なんか
日本の消費者物価指数が＋0.1ポイントで、とんでもないデフレの数値が出てたけど、菅総理が進めてた、携帯電話料金の値下げ分だけでー1.5ポイントの影響
政府や日銀がスタンスを変えてきたのも、投資信託などを積み立てられる余裕がある人だけが物価高の恩恵を受けて、その株高のようなことが許せなくなってる感じ
都市部の新築分譲マンションや戸建ては、単身だとローンが組めないような水準まで値上がりしてるし、公務員をモデルケースにしたような政策で、大多数の国民は物価高で悪い影響を受けてるんだと思う、現実の生活、衣食住に大きな影響が出てしまった。
見通しの本題に
過去の
2014年に米国の中央銀行がテーパリング、2015年12月利上げ、2018年には資産売却、テーパリングで資産買い入れ終了、利上げや資産売却をしても米国の株価は上昇してたじゃないかと思うかもしれないけど
日本は2013年からのアベノミクスで黒田バズーカ連発
EU（ヨーロッパ）はギリシャ危機、なんかの危機で資産買い入れの再開、増額、まだまだ資産買い入れするになって
米国、日本、EUの中央銀行の合計値が上昇し続けてたのが原因、世界的にみると現金の価値が低下し続けてたから、米国株が上昇し続けられてたということ
これが2022年3月に米国、日銀、EUが一斉に停止するとなると、株価の上昇も止まってしまう
コロナ対応の金融緩和の規模が大きすぎるのと期間も短いから、利上げに耐えられないと思うんだけど。
利上げすればインフレが止まると言うより、株価が大暴落してそれがきっかけでインフレが止まるとも言える
利上げ、資産売却せずとも、比較的上昇しすぎたナスダック指数や日本のマザーズ指数が大きな影響を受けてるのは、乖離が大きすぎる、そういうことでしょう
利上げになると、ナスダック指数なら12500P前後になってしまう感じ
S&P500指数も相当影響受ける、ダウがなんで強いかは単純なことで、上への乖離が小さい。
資産買い入れの停止で
株価が上昇しなくても、ダウなどは配当利回り分上昇する
、利上げなら配当利回り低下で済む
ナスダックのような成長株は、配当出ず利上げで株価下落
その利上げがどうなるか分からないけど、今からナスダックに連動する投信やレバナスに投資するって、キサマ、アホかって思えるんやけど 