昨年１２月下旬から本年２月初頭にかけて私が所有するクレジットカードとデビットカードの不正利用が発生した。結果、合計６０万円近くの金額が使われてしまい、クレジットカードは未済期間が２月以上となり契約解除、デビットカードはカード番号の変更手続きと対外決済に紐づけしない新たな口座振替専用銀行口座を開設し、家賃や通信費、水道電気利用料の精算専用とすることにした【今後、口座振替専用銀行口座はさらに分散予定】。
利用料金未済により携帯電話回線、固定電話･インターネット回線が２月余の期間使えなくなり、結果被害補償期間の２月以内に申告できずに被害金の保証を受けられない、クレジットカード所有が１枚もなくなり本年１２月まで様々な資金系問題の全問題解消が続きそうだ。
クレジットカードに関しては昨年１０～１１月に当該クレジットカード発行会社が利用者を特定できない形“６０歳男性”という情報を添えて、利用歴【購入物品、購入額、使用日等】を外部販売すると発表。解約するつもりでいたので、カード発行会社側からの契約解除は予定外ではあったものの解約をしたようなもので終えた。
以前より、現金支払いベースの生活スタイルへの回帰を考えていたことから、一気に現金回帰を実施した。とはいうものの、ＱＲコード決済やPre-Paidカードは利用するので精算のために多額の現ナマを持ち歩くことはしない。また、デビットカードも精算専用を一つ決め、利用の都度口座入金をして精算することにした。
本日は『カードの不正利用』と題し、新しい生活習慣への変更に伴い、支払い精算を現金ベースへ回帰させる有益性を考察してみようと思う。
下記貼付ＵＲＬをご一読賜りたい。
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＃２ キャッシュレス決済をやめたら人生変わった…3カ月間の｢完全現金生活｣で幸せにお金を貯められるワケ
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新生活地域には都市銀行営業店とＡＴＭはない、地方銀行営業店１店舗と地元信用金庫２行の１営業店とＡＴＭコーナーだけ。横浜市内のような場所では様々な精算手段を備えている店舗が多い中、現金精算のみという店舗も多数存在しておりどちらにしろ完全キャッシュレス環境を前提にはできない。であるならば、現金回帰の弊害はまったくないしＱＲコード決済やPre-Paidカード利用にしても事前に現金チャージをしておけば疑似キャッシュレス化が可能で、都会部遠征時にキャッシュレス決済オンリー店舗でも対応可能となる。
まず、現金ベースとなると毎日「今いくら持っているか」を確認する必要性が生じ、無駄な出費につながるような不必要物品購入も減ることだろう。携帯電話のＭＶＮО業者がクレジットカード専用でしか契約継続できないことから解約扱いとなってしまったが、口座振替対応ＭＶＮО業者で再度契約締結し直せば大きなダメージを被ることもない。
そういえば、過日『マイクロ･プラスチック (本年３月２日ポスト分)』記事内で触れたとおり携行用ステンレス製魔法瓶１～３本に水と氷を入れ持ち歩くようになりＰＥＴ入り飲用水を購入するためにコンビニエンスストアに寄る機会がなくなったことでついで買いの温冷コーヒー購入が全くなくなった。
さて、過日『新生活習慣 ①、② (本年６月２０，２１日ポスト分)』記事内で「買わない生活」が身についてきたことをご報告したが、不正利用によって使える金銭額を抑制しなければならなくなったことも寄与する形で徹底的な「買わない生活」をおこなわざるを得なかったという一面もある。現金ベースへの精算回帰により生じるデメリットは精々多少の不便を感じる程度だろうし、そもそも様々な不便が彼方此方に所在する地方町故に「不便」が不便と感じなくなってきている。
但し、『地方は物価が安いという幻想 (本年２月２３日ポスト分)』記事内で言及した家賃１万円余の公営団地への転居は少し先のこととになりそうだ。引っ越し用原資が亡失してしまい、改めて資金積立を始めなければならなくなった。
我が身に起きることは必然で必ず意味があり、何かを学ぶ機会として生じているのだから、不正使用による資金流出にも何かしらの意味があるのだろう。卓袱台返しになるかもしれないが、転居先候補の公営団地には住むべきではないとのお告げかもしれないし、新しい家族ができるからそれから考えろとのお告げかもしれない。
何れにしても、当面１～１.５年は現居宅での生活を送ることになりそうだ。
特段、現居宅への不満はないので１～２年先になろうと不都合は生じないし、このまま現居宅に居住し続けるほうが良いのかもしれない。というのも、北側隣街中心部郊外への無料送迎バス乗車停留所は現居宅から歩いて１２分余りだが、転居を計画している公営団地からだと３０～４０分は掛る。徒歩での北側隣街中心部郊外所在公共交通機関乗車地点へは７０～８０分かかる、南側隣町への徒歩移動も３０分から５０～５５分に増加することを考えると再考に値するのかもしれない。
実質家賃と管理費並びに上下水道従量使用料金が無料となるメリットは大きいものの、移動に要する時間の増大とトレード･オフに値するか深い考察が必要なのだろう。移動交通費確保目的の都会部就業が成就したならば無条件に転居という選択をして間違いないのだが、詳細を公表することは控えるが様々な諸事情から差し押さえ可能なRevenueを得ることを極力控える必要があることも要因として存在しており生活費の足しにする目的の就業は回避したいのだ【もう１月程度で心配しなくて済むようになるのだが】。
６０万円の亡失は痛いのは事実だが、６０万円で生活習慣と食習慣の見直しと改善、そして金銭管理上のリスク分散を考えさせられる学費と考えれば案外安い学費なのかもしれない。不正利用につながった原因は様々考えられるが、Ransomwareに感染したことからコンピューター内Solid State Driveに記録されていたＩＤとパスワードが流出していた可能性もあるし、キーロガーを仕込まれて外部流出した可能性も否定できない。世界的に多発傾向にある不正利用の被害防止には新暗号化技術を確立させるしか防御はできないだろう。
ピンチをチャンスに変える、新たな気付きから得られた教訓をどう今後生かしていけるか。
現金回帰によるメリットはリスク分散管理さえしっかりとしておけば、一度に多額の資産を失わなくて済むことだ。オンライン決済用のデビットカードを決めて事前都度入金をすれば不正使用はできなくなる【資金不足で決済否認】、口座振替専用金融機関口座を目的ごとに分けておけば仮にインターネットバンキングにてクラッキングされたとしても他行分口座の資金には手を付けられなくなる【インターネットバンキング機能を常時停止させておき使用するときにだけ解除すれば可能だ】。
運用の方法をしっかりと管理することで回避できるリスクは回避すべきだし、世界的な不正利用【スキミングや物販サイト等からの漏洩】やクレジットカード情報がダークウェブ上で売買されていることを考えると無為にデジタルマネー、プラスチックマネーを持つべきではない、それが今回発生した不運な事件から得た教訓だ。