私の「身辺雑記」（109）平井 修一
私の「身辺雑記」（109）
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平井 修一
■5月31日（土）。朝は室温24度、散歩から帰り、朝食後の7時には26度。
快晴、日射し強く暑い。先日から半ズボンだ。
快眠、快食、快便、快足（散歩）はお勧めだ。カミサンは「朝食は作らないでいい、犬の早朝散歩を優先して」と言うが、小生は「きちんとした食事」を摂りたいから自分の分は料理する。健康の原点は「きちんとした食事」＋運動だ。母も犬もそれで健康を回復し、長寿になった。
「きちんとした食事」は1人前も4人前も作る手間は同じだから、結局、元通りに皆の分も作ることにした。
早朝散歩のために30分早めて5時半に起床するが、前夜に野菜カットなどの下ごしらえをすればスムーズに調理できる。段取り七分、腕三分。翻って我が方の中共殲滅戦の準備は万端か。
地政学者の奥山真司氏が「自滅に向かう？！中国を巡る情勢の変化」を書いている（アメリカ通信5/30）。とても興味深かった。要約する――
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どうやら、世界情勢の潮目は確実に変化しているようです。
このところ、ずっと話題にしておりますルトワック氏（平井：エドワード・ルトワッ
ク。
米国の歴史学者で専門は軍事史、軍事戦略研究、安全保障論）に会って、ディープな話をたくさん聞いて、「やはり、そうか」という感を抱きました。
その中でも、特に、アメリカの安全保障コミュニティーが中国に対する警戒をかなり強めているという話があり、それを証明するような出来事が数日前にあったようです。
それは何かというと、かの有名な外交評議会（CFR）にて行われた、アメリカの元国防長官ロバート・ゲーツ氏の講演です。
ゲーツ氏は、前ブッシュ政権とオバマ政権でアメリカの国防長官を4年半にわたって務め、それ以前にはブッシュ（父）の政権でもCIA長官を務めた大物です。
この講演でゲーツ氏が何を言ったかというと、中国はここ2年くらいで「かなり侵略的になった」ということであり、この変化の一端は、中国（とロシア）が「アメリカが世界から手を引きつつあるぞ！」と感じているから、その穴を埋める形で起こったということです。
また、ゲーツ氏は、尖閣周辺が「非常に危険になっている」と言っておりまして、「数年前まで本物の軍事衝突が起こるとは思わなかったが、今は起こりそうな状況になっている」と懸念を表明しております。
また、最近では、米中間でサイバー空間をめぐる争いも激化しておりまして、10日ほど前には以下のようなニュースもありました（略、［ワシントン19日ロイター］アメリカが中国軍関係者5人を訴追 サイバー攻撃による産業スパイ容疑）
このニュースについても、ゲーツ氏はコメントしており、彼によれば今回のアメリカ政府側の「訴追」の発表の狙いは、以下のように3つあるとしております。
１，米国の企業に対して「ネットからの秘密漏洩を気をつけるように！」と警告する。
２，中国側に対して「米政府はこの件に関して本格的に問題視し始めたぞ！」と警告する。
３，米国民に対して「政府はこの問題に真剣に取り組み始めましたよ！」と知らせる。
ここで興味深いのは、この3つの狙いのうちの2つは、アメリカの国内向けに（企業と国民に対して）発せられたという点です。
結局のところ、中国という大国との対決や「冷戦」のような大戦略の転換を伴うものについては、アメリカ政府でさえも国内からのある一定の支持や理解がなければ、その政策は実行不可能であるということを現しております。（平井：米国は世論、選挙で動く国）
政府のトップとして仕事をしてきたゲーツ氏のような立場の人物が、このような事実をよく認識しているというのが興味深いところです。
また、ゲーツ氏は同じ講演の中で、「東南アジアの国々はアメリカと共に一致団結（band together）して中国の侵略に対抗して行くべきだ」とまでコメントしております。
これはつまり、中国に対する周辺国同士の「バランシング同盟」（balancing coalition）の結成を示唆しているわけです。（平井：アジア版NATO）
そして、この発言の背景には、前述のニュースにもある、中国とのサイバー関連の事案であり、加えて、最近大きな話題となった中国とロシアの30年間に渡る天然ガスの供給契約締結のニュースなどがあることは間違いありません。
日本では集団的自衛権の行使をめぐって国会で論戦が始まっております。
それのみならず、同時進行でしっかりと認識しておくべきことがあります。
