日本は無理に中韓の首脳と会談する必要は無いと思う。
会談を拒否したのはチュウゴク側なのに「寂しい」とニュースに出す。
笑ってしまう。尖閣諸島を狙って執拗に日本の領海に入ってきているのはチュウゴクなのに、日本が盗んだと世界に言い広める。これは、チュウゴク人の泥棒がやる手。自分が泥棒なのに、追いかけられたら「泥棒～！」と叫びながら逃げるそうだ。
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中韓が首脳会談拒否、安倍首相の寂しいAPEC＝オバマ大統領も日米会談の意志なし―中国紙
配信日時：2013年10月2日 1時20分
1日、中国新聞社（電子版）は、「中韓に会談拒否された安倍晋三首相、寂しいAPEC首脳会議」と題する記事を掲載した。
2013年10月1日、中国新聞社（電子版）は、「中韓に会談拒否された安倍晋三首相、寂しいAPEC首脳会議」と題する記事を掲載した。以下はその概要。
日本メディアの報道によると、7日からインドネシアのバリ島で開催されるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議で、中韓両国に首脳会談を拒否され、安倍首相に一抹の寂しさが漂っている。
日本政府は外交ルートを通じ、中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席、韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領との首脳会談開催を模索したものの、双方から拒否されたという。オバマ米大統領も日米首脳会談を開く意志はない。国内での支持率は高い安倍首相も、APEC首脳会議ではなすすべがない状況だ。
報道によると、安倍首相このほど、将来的に首脳会談において、環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）や東南アジア諸国との経済連携問題について協議すると表明。貿易自由化の早期実現を各国首脳と話し合う姿勢を示したという。（翻訳・編集/AA）
韓国朴大統領の日本批判にコメント殺到、「日本は右翼が支配」「どの国も歴史直視せず」―中国版ツイッター
レコチャイ 10月2日(水)18時53分配信
韓国朴大統領の日本批判にコメント殺到、「日本は右翼が支配」「どの国も歴史直視せず」―中国版ツイッター
9月30日、韓国・朴槿恵大統領は、米国防長官との会談で、5月の米韓首脳会談に続き改めて安倍政権を非難した。中国のネットでも多くのコメントが寄せられた。資料写真。
2013年9月30日、韓国・朴槿恵（パク・クネ）大統領は、米国防長官との会談で、「日本の指導陣は、歴史や領土問題において両国の関係が悪化するような発言を繰り返している。このことが原因で両国は信頼関係を築けていない」と述べ、5月の米韓首脳会談に続き改めて安倍政権を非難した。日本の同盟国でもある米国の首脳に対し韓国が日本批判をすることは異例のことで、中国のネットでも注目を集めている。以下は中国版ツイッター「微博（ウェイボー）」に寄せられた代表的なコメント。
「朴大統領、あなたと共に闘います！」
「いいぞ！朴大統領！」
「今の日本社会はすでに右翼に支配されている」
「韓国も似たようなものだ。中秋節は私たちのもの！」
「どの国も歴史は直視したくないものだ。なぜ日本のマイナス部分しか報道しない。報道の中立はどこに行った？日本に行ってみればわかる、日本国民はメディアが伝えているほど右翼ではない」（翻訳・編集/内山）
頂門の一針より。↓
韓国大統領 朴槿恵の野望
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山堂コラム 487
日韓大陸棚協定の批准が揉めていた昭和50年ごろ。国会記者会館の弊社分
室に韓国ＫＢＳ局員と名乗る男から電話がかかって来た。
「大陸棚協定に反対している与野党議員の名前を教えてくれ」というのである。その訊き方が可笑しい。
「韓国側に賛成の議員タレですか。日本側に賛成の議員タレですか」という言い回し――
「何だテメエＫＣＩＡか。日本の国会議員様だで、みな日本に決まっとるわい」と言って電話を切った。
が、でも今考えてみると彼の云うことも当たらずとも遠からず。Ａ研とかＡＡ研とかいろいろあったが、日本に「韓国側」という議員様もいたのだ。今でもいる。
この「日韓大陸棚協定」は韓国の朴槿恵・新大統領の父である朴正煕大統領が1970（昭和45）年に韓国領海線を勝手に引いたのが発端。日韓間の難交渉を経て１９７４年に締結された。
