しかし米中韓が日本を敗戦国として糾弾し戦後体制を維持しようとすればするほど、日本人は覚醒する。
しかし米中韓が日本を敗戦国として糾弾し戦後体制を維持しようとすればするほど、日本人は覚醒する。
（読者の声１）日米の関係がギクシャクしているこの頃ですが、以前インドのコルカタ他では現地の人たちとビールを飲みながら英米の悪口を言っては多いに盛り上がったものです。
インド国民軍の創設に貢献した藤原岩市著「F機関」(2012年 バジリコ、初出1966年 原書房) にはマレー・シンガポール攻略戦におけるインド兵の役割がいかに大きかったかが記されています。
マレー戦初期には投降インド兵を捕虜扱いせず、占領地の治安維持にあたらせるなどインド兵を尊重。日本軍の作戦部隊からは昨日まで英国兵だったインド人を信頼できるのかとクレームがつくほど。一方、華人に対してはタイピン占領当初は青天白日旗(南京政府)の掲揚を認めるも、マラヤは日本の領土となるべき土地である、という強硬意見に屈し華人への圧迫が強まる様子が描かれます。
シンガポール攻略戦では兵力は圧倒的に不利、それでも宣伝がきいてインド兵が集団投降してくる。
日本軍は弾薬も尽きかけているのに空から英軍陣地に投降勧告のビラを撒く。パーシファルがあと数日持ちこたえたなら日本軍は補給も続かず大敗北になっていたかもしれないという。
シンガポール陥落後の華人粛清については「一部の激越なる参謀の意見に左右されて、抗日華僑粛清の断が、戦火の余燼消えやらぬ環境の間にと、強硬されているのだと嘆じた」。参謀の名は明かさずとも辻政信と朝枝繁春であることは他の資料よりあきらか。他の資料を読むと抗日華僑の選別など「人相が悪い」「メガネをかけているからインテリだろう」などひどいものです。辻や朝枝などの参謀の命令で、敗戦後どれだけ多くの軍人が戦犯とされ絞首刑となったことか。主犯の辻と朝枝は戦後も生きのび互いに責任をなすりつけている。
華僑の妨害工作と日本軍の華僑弾圧は鶏と卵のようですが、藤原氏の元には共産ゲリラを恐れる華人が保護を求めてきたりもする。
藤原氏はマレーで華僑を弾圧すれば共産勢力が浸透しやすくなるだけだとしていますが、実際に日本敗戦後のマレー・インドネシアは共産勢力が伸張。「戦後秘史インテリジェンス」(だいわ文庫)によると藤原岩市氏は戦後も東南アジア各地を廻っては共産主義の浸透に対抗する。
1960年にはデヴィ夫人を通じての官民挙げてのインドネシア・スカルノ大統領への援助が中共を利するとして政治家へ援助中止を働きかけ、実際に援助が停止されたものもあるという。
「F機関」に戻りますが、藤原氏は日本敗戦後、インド国民軍(ＩＮＡ)を反逆者として裁くデリーの軍事法廷に弁護側証人として召喚されます。英国は「反逆者」を厳罰に処すことで大英帝国の権威を誇示しようとしたのに対し、インドの民衆はデモ・ゼネストで対抗。ガンジー・ネールら国民会議派は大弁護団を結成し反英闘争は激化、インドは猛り狂う巨象の形相に変わった。
『議会では、国民会議派の領袖が、連日、交々、ＩＮＡ裁判の不当、大衆デモに対する武力弾圧の不当を糾弾する。その糾弾は、日本に対する戦犯裁判の論難にまで発展した。曰く、広島、長崎に原爆を投下して、何十万の非戦闘国民を殺戮したトルーマンこそ真の戦犯だ。曰く、赤十字の標識も鮮やかな病院船阿波丸を撃沈した米海軍こそ戦犯に問われるべきだ。曰く、既に降伏し、武装を解いた在インドネシヤ、ヴェトナムの日本軍に再武装を強制して、インドネシヤやヴェトナム民族の英蘭仏軍に対する独立戦争の弾圧を強要している英、蘭、仏こそ正に戦争法規の違反者だ。その英、米、蘭、仏に戦争裁判の資格はないと云った具合に非難する』
東京裁判当時、日本人の多くも同じように考えていたのではないでしょうか。
ＧＨＱによる検閲と洗脳で欧米の犯罪は無理やり忘れさせられた。しかし米中韓が日本を敗戦国として糾弾し戦後体制を維持しようとすればするほど、日本人は覚醒する。
慰安婦問題で安倍総理は河野談話の見直しは考えていないと表明しましたが、フジ・産経グループの世論調査では『共産党支持層の64.１％、無党派層の68.５％など、すべての政党支持層で「検証すべき」が「思わない」を上回った』
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2014/03/post-3213.php
オバマ、ケネディ、朴槿恵、習近平、よくぞこれほど日本人を覚醒させるにうってつけのメンツが揃ったものだと感心します。
（ＰＢ生、千葉）
（宮崎正弘のコメント）『呆韓論』は、とうとう２５万部突破、近来にない現象です。同じ著者の室谷克氏、『悪韓論』もわかりやすいタイトルでしたが、過去の日本にこうした書籍がベストセラーになることはありませんでした。日本は激変しているのです。
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