プーチン大暴れのおかげで「偶然」日米関係は修復されました。

ロシアとチュウゴクは（ゴグとマゴグ）双子の軍事国家。

いずれ、この双子の熊たちは、大船隊と２億の騎馬隊を引き連れてハルマゲドンに向かう。

戦争大好きな熊たちなのだ。こんな熊たちの側にいる日本はまともな軍隊も無しに

やっていけるのか。国として存続していけるのか。

～～～～～～

★○○○○が日米同盟を救った

全世界のRPE読者の皆さま、こんにちは！

北野です。

（●全米につづき、全豪津々浦々に「慰安婦像を建てる！」と宣言した韓国。

そんな韓国に、「倍返し！」したい方は、必ずこちらをご一読ください。↓

http://archive.mag2.com/0000012950/20140227000000001.html

（●「３K移民、毎年20万人受入れ」に反対の人。是非【おたよりコーナー】をご一読ください。）

オバマさんが訪日されました。

それで、今回は日米関係について考えてみましょう。

ここ数カ月で、日米関係は、大きく変化しました。

どんな風に？

なぜ？

▼最悪だった日米関係

ちょっと思い出していただきたいのですが、昨年末から今年1月、2月にかけて日米関係は最悪でした。

なぜ？

直接のきっかけは、安倍総理がバイデン副大統領などの警告を無視して、靖国を参拝されたこと。

その後、中国、韓国のみならず、

アメリカ、イギリス、EU、ドイツ、ロシア、オーストラリア、台湾、シンガポールなどで、

政府の高官あるいは大メディアが、靖国参拝を非難しました。

皆さんご存じのように、私は心情的に靖国参拝に賛成。

道義的にもまったく問題なしと考えています。

しかし、「中国の罠に思い切りはまることになるので」現時点での参拝に反対しました。

「尖閣、沖縄を狙う」中国が仕掛けた罠とは何か？

1、中国は、尖閣・沖縄を奪いたい

2、しかし、日米同盟があり、アメリカが日本を助ければ中国に勝ち目はない

3、それなら「アメリカが日本を助けない状態」をつくりだせばよい

4、つまり、日本とアメリカを分断する。どうやって？

5、「日本は右傾化している、軍国主義化している、歴史の見直しを求めている」と大々的にプロパガンダしよう！

6、「歴史の見直し」とはつまり、今の歴史観「日本は絶対悪、アメリカは絶対善」を、「日本は善、アメリカは悪」にかえること

7、アメリカは絶対これを受け入れられないので、日米はケンカするだろう

8、そればかりか、いわゆる戦勝国、イギリス、ロシア、オーストラリアなども、日本と仲が悪くなるだろう

この件について詳しく知りたい方は、こちらをご一読ください。

↓

●【靖国参拝】★中国の罠にはまった安倍総理↓

http://archive.mag2.com/0000012950/20131228140549000.html ）

中国は、全世界で大々的なプロパガンダ活動を展開し、かなりの成果をあげていました。 日本は、情報戦で負けまくっていたのです。

▼「日本を懲罰しろ！」と主張していたブルームバーグ

中国、韓国ばかりでなく、アメリカが日本に対し怒っていた証拠は山ほどあります。

ここではビジネスエリートがみんな読んでるブルームバーグを取り上げておきましょう。

↓

＜日本のナショナリスト的愚行、米国は強い語調で叱責を－社説

Bloomberg 2月19日(水)7時31分配信

２月17日（ブルームバーグ）：米政府が中国の海洋拡張主義を最近のアジアの緊張の原因と考えていることは、米当局者からの最近の一連の発言から明らかだ。

一方で、アジアにおける米国の最大の同盟国である日本に対しても同様に、米国は率直に意見すべき時だ。＞

↑

日本の「ナショナリスト的愚行」だそうです。

＜悪いことに、日本は米国から支持を受けて当然と思っているようだ。

バイデン米副大統領が事前に自制を求めていたにもかかわらず、安倍首相は靖国参拝を断行した。

非公開の場でのこの対話の内容はその後、戦略的に漏えいされた。

恐らく、安倍首相の尊大な態度を白日の下にさらすためだろう。 ＞

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

↑

この部分ですが、衛藤さんは、「アメリカは同盟国なのだから、日本を支持するのは当然だ」という旨の発言をされています。

そして、「アメリカが日本を支持しないのは、中国に遠慮しているからだ」と。

これは、「大いなる勘違い」です。

安倍内閣の

・「日本を取り戻せ！」（アメリカから？）

・「東京裁判は勝者の断罪！」（つまりアメリカが悪い）

・「侵略の定義は定まってない！」（日本は侵略国ではない！

アメリカがそう洗脳したのだ！）

・靖国参拝

・アメリカ製憲法改正

これらすべては中国を怒らせるとともに、アメリカも怒らせているのです。 （いや、中国は逆に喜んでいるかも。）

なぜなら、両国はともに「戦勝国」だからです。

（共産中国は厳密にいうと戦勝国ではないですが、少なくともかれらはそう主張している。）

＜米国は反論すべきだ。

それも通常より強い言葉で切り返すべきだ。

４月のオバマ大領のアジア訪問は、中国政府の外交的冒険主義を容認しないことをあらためて表明する良い機会であると同時に、

