余が過ぎ、会津若松市の仮設住宅ではアパートや一戸建て住宅に移る避難者が増え、敷地内の集会所などに集まる人はめっきり減った。「最近は肌寒さと寂しさが身に染みる」。大熊町から市内の仮設住宅に避難している無職星野伴子さん（７８）の表情が曇る。　県が整備する災害公営住宅への入居を春先に申し込み、７月に当選した。一刻も早く移り住み、生活を再建することが一番の願いだ。ただ、県は８月に１６００戸の完成時期の遅れを発表し、今後も人手不足や資材高騰に伴う着工の遅れが懸念されている。星野さんが入居予定の災害公営住宅も影響がないとは限らない。　間もなく会津で４度目の冬を迎える。雪は耐え忍ぶことができても、不安な日々に慣れることはない。「災害公営住宅の整備をはじめ、安心して暮らせる環境を整えてほしい」と言葉に力を込めた。　　　◇　　◇　「これ以上、被災者の命が失われる状況を防いでほしい」。南相馬市小高区から市内原町区の仮設住宅に避難している漁業佐藤富夫さん（７１）は、狭い室内に置かれた妻の故美代子さん＝当時（６６）＝の位牌（いはい）を見詰めた。　最愛の妻は原発事故から約２年半後の平成２５年９月に胃がんで亡くなった。医師からの診断書には「災害により、検査が遅れたこと。ストレスで食欲と体力が低下したことが原因の可能性がある」とあった。昨年１１月に市に震災関連死（原発事故関連死）の認定を申請したが、結果の連絡はまだ受けていない。　県内で震災関連死と認定された死者数は１７００人を超え、地震や津波による直接死を上回っている。市は避難者の孤立や健康状態の悪化を防ごうと、市社協と連携して戸別訪問を繰り広げている。だが、苦しい避難生活の長期化に伴い、体調を崩す高齢者らが後を絶たない。　佐藤さんは「県がリーダーシップを発揮し、避難者のケアを手厚くしてもらいたい」と求めた。（2014/10/11 08:54カテゴリー：主要）帰還を願いながら自宅の写真を見詰める高野さん
- 風評被害に追い打ち
  野生動物　風評被害に追い打ち2014年10月11日05時00分浪江町で捕獲されたイノシシ＝環境省提供　●駆除に予算　担い手確保課題　黄金色に染まった田んぼを緑色のあぜ道が額縁のように縁取る。稲穂が風に揺れる、のどかな田園風景だ。が、そばに近づくと見慣れないものに気づく。地面から２０センチ、４０センチ、６０センチの高さに張り巡らされた３本の電線。人間が「オリ」に入って農作業をする。不思議な風景だった。　田村市都路地区では、昨年から希望者の水田を電気柵で守る。「敵」は田畑を掘り返したり、作物をあさったりするイノシシ。「この周囲でも１シーズンで数十匹が捕れた。もし電気柵がなかったら壊滅だ」と専業農家の男性（５９）。今もときおりカボチャなどが狙われるという。　県内では、２０１２年度の農作物の被害額は約６８００万円。東京電力福島第一原発事故の影響で米や野菜などの生産額が落ち込んでいるのに、１０年度の約５２００万円を上回った。　加えて原発事故がイノシシをさらに厄介な存在に仕立てた。除染されていない山あいでも土を掘り返してエサを食べ、放射性物質を体内に蓄える傾向があるため、人里に高濃度の放射性物質を運びかねないのだ。「捕っても食べられないのにこんなにたくさんいるなんて」。猟師たちは「歩く指定廃棄物」と嘆く。　行政も手は打っている。昨年度のイノシシの駆除数は６５５９頭。１０年度の３７３６頭を大きく上回り、過去最多となった。県が支出する１頭８千円の報償金と地元自治体による上乗せの効果だ。　ニホンジカ被害対策でも国と県、東京電力が足並みをそろえる。尾瀬の湿原を彩るニッコウキスゲを食べるシカは観光業者にとって死活問題だった。一昨年は花がほぼ全滅。目にレーザーを当てたり、拡声機で脅かしたりして追い払う対策で、昨年は湿原に花がよみがえった。　