それは、われわれを取り巻く国際環境は、すでに「米中冷戦」とでもいうべき「大国政治」が始まっており、もはや、日本もこの大きな潮流に巻き込まれていかざるを得ないということ。
ここで重要となってくるのは、アメリカのような大きな「パワー」もった国、そのトップたちの「世界観」です。「大国政治」をコントロールせんとしているトップの人間たちが、いかなる「世界観」を持っているのか？
このことが世界全体の政治の流れに大きな影響を与えることになるのです。今回、私がどうしてゲーツ氏の話題を取り上げたのか？ これで、ご理解頂けたと思います。
ゲーツ氏の警告は、アメリカのトップたちの「世界観」が確実に変化していることを教えてくれます。
そして決して露骨に「敵視」などはしていませんが、アメリカが中国（とロシア）に対して警戒を強めているのは、紛うことなき事実なのです。
最近のプーチン大統領の"獰猛な"行動を目の当たりにして、多くの日本人もさすがに気が付いたのではないでしょうか。
今こそ「大国政治」について学び・考える時なのです。（以上）
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日米の対中宥和策、太陽政策は見事に裏切られて中共は世界に災いをもたらす巨大な匪賊になってしまった。
この、ソ連を上回る史上最大最悪最強の強盗殺人鬼集団に対し、周辺国は戦力を蓄え、包囲網を強化していかねばならない。
夕食時の6時、Nが宴会のために保育園から5歳児を引き取ってきたカミサンが叫んだ、「アンタ、（室温）31度よ！」。夏が来た。3人でレバニラ炒め、刺身など。
■6月1日（日）。朝は室温25度、快晴、日射し強く暑い。9時には30度近く、2時には33度！になった。
第2次大戦は「共産主義 vs 資本主義」の戦いという面があった。1945年にとりあえず「枢軸国 vs 連合国」の熱戦が終わり、その後に局地戦はあっても、基本的に東西の“競争的共存”の冷戦となり、戦後秩序はそこそこ維持された。
やがてソ連、中共、ベトナム、東欧諸国などは経済システムとしては資本主義を選んだ。共産主義は経済システムとしては破綻したのだ。より正確に言えば、生産性、効率性で資本主義に完敗した。
共産主義は国営農場、国営企業、人民公社などに示されるように、協同組合的、共済組合的、互助会的な面がある。相互扶助で支え合おうというマインドがある。平和は大事、友好親善、国境や国家主権を越えて共生しましょう、持てる者は持たざる者を助けましょう、というのは一見よさそうだが、結局は幹部の利権の温床になった。
「利権の温床？ 証拠を見せろ」と言うのなら、中共の都道府県市町村のすべてで共産党幹部は田植えで太鼓を敲くだけで、何もしなかった。太鼓を敲いて高給を貪った。今は汚職で蓄財に励んでいるが、昔からだ。
中共の内政の混乱は利権をめぐる激烈な派閥抗争、権力闘争である。石油閥、電力閥、解放軍閥・・・仲間内で利権を分かち合おう、外部からの干渉は拒否する、というわけだ。
それは別稿で書くとして、こういう共産主義的・相互扶助的マインドが、EUとして結束した28か国の思想的基調にあるのではないか、ということだ。
共産主義は経済システムとしてはダメだったが、マインド、思想、価値観、世界観に（100年ほどの洗脳で）かなり浸透していたし、今も影響力は大きい。ところが、そのマインドの（暴力・革命ではない理性的な）集大成、実験場であるEUは、国家主権を限定し、国境を事実状撤廃し、人、モノ、金の移動を原則自由化した。マインド的にはいいのだろうが、現実的にはいろいろ障害が出てきた。
第三国（EU域外諸国）からの移民は置くとして、EU加盟国ではEU圏内の人の移動は原則として自由に行うことができ、就職においても平等の権利を持つとされている。
しかし、英独仏などの主要先進国と、その後の新規加盟国とでは経済格差が大きく、先進国は移民受入（大量流入）に大きな懸念を持っているため
に、一定期間は新規加盟国からの移民の受入は制限をしてよいという例外
措置を定め、ほとんどの主要加盟国が制限を実施しているという。効果の
ほどは分からない。
マインドは感情、情緒だから学問、科学で当否を計ることができない。EU
圏内の移民、移動の自由でさえ問題になっているのだから、第三国（EU域
外諸国）からの移民（2003年の統計によると累計218万人）や不法移民を
含めると、EU主要国の最大の懸念は移民問題だろうと思う。
本来、人は住み慣れた土地で暮らしたいだろうが、労働市場で有効な能力
（商品価値）のない単純労働者は就職が難しい。これという産業がない国
では雇用の場が少ないから、国民は出稼ぎ移民するしかない。つまり自国