そのあと日本では国会が揉めて発効まで４年かかった（成立は1978年）因縁協定である。
国際協定として締結された日韓共同開発区域を最近の韓国は「自国の大陸棚」だと国連に提案するなど、一方的に無効にするあの手この手の画策に乗り出してきた。
領海策定は「中間線原則」が世界の趨勢であり日本国もこれを原則としている。しかし最近の韓国は違う。「大陸棚延長論」を主張する中共と組んで領海域・権益の拡大になりふり構わずのケンチャナヨ。
しかし今に見ているがいい・・・覇権国家・中共と組んでも結局は何も得るところはない。必ずチャンにやられ離於島も獲られて臍（ほぞ）を噛むから。
これは東シナ海の領海・大陸棚の問題だが朴槿恵・韓国新大統領――米国に勿論、中露、特に中共の習近平に急接近して日本を埒外に置こうと躍起。竹島・慰安婦・徴用を含む「歴史認識」を掲げて安倍・日本国総理を誹謗中傷する。
朴大統領就任以来の韓国外交はそれしかないと云っても過言に非ず。
長年に亘る韓国自身の反日教育によって韓国民の間に反日・嫌日感が築きあげられた。嘘八百のハングル・マスコミの最近の煽動もある。而して大統領も政権を維持するためには「反日」ポピュリズムに乗らざるを得ないという事情はあるだろう。
しかし朴槿恵が確信を以て「反日」の行動に打って出ている本当の意図、というか狙いは果たしてそれだけか。彼女の真の意図・野望はもっと違うところにあるのではないか？
オラはそれをズバリ「南北朝鮮統一の野望」と占う。
父親・朴正煕、母親・陸英修ともに拳銃弾に倒れたその娘。嫁にも行かず、志を受け継いでに祖国に殉じようとする悲劇のヒロイン。南北統一のイニシアティブをとってこれを実現し、文字通り朝鮮民族の歴史に輝かしい名を残すコレアン・ジャンヌダルク―――
己の使命に自ら酔って度を越した排日指向。南北共通の敵はイルボン。
そのために体制の違う中露への急接近も厭わない。
そうした神憑り的な行動。推し量るに単なる目先の韓国の利益、功利主義を狙っているのではないように映る。
今月６日、朴槿恵大統領はＧ－20サミット開催中の露国・サンクトペテルブルクでドイツのメルケル首相と会談した。会談では朴が一方的に喋りまくったという。
メルケルが第２次大戦中の強制収容所を訪れて犠牲者を追悼したことを褒め称えた上で「歴史の傷を癒そうとせず、度々傷に触れる云々」とドイツには関わりの無い日本の過去を批判。
女同士の独・首相との会談。実は東西の統一を果たした国に肖（あやか）りたいの片思い。押しかけ会談ハングル精神。なりふり構わぬ日本批判・・・
されどメルケル首相、いくら口説かれても第三国の日本批判に同調するわけがない。「なんやねんこのオバはん、どこのドイツや」と呆気にとられただけに違いない。（了）
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データで明かされた韓国社会の実態
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伊勢 雅臣
■１．「この隣人は我々の常識の通じないモンスターではないか」
2020年のオリンピックの開催場所決定のまさに前日、韓国政府は「福島県を含む周辺８県からの水産物の輸入を全面的に禁止する」と発表した。産経新聞のコラム『産経抄』はこう評した。
＜こちらは完全に意図的だろう。今でも魚介類に対する放射性物質検査は各地で厳格に行われ、基準値を超えるモノは市場に出回っていない。科学的根拠を欠いた輸入禁止は、東京のイメージを悪くしようという「落選運動」にほかならぬ。＞[1]
「韓国の嫌がらせ」はこれに留まらない。最近の例だけ挙げても、
１．アメリカの各地で「慰安婦像」を設置すべく運動中[2]
２．戦時中に日本で徴用された韓国人に対し、ソウル高裁は日本企業に賠償するよう判決。これは日韓両国の請求権問題は解決済みとする協定を踏みにじるもの[3]
３．朴槿恵大統領がオバマ米大統領との首脳会談で「日本が正しい歴史認識を持たなければならない」と異例の発言。[4]
この他にも、弊誌ですでに論じてきたように、竹島問題[a]、日本海の呼称を「東海」に変えようという運動[b]など、韓国の対日嫌がらせは枚挙に暇がない。
日本人には発想もできないような異様かつ執拗なな嫌がらせが続いて、多くの国民が気がつきだした。「この隣人は我々の常識の通じないモンスターではないか」と。
■２．国民の10％以上が恩赦対象者！?