だが、先行きは見通せない。県は今年度に初めて野生動物対策約４千万円を計上したが、市町村除染対策支援（約２千億円）や放射能監視事業（約１９億円）に比べると、文字どおり桁違いに少ない。将来的に復興予算額が絞られれば優先順位が下がる可能性がある。　仮に予算がついても、駆除の担い手の確保が課題だ。１９８０年度に約１万９千人だった狩猟者の登録件数は、１１、１２年度には３５００人前後と６分の１程度に激減した。県は昨年度、年３回だったわな免許の受験機会を５回に増やしたが受験者数は伸びていない。県自然保護課の担当者は「狩猟者の多くは農家。農業振興などと連携した対策も検討したい」と話す。　農作物を食べ、時に人を襲うツキノワグマ。養殖魚を狙うアメリカミンク。避難指示区域の空き家や文化財を荒らし、伝染病を運ぶ恐れもあるアライグマ。　原発事故の風評被害や避難生活で苦しむ人々に、野生動物が追い打ちをかけている。　●放射能対策の影重要さ認識必要　徐々に減る放射能と異なり、野生動物は放置すれば増える。今年改正された鳥獣保護法は保護だけでなく、駆除も含めた適正管理の大切さを強調する。背景にあるのは農林水産業や生態系への被害の深刻化だ。おいしい食べ物や美しい自然は福島の魅力。故郷への帰還を望む避難者は多い。それらを損ないかねない野生動物の被害は、放射能対策の影に隠れがちだが、重要な課題だ。（小坪遊）http://digital.asahi.com/articles/CMTW1410110700003.html?iref=comkiji_txt_end_s_kjid_CMTW1410110700003
- ふくしまの窓
  ふくしまの窓からhttp://www.ntt-east.co.jp/fukushima/mado/index.html会津地方JR会津若松駅、鶴ヶ城、裏磐梯、喜多方、会津坂下中通り信夫山、福島西口、福島競馬場、花見山、四季の里、須賀川、白河浜通り相馬、富岡、いわき、いわき湯本、いわき・ら・ら・ミュウ
- 古里の舌戦響かず／政治が遠い　福島県知事選　県外避難者の声
  古里の舌戦響かず／政治が遠い　福島県知事選　県外避難者の声（１）高橋さんらが暮らす「東雲住宅」＝７日、東京都江東区双葉町の情報が見られる通信端末を手にし、業者から使い方の説明を受ける志賀さん（左）＝９日、名取市　福島第１原発事故後初めての福島県知事選が９日、告示された。今も１２万７０００人が避難を強いられ、うち４万６０００人が県外に身を寄せる。福島再生の道しるべとなる選挙戦は遠く、舌戦は直接耳に届かない。思うように進まない復興と月日の経過にもどかしさを感じながら、避難者たちは福島の今をさまざまな思いで見詰めている。（福島県知事選取材班）＝６回続き◎不安…都政に関心も／富岡町から東京・「東雲住宅」／高橋佑治さん（７１）　地上３６階の国家公務員宿舎「東雲（しののめ）住宅」（東京都江東区）。福島県を中心に１０２２人の避難者が今も身を寄せる。　「都会生活に早く慣れようと、肩を寄せ合って懸命に暮らしてきた」　福島第１原発事故の避難指示区域にある富岡町の高橋佑治さん（７１）が建物を見上げる。　どう暮らせばいいのか、とため息をついた入居直後。避難者で「東雲の会」をつくり、ごみ拾いなどを通じ地域に飛び込んだ。あの日から３年半。生活は少しずつ落ち着きつつあるが、古里の復興は遅々として進まない。　「ここには、いつまで居られるのかな」　避難者同士、顔を合わせれば将来の話だ。ことし８月、入居期限が１年間延長されて２０１６年３月末までとなった。　「１年ごとの小刻みな延長なので、生活再建に見通しが立たない多くの避難者は不安で仕方ない」。表情はさえない。　逆に長引く東京生活。