で食いっぱぐれた下層民、貧困層が主要国へ出向くのだ。
移民は、母国での生活スタイルを持ち込み、ゲットーに集まる傾向があ
る。言葉の問題があるし、仕事や暮らしに便利だからだ。移民先の地元民
“先住民”と融和することはまずないだろう。
新旧の人々の間では、融和どころか敵意が高まる。特に“先住民”の単純労働者は、移民に仕事を奪われている、移民のために賃金が上がらない、などと不満を募らせるだろう。普通の住民でもマナーの違いなどから不快を覚える者もあるだろう（新宿の大久保、新大久保界隈、埼玉の大泉市を見よ）。
移民問題は経済問題でもあるのだ。EU諸国の経済が好調なら国民の不満が
和らぐだろうが、PIIGS（ポルトガル、イタリア、アイルランド、ギリ
シャ、スペイン）が債務危機から立ち直ったわけではないし、ユーロ危機
が去ったわけでもない。
国民はEU加盟で経済的なメリットがなく、むしろ移民の増加でデメリット
が目立つのなら「EU加盟は見直すべきだ」と思うだろう。当然だ。
小生は「EUは脳内お花畑的、共産主義的ユートピアを夢見るナイーブなマ
インドに牽引されて生まれた」と判断するが、EUは現実という試練に叩か
れて、思うような成果が上がっているとはとても思えない。「できる坊
主」から「できない坊主」、さらに足を引っ張るPIIGSまで抱えて、競争
力のある経済ブロックになるのだろうか。疑問符をつけざるを得ない。
国家主権のひとつである通貨発行、通貨政策を放棄しユーロを採用したの
は間違いだった、と思う人も多いのではないか。世界の基軸通貨は依然と
してドルであり、ユーロの信認はまだ低い。ユーロどころかEUそのものも
存在意義が問われている。
ロイターは5月28日、「欧州議会選で激震、EUは“死の淵”に」というセン
セーショナルな John Lloyd 記者のコラムを掲載した。
＜5月22－25日に実施された欧州議会選挙の投票結果を受け、欧州全域に
激震が走った。英国、フランス、スペインなどでは、欧州連合（EU）懐疑
派が大躍進を遂げたからだ。
今回の選挙結果は、加盟する28カ国の統合深化を掲げるEUに重傷を負わせ
たに等しい。EUは死の淵にあると言ってもいいかもしれない。以下にその
理由を述べる。
１）英国はEUを脱退するかもしれない。キャメロン首相は、次期総選挙で
自身が率いる保守党が勝利すれば、EU残留か離脱を問う国民投票を実施す
ると公約している。首相は、EUの持つ権限を可能な限り加盟国に戻すべき
とするEU改革案を掲げているが、その実現性が怪しくなれば、英国の有権
者は残留より脱退を選択するだろう。
２）欧州議会選で議席を獲得したEU懐疑派を詳しく見ると、反ユーロ政策
を掲げる「ドイツのための選択肢」といった比較的穏健な政党から、ハン
ガリーの「ヨッビク」やギリシャの「黄金の夜明け」といった極右政党ま
で幅広い。ただ彼らは、欧州議会で何らかの急進的行動を起こすという方
向性では一致している。
今回の議会選で欧州議会の様相は一変する。「解体業者」のグループが乗
り込み、EU統合推進派は彼らと戦わなくてはならなくなる。もし反EU派の
メッセージが目立ち続けるなら、EUは苦境に陥るだろう。
３）2000年のユーロ導入は時期尚早だった。ユーロは危機を脱したが、ま
だ完全に助かったわけではない。緊縮財政反対派は、PIIGSをデフォルト
させずにユーロ圏にとどめておくという合意をひっくり返そうとするだろう。
ドイツはEUの要だ。メルケル首相はユーロ圏の脆弱な安定性を保証するに
は十分な役割を果たしてきた。もしドイツがPIIGSの経済を持続させる意
思を失えば、ユーロ圏は再び危機に陥る。そしておそらく、今回は命取り
となる。
熾烈で寝技を必要とするような政争とは無縁だった伝統的なEUの政治家に
は試練が待っている＞
EUが5年後にあるかどうか分からない。中共も不明だ。民主主義＝選挙と
相性が悪くて軍政の方が治安がいいエジプト、タイの将来像も描けない。
「アラブの冬」の行方も予測できない。世界はガラガラポンの時代に移り
つつある。
■6月2日（月）。朝は6時で室温25度、快晴、日射しが強い。散歩から帰っ
た6時半には26度、今日も暑くなりそうだ。16時には32度だった。
電力は大丈夫か。3日分ほどの蓄電器が必要だろう。開発が待たれる。夢
を見て現実を見ないアカは原発殲滅を叫んでいるが、原発がないとどうい
うことになるか、午後の3時間ほど停電にしたら思い知るのではないか。
ジャーナリストの門田隆将氏が「お粗末な朝日新聞『吉田調書』のキャン
ペーン記事」（2014/6/1）を書いている。以下は要約。
・・・
