こん〇〇は。支出最適化大好き夫です。 お得情報や投資に興味ない妻と子供2人の4人家族です。
1月の能登半島地震から1ヶ月半経ち、ニュースが少なくなってきましたが、いまだに自宅に帰ることができない方も多いと思います。
以前、この地震に関連して、建設された年が昭和56年（1981年）よりも前か後かが、建物の耐震性を判断する一般的な目安であることを書きました。
そんな中、東京のいくつかの区では、一般的に安全と言われる昭和56年以降に建設された「新耐震」の木造住宅にも耐震診断や耐震改修の補助を出すことにするそうです。
この話、実は結構思い切ったことで、ある意味パンドラの箱を開けたなと感じました。
記事にあるとおり、平成12年までに建てられた住宅は、平成13年以降に建てられた住宅よりも基準が緩いので、耐震性が不足すると言われています。
それでも旧耐震の住宅よりも十分安心という建前だったと思います。
しかし、こうなってくるとあくまで確率の話なので、平成13年以降に建設された木造住宅でも、耐震診断をすると耐震性不足と判定される住宅は一定数あるのです。
結局は、真剣に安全性のことも考えた建築士かどうかが重要になってきます。
無駄に不安にさせるつもりはありませんが、自分の身を守るのは自分です。
「わが家は壁が少ないかな？」「壁が一方に偏ってバランスが悪そうかな？」と心配な方は、信頼できる建築士に診断してもらうことをオススメします