オリンピック問題など都政への関心も高まる。ただ、住民票を移していないため、都の選挙権はない。ことし２月の都知事選。一票を投じられないジレンマすら覚えた。　「もちろん、町がどう復興するのか関心がある。でも、東京に３年半いると、福島がだんだん遠く感じるんだよな」　高橋さんは、９日が告示日とは知らなかった。◎人生初「棄権」よぎる／双葉町から名取市／志賀一郎さん（６７）　名取市美田園。福島第１原発事故で福島県双葉町を追われ３年４カ月を経て手に入れた新居で、志賀一郎さん（６７）は９日朝、仏壇に手を合わせた。　「母ちゃん、早く見つかってくれ」。悔しさ、むなしさ、憤りが胸の中でない交ぜになる。　原発から４キロ離れた海沿いにある自宅は、東日本大震災の大津波で流され、妻さち子さん＝不明当時（６３）＝と生後４カ月の孫仁美ちゃんは、今も発見されていない。　「原発事故さえなければ、２人はとうに見つかっていたはずだ」。天災と人災に見舞われ、人生の時計は３．１１で止まったままだ。　小さな変化がないわけではない。名取市に避難して約３年余り。「知事」という言葉で思い浮かべる顔が、少しずつ村井嘉浩宮城県知事に置き換えられつつある。　告示日の午後、双葉町から町の広報がオンラインで見られるタブレットが配られた。古里とつながる道具を手に入れたのは、「ただだから」（志賀さん）。　１７日間の舌戦を直接、耳にすることなく、初めて迎える古里の知事選。人生初の「棄権」が頭をよぎる。［県外避難者の投票方法］選挙期間中に福島県内の投票所で当日投票するか期日前投票を行う。県外で投票するには、住民登録した市町村に不在者投票用紙を請求し避難先の選管で投票する。県外避難者は９月３０日現在４万６６４５人。都道府県別上位は（１）東京６２６１人（２）埼玉５０３８人（３）山形４３９８人（４）新潟４０６４人（５）茨城３４５８人（６）千葉３１２４人（７）栃木２８７７人（８）宮城２５４５人（９）神奈川１８８６人（１０）北海道１６０２人－など。
- ふるさと訴訟：３　まず謝ってほしい
  プロメテウスの罠）ふるさと訴訟：３　まず謝ってほしい　◇Ｎｏ．１０６３　その封筒はずっしりと重かった。　２０１１年９月中旬。　楢葉町・宝鏡寺の住職、早川篤雄（７４）と、妻・千枝子（７１）は、いわき市のアパートで避難生活を送っていた。　そんな２人のもとに東京電力から書類が届いた。避難に伴う損害を東電に賠償請求するための書類だ。　オレンジ色の表紙の請求書類は６０ページ近くあった。水色表紙の、記入方法などを書いた案内冊子は１５６ページ。　篤雄は数ページめくっただけで、腹が立ってきた。　例えば請求書類の「送付時チェックリスト」はこんな具合だ。　「『ご避難の状況』の避難形態に応じた本請求明細の避難形態にチェックを入れていらっしゃいますか」　「請求対象期間と補償対象期間の両方にチェックを入れている期間のみ金額計算欄にご記入いただいておりますでしょうか」　こんなに細かいことを、すらすら書き込める者などいるだろうか。……
- 住民が「復興プラン」提出
  住民が「復興プラン」提出　伊達市に小国地区委員会　東京電力福島第１原発事故に伴う旧特定避難勧奨地点の指定を受けていた伊達市霊山町小国地区の住民らでつくる「小国地区復興プラン提案委員会」は９日、地域の復興プラン（中間）をまとめた要望書を仁志田昇司市長に提出した。　要望書には、毎時０．２３マイクロシーベルト以下を目指した生活圏の再除染や森林と農地の除染、集落営農化に向けた支援のほか、同地区に整備される東北中央道・相馬福島道路インターチェンジの周辺開発案を世界から募る国際アイデアコンペの実施などを盛り込んだ。来年度以降の事業化を求めている。　菅野康男委員長ら委員１２人が市役所を訪れ、仁志田市長に要望書を手渡した。仁志田市長は「小国地区は復興のモデルになってほしい」と話し、具体的な施策提案であれば実施を検討する考えを示した。
