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英語が話せれば仕事ができるようになりますか？
英語「が」できるのと、英語「で」できることは違うので、そうとは限りません。
時代がどんどん変わって、今は一定レベルの英語が使えるようでなければ高い評価を得るのは難しくなってきました。社内の昇進試験でもTOEICの点数がないとダメなところも増えています。
ただし、注意しなければいけないのは「英語が話せれば仕事ができる」わけではないこと。
以前テレビに、TOEIC満点を目指して勉強している20代前半の女性が出ていました。すでに900点以上のスコアを持っているけれど、さらに上を目指して勉強を継続していました。
彼女は「TOEICの点数が高ければ高いほど、望んだ職に就ける」と考えていたようです。しかしその番組の中でも、就職について相談したカウンセラーさんから厳しい質問をされていました。
「で、その英語を使ってあなたは何ができますか？」と。
彼女は言葉に詰まっていました。なぜならその時点で彼女は就業経験がなく、仕事のイロハもまだ知らない状態だったからです。
現場ではTOEICが600点台でも仕事を進めていける人がたくさんいます。仕事は「語学そのもの」だけでなく、仕事の流れや人脈、やり取りのノウハウが組み合わさって実現されていくもの。英語はそのツールの一つであって、すべてではありません。そこは注意が必要です。
前に、アメリカと日本を行き来して版権の買い付けや売込みをしている社長さんとお話したことがあります。その人はすでに英語で日常会話やコミュニケーションを取れるレベルでした。
でも「契約に関する話し合いのときは必ず通訳を通す」と言っていました。
契約にまつわる会話はデリケートで、伝え間違いや勘違いは厳禁。それをつぶすためには言葉のプロを雇う。その代わり、自分は版権をうまく売り買いするための戦略を練ったり、下ごしらえをすべてやっておく。
自分にしかできないことをやって、言葉の面ではプロの力を借りる。言ってしまえば「英語ができなくてもグローバルな仕事はできる」ということになります。
では英語を勉強するのは意味がない、というわけではありません。
日本で英語を使いつつ仕事を進めるときには、必ずといっていいほど「日本語にはない概念だけれど、英語で言っているこのニュアンスは伝えなければいけない」という場面が出てきます。
そこで必要なのは、やっぱりその場面に精通している日本語を母語とするスタッフです。
英語のニュアンスを理解しながら、英語を使っていない人たちにも分かりやすく伝えなければいけない。そのときは現場を知っていて、双方の望む結果を熟知しつつ、うまく結論を着地させる人がいなければなりません。
契約のように厳密な訳を必要とする場面だけでなく、日本側の意向やニュアンスや考え方の違い伝えたり、うまく世間話で機嫌をとったり、英語のレベルはいろいろ求められます。TOEICでの知識はここで役立ちます。
逆に言えば、それができなければ「日本で英語を使って仕事をする」という意味がありません。英語を英語のまま理解するのは、ネイティブだってできます（笑） その一歩先、もっと噛み砕ける人が重用されます。
だから「英語ができれば仕事ができる」のではなく、「英語を使ってどう仕事をするのか」が必要です。
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