韓国社会のモンスターぶりを様々な統計データから明らかにしているのが室谷（むろたに）克美氏の『悪韓論』[6]である。室谷氏は時事通信社の特派員としてソウルに５年滞在しているが、この本では氏の個人的体験ではなく、韓国の公式統計や代表的なマスコミの報道から、その実態をえぐり出している。
たとえば慮武鉱政権当時の与党が大統領に建議した恩赦案の規模には、唖然とさせられる。[5,p190]
＜特別赦免対象者は約４百万人、一般赦免または一般赦免に準ずる赦免対象者は250万人」「金対中政権の大赦免（98年）の552万人より100万人多い過去最大規模」＞（中央日報05・7・15）
大部分は道路交通法違反による免許取り消し・停止者や、食品衛生法など行政関係法の違反者とされるが、それにしても人口５千万人弱の国で、98年に何らかの犯罪行為で有罪となっていた550万人（約11％）が赦免されたのに、その７年後の2005年には恩赦対象者がまた650万人（約13％）もいたという。
あなたの周囲の人々100人ほどのうち10人以上が、何らかの違反、犯罪で警察のお世話になったなどということが日本で考えられるだろうか。せいぜいが１人いるかどうか、というレベルが普通だろう。凄まじい恩赦の規模の前提として、凄まじい人数の犯罪者がいるというのが実態なのである。
■３．「管理のサムスン」
同様な現象が企業レベルでも見られる。サムソン財閥の李健熙会長は自らのグループ会長就任２５周年を記念して、「グループ内の恩赦」を指示した。
＜サムスングループが下半期中に役職員の懲戒記録の削除を進めることとした。・・・対象は軽微な社規違反や業務上過失で譴責・減給などの軽い懲戒を受けた役職人。サムスンは、対象者は約１千人と把握している。＞
(中央日報12.7.12) [5,p191]
サムスンは三十数万人の巨大企業だが、日本でも比肩しうる規模の企業はいくつもある。しかし、そうした日本の大企業でも１千人規模の譴責・減給処分を受けた人がいるなどとは聞いたこともない。そもそも李健熙会長自身が、脱税・横領で有罪判決を受けた後で、大統領特赦で救われた人間だ。
こんなサムスンが、不正をチェックする伝統で有名らしい。
＜系列会社と役職員の不正をチェックする監査活動はサムスンの伝統だ。
『管理のサムスン』という言葉もこうした企業文化から生まれた。サムスンに腐敗があるなら、他社も問題がないか自ら点検する必要がある。＞
（中央日報11.6.10) [5,p182]
会長自身が脱税・横領で有罪となり、その下で1000人ほどの人間が譴責・減給処分を受けている企業が『管理のサムスン』と称賛され、他社はもっとひどい、というのは、日本人の想像を絶する世界である。
■４．犯罪大国
様々な統計が、韓国の犯罪大国ぶりを示している。
＜2010年基準で韓国の人口10万人当たりの暴力発生件数は609.２件で、米国の252.３件の２倍、日本の50.４件の12倍以上多い。」＞（中央日報12.7.12) [6.p134]
＜韓国で2010年に偽証罪で起訴された人は日本の66倍、日本の人口が韓国より２．５倍多いことを勘案すれば165倍に達する。・・・
誣告（ぶこく、JOG注:人を陥れるために、虚偽の告訴・申告をすること）事件は日本の305倍、詐欺事件は13．６倍だ。＞（朝鮮日報、12.3.6)
[5,p118]
＜韓国人は、普段は法をよく守らないのに、争い事が起きると、「法による解決」を叫んだりする。・・・
検察に受理された告訴件数だけでも04年約４７万件、05年と06年はそれぞれ約４２万件に上っている。日本の約１５０倍に当たる。＞（東亜日報04.4．27） [5,p144]
韓国の暴力、偽証・誣告、告訴は人口比で日本の十数倍から数百倍、という状況のようだ。まさに犯罪大国である。
■５．汚職大国
こういう犯罪を予防すべき教育者、取り締まるべき警察は何をしているのだろうか。こんな事実が伝えられている。
＜首都圏の前職・現職学校校長157人が修学旅行など団体行事の過程で、賄賂を受け取った容疑について警察が本格捜査を始めた。＞（朝鮮日報10.3.30)