安倍首相の挑発がアジアの安定を脅かし、

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

日米同盟に害を及ぼしていることをはっきりと伝えるチャンスだ。＞

~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

（同上）

「安倍総理の言動が日米同盟に害をおよぼしている」

＜日本が何十年もかけて築いてきた責任ある民主国家として受ける国際社会からの善意を、安倍首相は理由もなく損ないつつある。

首相が自分でそれに気づかないのなら、米国そして日本国民が分からせてあげられるだろう。＞（同上）

安倍総理のせいで日本は、「戦後何十年もかけて築いてきた『責任ある民主国家として受ける国際社会の善意』

を、失いつつある」と。

私たち日本人には、言いたいこともいろいろありますが、ここでは

「アメリカがそう捉えていたこと」

が大事です。

というわけで、2月の時点でアメリカは、

「4月の訪日時、オバマは、ナショナリスト安倍にガツン！というべきだ！」

というムードだった。

つまり、今年2月の時点で日米関係は最悪だった。

▼いつの間にか良好になっていた日米関係

ところが、オバマ大統領の訪日は、全然険悪なムードではありませんでした。

TPPで合意には達しませんでしたが、いいこともあった。

時事通信4月25日。

↓

＜中国が領有権を主張する沖縄県・尖閣諸島にも言及。

対日防衛義務を定めた日米安全保障条約第5条の適用対象は「尖閣諸島を含め、日本の施政下にある全ての領域に及ぶ」と明記した。

「米国は尖閣諸島に対する日本の施政を損なおうとする、いかなる一方的な行動にも反対する」と強調、挑発行為を繰り返す中国をけん制した。

中国による防空識別圏設定など「東シナ海・南シナ海で緊張を高めている最近の行動に強い懸念を共有する」とも表明。＞

＜対日防衛義務を定めた日米安全保障条約第5条の適用対象は「尖閣諸島を含め、日本の施政下にある全ての領域に及ぶ」と明記した。＞

は特に重要ですね。

日本には、「日米安保なんて役にたたん！中国と戦争になったら、アメリカは助けてくれない！」と主張する人がたくさんいます。

そして、その懸念にも一理ある。

たとえば、08年8月のロシア‐グルジア戦争。

アメリカは、事実上の属国グルジアを見捨てました。

南オセチア、アプハジアが、ロシアの後押しで、グルジアからの独立を宣言してしまった。

今年3月、ロシアは、サクッとウクライナ領クリミア自治共和国、セヴァストポリを併合した・

アメリカは軍を動かしませんでした。

ですから、「アメリカはいざとなったら助けない！」という疑念もわかる。

とはいえ、「日米安保」が無意味なわけではありません。

10年の尖閣中国漁船衝突事件のことを思い出してください。

あの時、中国はある時期まで「イケイケ」でした。

レアアース禁輸など、びっくりするような制裁を次々と打ち出し、「このまま尖閣に侵攻するか！？」というような勢いがあった。

ところが、アメリカ政府高官が次々と、

「尖閣は、日米安保の適用範囲！」と明言すると、

中国は「シュン」として、おとなしくなった。

ですから、実際アメリカが助ける助けないは別として、中国が「助けるかもしれんよな～」と思っていることが大事なのです。

ただでさえ問題だらけの中国。

日米と一戦して敗れた日にゃあ、「共産党一党独裁体制」が崩壊することにもなりかねない。

だから、日米共同声明で、「尖閣は日米安保の適用範囲である！」と明記されれば、

中国は慎重にならざるを得ないでしょう。

ところで、日米関係、2月時点で最悪だったのに、なんで4月には良好になってるの？

▼○○○○が日米同盟を救った

○○○○が日米同盟を救った。

答えは、

プーチンが日米同盟を救った

です。

もちろん、プーチンが意図的に日米同盟を救ったわけではありません。

結果的にそうなったのです。

考えてみてください。

2月時点で、日米関係は最悪だった。

4月、オバマ訪日時、日米関係は良好になっていた。

ということは3月に、何か日米関係を良好にさせる事件があったのです。

そう。

ロシアによる「クリミア併合」。

3月1日、プーチンは「クリミアに軍事介入する！」と宣言。

3月16日、クリミアで住民投票が実施され、96％がロシアへの編入を支持。

3月18日、ロシア、クリミア共和国、セヴァストポリ市を併合。

これで、アメリカの中で、ロシアが「敵NO１」になったのです。

そして、「敵の敵は味方」の論理で、アメリカにとって日本は「敵」から「味方」に変換されたのです。

▼中国は？

しかし、それと中国はどういう関係があるのでしょうか？

中国は、アメリカが参加をよびかけた対ロ制裁に加わっていません。

それでプーチンは、3月18日の演説でも、4時間インタビューでも中国に「感謝」しました。

私は以前「中国・ロシア同盟がアメリカを滅ぼす日」（草思社）という本を出しましたが、

ロシアにとって中国は、「反一極主義」「多極主義陣営」の中核パートナー。

一方で、中国はロシアの「仮想敵No2」（NO1はもちろんアメリカ）であり、