「ああ、またか」。失礼ながら、それが正直な感想である。今週、私は取
材先の台湾からやっと帰ってきた。私が日本を留守にしている間、朝日新
聞が「吉田調書」なるものを“加工”し、「福島第一原発（１F）の現場の
人間の９割が所長命令に違反して撤退した」という記事を掲げ、そのキャ
ンペーンが今も続いている。
「ああ、またか」というのは、ほかでもない。ある「一定の目的」のため
に、事実を捻じ曲げて報道する、かの「従軍慰安婦報道」とまったく同じ
ことがまたおこなわれている、という意味である。私は帰国後、当該の記
事を目の当たりにして正直、溜息しか出てこないでいる。
故・吉田昌郎氏は、あの１号機から６号機までの６つの原子炉を預かる福
島第一原発の所長だった。昼も夜もなく、免震重要棟の緊急時対策室の席
に座り続け、東電本店とやりあい、現場への指示を出しつづけた。
私は吉田さんの生前、ジャーナリストとして唯一、直接、長時間にわたっ
てインタビューをさせてもらっている。私がインタビューしたのは、吉田
所長だけではない。
私は、吉田氏に直接取材した人間として、さらには100名近い関係者から
実名証言を得た人間として、朝日新聞が「所長命令に違反」して９割の人
間が「撤退した」と書いているのは「誤報」である、ということを言わせ
ていただきたい。
今回、自分の意図に反して貶められた故・吉田昌郎さんとご遺族の思いを
想像すると、本当に胸が痛む。この意図的な捻じ曲げ記事に対するご遺族
の心痛、精神的な打撃は大きく、今後、なにがしかのリアクションが朝日
新聞に対して起こされる可能性もあるのではないか、と想像する。
たとえ外の大気が「汚染」されていたとしても、ついに免震重要棟からも
脱出させないといけない「時」が来たのである。「最少人数を残して退
避！」という吉田所長の命令を各人がどう捉え、何を思ったか、私は拙著
の中で詳しく書かせてもらった。
今回、この時のことを朝日新聞は、１面トップで「所長命令に違反 原発
撤退」「福島第一 所員の９割」と報じ、２面にも「葬られた命令違反」
という特大の活字が躍った。要するに、700名の所員たちの９割が「吉田
所長の命令に違反して、現場から福島第二（２F）に逃げた」というのだ。
吉田所長の命令に「従って」、福島第二に９割の人間が「退避した」とい
うのなら、わかる。しかし、朝日新聞は、これを全く「逆に」報じたので
ある。記事の根拠は、その吉田調書なるものに、吉田氏がこう証言してい
るからだそうだ。
「本当は私、２Fに行けと言っていないんですよ。ここがまた伝言ゲーム
のあれのところで、行くとしたら２Fかという話をやっていて、退避をし
て、車を用意してという話をしたら、伝言した人間は、運転手に、福島第
二に行けという指示をしたんです。（中略）
いま、２号機爆発があって、２号機が一番危ないわけですね。放射能とい
うか、放射線量。免震重要棟はその近くですから、これから外れて、南側
でも北側でも、線量が落ち着いているところで一回退避してくれとうつも
りで言ったんですが、確かに考えてみれば、みんな全面マスクしているわ
けです。
それで何時間も退避していて、死んでしまうよねとなって、よく考えれば
２Fに行った方がはるかに正しいと思ったわけです。いずれにしても２Fに
行って、面を外してあれしたんだと思うんです。マスク外して」
吉田調書の中の以上の部分が「吉田所長の命令に違反して、現場から逃げ
た」という根拠なのである。しかし、この発言をみればわかるように、吉
田所長は「２F」、すなわち福島第二に「行ってはいけない」とは全く
言っていない。むしろ、その方がよかった、と述べている。
これのどこが「吉田所長の命令に違反して、現場から退避した」ことにな
るのだろうか。
その吉田氏本人の意向を無視し、言葉尻を捉え、まったく「逆」の結論に
導く記事が登場したわけである。私は、従軍慰安婦問題でも、「強制連
行」と「女子挺身隊」という歴史的な誤報を犯して、日韓関係を破壊した
同紙のあり方をどうしても思い起こしてしまう。
最悪の事態の中で踏ん張り、そして自分の役割を終えて私たちの前から足
早に去っていった吉田氏。そんな人物を「貶める」ことに血道をあげる
ジャーナリズムの存在が、私には不思議でならないのである。（以上）
・・・
「不思議でならない」なんて書いているが、これは朝日に嫌味を言っただ
けで、朝日が「無恥の捏造屋」であることは、まともな日本人なら誰でも
知っている。朝日は「反日」が社是。誤報だろうが捏造だろうが、中共の
狗として日本を貶め、反日凶徒を増やすことが使命なのだから、これから
も言論テロを続けるだろう。朝日も中共もろとも殲滅すべし。(2014/6/2)