前・現職校長157人といえば、特定の個人の犯罪というよりも、どの学校にもある社会現象ということだろう。まだまだある。
＜給食や印刷などの納品業者に対し、数千万ウォン（１千万ウォン＝約72万円）台の裏金を要求していた小学校の校長や元校長らが、相次いで検察に摘発された。＞（朝鮮日報12.2.27)
犯罪を取り締まるべき警察でも同様の現象が見られる。12年には「風俗街の帝王」と呼ばれる男が、売春斡旋・脱税で捕まった際に、検察に対して、多数の警官に多額の金品を送っていたことを自白した。
＜総監（原著者注=日本の県警本部長クラス）も含め40人が金を受け取った見返りに、帝王の拠点を取り締まり対象から外していた。金を受け取った警官たちは警察の監査室に一部を上納していた。＞（朝鮮日報12.5.3)
第一線の警察官ばかりか、警察のトップから汚職を取り締まるべき監査室まで、汚職まみれになっているのである。
きわめつけは大統領の汚職だ。竹島に上陸した時点で、李明博・前大統領の実兄をはじめ親族・側近20人がお縄になっていた。その前の盧武鉉氏は、収賄や不正献金で側近や親族の逮捕が相次ぐなか、本人が自殺。
３代前の金大中氏、４代前の金永三氏はそれぞれの息子たちが金銭授受容
疑で逮捕されているが、両人は病死。５代前の盧泰愚氏は退任後の不正蓄
財で逮捕され、無期懲役となったが、特赦で釈放された。要は最近の５代の大統領で、晩節を全うした人は一人もいないという異常さである。
■６．誇大広告と手抜き原発
法やルールなど無視して手っ取り早く儲けようという意識は、産業界においては手抜き製品や誇大広告となって現れる。
12年末、現代自動車と傘下の起亜自動車がアメリカで販売した13の車種で燃費が誇大に広告されていた事が発覚。顧客が次々に集団訴訟を次々に起こしている。これは02年に同じく米国で、「エンジン出力（馬力）水増し広告」が発覚し、集団訴訟に対して補償金を払った事件の再発である。
手抜きで怖いのは原発部品だ。部品供給業者８社が「海外の認証機関から得るべき品質保証書を偽造し、237品目7682個の部品を納入していることが明らかになった」（ハンギョレ新聞12.11.5)
李明博前大統領は、「韓国のスマート原発は安全性と効率性が世界最高レベル」と海外売り込みに熱を上げてきたが、11年９月16日に地震も津波もなかったのに、大停電（ブラックアウト）が発生。
これで韓国マスコミの監視の目が厳しくなると、02年から12年までの10年間で、全羅南道・霊光にある原発６基で27回もの停止事故が起こっていることが露見した。
これまで放射能漏れ事故がないことになっているソウルで、東日本大震災１年後の仙台よりも２倍も放射性物質量が多いというデータもあるそうだ。
■７．売春大国
女性にとって手っ取り早い稼業は売春である。03年に韓国政府によって実施された売春実態調査では、以下の点が明らかになった。
・売春産業は年間26兆ウォン（約２兆６千億円）台の規模で、01年の国内総生産（ＧＤＰ）545兆ウォンの５％にあたる。
・「専業」女性はおよそ26万人で、満20歳から34歳までの女性人口の４％にあたる。
「専業」以外に「副業売春婦」がいる。飲み屋などで酌をしながら客の相手をする女性などで、売春禁止運動を進めていた女性団体は、専業・副業あわせて80万人という数字を挙げていた。20歳から34歳までの女性の１割超に達する。
04年９月に「性売買特別法」が施行され、おおっぴらな公娼館は閉鎖されたが、「スポーツ・マッサージ」「ルームサロン」などと形態を変えて、地下商売を続けている。
また、日本、アメリカ、オーストラリアなどに「海外雄飛」する売春婦も少なくない。10年１０月、韓国のパク・ソンヨン議員は、海外で売春する韓国人が10万人に達すると公言し、そのうちの５万人が日本で売春していると指摘した。[6]
ロサンゼルスでは「毎月逮捕される70～80人の売春婦の９割が韓国人」との警察関係者の証言を韓国中央日報(06.6.21)が報じている。[6]
■８．「我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」
さて、冒頭で述べた韓国の異様な反日いやがらせも、この韓国社会のモンスターぶりが対外的に発揮されたものと理解できよう。
