確かに教育の地域間は大きいです
ですが
・タブレット（SNS）を駆使して世界のあらゆる学びや情報にアクセスすることが可能です
たしかに、担任・学校・教育委員会などどこも当てにならない場合も少なくはないです
でも､教育権利は親ですから
これらの担当者にしつこく要求を突きつけ
具体的なサポート体制をとらせましょう！
第一
・2017年の『教育機会確保法』では「学校外教育機会の充実」がうたわれ
・2023年4月からは「子ども基本法」に則った「子ども家庭庁」が始動します
子どもセンタードあるいは子どもファーストの社会目指そうとしているのです
何とかしたいものです😊