全然「信用していない」という事実もありますが・・・。

とはいえ、世界的に孤立していくロシアにとって、中国は欠かせないパートナー。

しかし、したたかな中国、無料では動きません。

日本一の「中国通」、宮崎正弘先生のメルマガ（4月25日号）にはこうあります。

＜オバマの失策が中露関係を深化させた。

悪夢の「中露同盟」は幻想ではなくなった？

プーチン大統領、五月に北京訪問。ガス代金の難題を決着へ

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

いずれもウクライナ問題が契機となった。

米国はロシア制裁に中国が加わるよう、三月から「水面下で工作してきたが、失敗に終わった」(英語版プラウダ、4月24日)。

そればかりか中国はロシアとの関係をさらに緊密化させる方向へ梶を切った。＞

＜中国はロシアを制裁する欧米日に加わらないことで、プーチンに大きく政治的貸しをつくったが、かわりに獲得したものは何か？

第一に揉めに揉め続けているガス供給の価格で折り合いがつきそうな気配である。

中国が焦る理由は大気汚染、石炭発電依存を構造的に改編し、ガスへの切り替えを急ぐという切羽詰まった理由がある。

（中略）

第二に中国が得るのはロシアが出し渋ってきたジェット戦闘機の新技術、武器システムの向上にロシア軍事技術が欠かせないが、これも中国が有利な環境に変わりつつある。

第三はシベリア開発、とりわけ極東部の経済工業化がプーチンの喫緊の課題である。＞

というわけで、中国は「制裁に加わらない」一点だけで、ロシアからこれだけの見返りを得ることに成功しているのです。

ちなみに宮崎先生のメルマガは最高に面白いですから、是非ご一読ください。

↓

http://melma.com/backnumber_45206/

というわけで、中国はアメリカの「対ロ制裁要求」を断った。

それどころか、これを機に、ちゃっかりロシアから「安いガス」「最新軍事技術」を受け取ることになった。

それで、アメリカも中国に嫌がらせをする必要がでてきた。

「尖閣は日米安保の適用範囲である！」

これは最高の「嫌がらせ」ですね。（笑）

▼日本は？

何はともあれ、プーチン大暴れのおかげで、日米同盟は救われました。

とはいえ、気になることも、もちろんあります。

今回、安倍総理が救われたのは、「偶然だった」ということです。

たまたま欧米とロシアの対立が激化し、日本の立場が相対的によくなった。

日本は流されて流されて、たまたまいい風が吹いてきた。

日本のポジションがよくなったことに、日本自身は全然関与していません。

そして、「なぜアメリカはやさしくなったのだろう？」について、ほとんど理解もされていないのです。

ということは、ある時風の流れが変わり、突如として日本の立場が

悪化する可能性もものすごくある。

昔、平沼騏一郎は（首相1939年1月～8月）、

「欧州情勢は複雑怪奇！」と

歴史に残る迷言を残し、総理を辞任しました。

総理大臣が、欧州で何が起こっているかさっぱり理解できなかった。

これが日本の不幸であります。

私は「自虐史観」の持ち主ではありませんが、第1次大戦から第2次大戦にいたるまで、

日本国の指導者が愚かだったことは否定できません。

今はどうでしょうか？

私たちは過去の失敗から学び、少しは賢くなっているのでしょうか？

皆さんはどう思われますか？

ところで、いまだに世界情勢の中心は、

ウクライナで行われている、欧米対ロシアの代理戦争です。

基本からこの問題を知りたい方は、いますぐこちらをご一読くだ

さい。

↓

●ウクライナで内戦が始まる

欧米vsロシア“代理戦争”の行方

（ダイアモンド・オンライン0214年4月15日）

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＜プーチン本はいろいろ出ているが、これが独特で面白い。＞

（立花隆 「週刊文春」2012年7月12日号）

「100年に1度の大不況」はプーチンのせいで起こった？！

今明かされる驚愕の裏真実！（証拠つき）

2003年、フセイン政権を打倒したアメリカは、次にロシアの石油利

権獲得を目指す。

ユダヤ系新興財閥ホドルコフスキーから、ロシア石油最大手「ユコ

ス」買収の約束をとりつけることに成功したのも束の間。

プーチンはホドルコフスキー逮捕を命じ、ロシアの石油をアメリカ

に渡さない決意を示した。

しかし、ホドルコフスキーの後ろには、ロスチャイルド家、ネオコン

の首領チェイニー米副大統領が・・・。（証拠つき）

こうしてプーチン率いるＫＧＢ軍団と世界の支配者の壮絶な戦い

が開始された。

08年のロシア－グルジア戦争でピークに達した米ロの争い。

なぜ両国は和解し、関係を「再起動」することに合意したのか？

プーチンとメドベージェフの対立。

そして、プーチンを裏切ったメドベージェフの背後にいた勢力とは？

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北野幸伯

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