今回の東京オリンピック阻止のための突然の輸入禁止措置、そして竹島は自国領であり、日本海は「東海」だと平気で歴史をねじ曲げる主張は、自らの利益のためには偽証も厭わないという姿勢から来ている。
「従軍慰安婦」問題などは、韓国内で頻発する誣告、すなわち人を陥れるための虚偽の告訴そのものである。それは売春大国として、国民が身近に感じられる問題だった。
さらに警官、大統領まで高度な汚職にうつつを抜かす社会では、ワールドカップやオリンピックでの審判を買収するくらい朝飯前だろう。こういう国際的にも異様なモンスター国家が、我々のすぐ隣にあることを、日本人として理解しておかなければならない。
もちろん、国家レベルの交際と、個人レベルの交際は次元を分けて考えなければならない。韓国人の中には尊敬できる人、誠実で友人とするに足る人も多い。しかし、国家レベルでは隣国だからどんな国とも仲良くしなければならない、ということはない。一定の距離を置いて、用心しながら付き合う相手もありうる。
かつて韓国がソ連・中共の共産主義勢力の防波堤となってくれていた時代は過ぎ去った。その時代の感覚のまま、同盟国と考えていては、いつ騙されるか、裏切られるのか、分からない。
今や中韓は明治時代の清国、朝鮮に戻りつつある。福沢諭吉が『脱亜論』で述べた「我は心に於て亜細亜東方の悪友を謝絶するものなり」という言葉がしきりに耳底に響いてくる。
今後の韓国とのつきあい方を考える上で、以下のコースを参考にしていただきたい。
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■■■ JOG Step 韓国問題－現代編 開講 ■■■
国際派日本人養成講座ステップメールコース JOG Step は、教育再生、国際政治、日本文化など個別分野毎に、過去の記事を選び、週２回、メール配信し、体系的にその分野を学べるコースです。
お申し込みいただいた時点から、読者毎に順次、第１号から配信していきます。本誌と同様、無料です。
第１弾の「教育再生」（http://blog.jog-net.jp/201305/article_2.html
）に続き、
第２弾「韓国問題－現代編」を開講いたします。
お申し込みはこちらから。 http://blog.jog-net.jp/201309
/article_9.html
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■リンク■
a. JOG(392) 竹島問題 ～ 「日韓友好」に隠された欺瞞
「竹島問題を国際司法裁判所に提訴しよう」という日本政府の提案を拒否
する韓国のお家の事情。
http://blog.jog-net.jp/200504/article_1.html
b. JOG(746) 「日本海」が「東海」と書き換えられる日
韓国は竹島問題の封印を狙って、「日本海」の呼称を「東海」に変えよ
うと画策している。
http://blog.jog-net.jp/201204/article_5.html
■参考■（お勧め度、★★★★：必読～★：専門家向け）
→アドレスをクリックすると、本の紹介画面に飛びます。
1. 産経新聞、H25.09.07『産経抄』
http://on-msn.com/1aeb1C8
2. 産経新聞、H25.07.13『慰安婦像設置に日系住民が猛反発、公聴会大荒
れ 米・グレンデール市』
http://t.co/A6JMomNhyY
3. 産経新聞、H25.08.20『産経抄』
http://t.co/R6DaeK66bN
4. 産経新聞、H25.05.08『韓国、歴史認識で米国巻き込んだ対日包囲網は
不発』
http://on-msn.com/15PGK8I
5. 室谷克美『悪韓論』★★、新潮新書、H25
http://www.amazon.co.jp/o/ASIN//japanontheg01-22/
6. 水間政憲「『売春させろ」デモが頻発、そして売春を”輸出" 儒教の
国のＧＤＰ５％を支える一大産業の実態」SAPIO, H24.12