- ペットＯＫ！温泉宿紹介
  ペットＯＫ！温泉宿紹介　福島県温泉宿ガイドマップ発行　観光客のペット需要が高まっていることに着目した県観光物産交流協会（佐藤節夫理事長）とうつくしま観光プロモーション推進機構（菅野豊会長）は９日までに、「ペットと泊まれる福島県温泉宿ガイドマップ」を発行した。首都圏などからペット連れの宿泊客を本県に誘致し、観光業の風評被害払拭（ふっしょく）を目指す。　マップでは会津地方と中通りを中心に、ペットと一緒に宿泊できる３２施設を紹介。ペットを飼っている人が旅行に慣れていないことも想定し、「予防接種を済ませているか」や「トイレのしつけは大丈夫か」など、ペット連れの旅行マナーのチェックリストも掲載している。愛犬用にフェンスに囲まれた広場「ドッグラン」を併設している県内の施設も紹介している。　福島市の高湯温泉の花月ハイランドホテルは数年前に５キロ以下の小型犬を受け入れるペットプランを設けた。関東圏などからペット連れの宿泊客が増えており、担当者は「可能な限りニーズに応えたい」とする。　同協会の相沢敏之企画担当部長は「福島ならペットを一緒に連れて行けると感じてもらえたら」と話している。マップは２万部を発行、県内の観光案内所などにも置かれている。「ふくしまの旅」ホームページ（アドレスｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｔｉｆ．ｎｅ．ｊｐ／）からもダウンロードできる。問い合わせは同協会（電話０２４・５２５・４０２４）へ。
- 生活再建」道筋を、指導力発揮望む
  生活再建」道筋を、指導力発揮望む　知事選告示　県政の「継承」か「刷新」かを問い、９日に告示された知事選。東日本大震災、東京電力福島第１原発事故から３年７カ月を迎えようとする中、本県の復興を占う１７日間の選挙戦が始まった。古里を追われ、避難生活を続ける被災者は生活再建に向けて、実効性のある政策とその実行の加速化を求めた。放射線の影響に不安を感じながら暮らす母親からは県民に寄り添って指導力を発揮するリーダーを望む声が上がった。　多くの尊い命が津波で失われた浜通りに選挙カーからの連呼がこだました。「とにかく現地を訪れ、住民の声に耳を傾けてほしい」。南相馬市原町区の自宅が原発事故で避難区域となり、市内の借り上げ住宅に身を寄せる吉田邦子さん（６２）は「机上の復興論ではなく、被災地を歩き、肌で感じた施策を訴えてほしい」と求める。　原発事故で多くの住民が避難生活を強いられる双葉郡は、有権者の姿なき沿道を選挙カーが走り抜けた。「住民の不安解消、帰還に向け、まず県内原発の廃炉の道筋を具体的に示してほしい」。広野町の根本賢仁さん（６７）は住民帰還が震災前の５割程度にとどまる同町の現状を危惧し、廃炉作業の進展を実現させる新しいリーダーの手腕を期待する。
- ハクチョウ第１陣飛来
  猪苗代湖に冬の使者　ハクチョウ第１陣飛来　猪苗代町の猪苗代湖北岸に８日、ハクチョウの第一陣が飛来し、羽を休めている。長年、猪苗代湖で観察を続けている同町の猪苗代湖の自然を守る会代表の鬼多見賢さん（６７）が同日午後２時半ごろ、コハクチョウ８羽がいるのを確認した。　鬼多見さんによると、飛来は昨年より１日早く、例年より一週間程度早いという。　シベリア方面から南下してきた“冬の使者”は水中に頭を入れて、餌をついばむようなしぐさを見せたり、ゆったりと羽を広げるなど長旅の疲れを癒やしているようだった。（2014/10/09 08:43カテゴリー：今日の撮れたて）猪苗代湖に飛来し、湖面で長旅の疲れを癒やすコハクチョウ