日本企業は、頑張ってるんだなと思った記事

日本企業は、頑張ってるんだなと思った記事。↓

ちなみに蒸し暑い地域で太陽光発電システムの出力低下を招く「ＰＩＤ}と呼ばれる現象が起きなく、出力低下もなかったのは、、、、？

シャープと京セラの太陽光モジュールと、Ｑセルズとあと1社の4社のみ。

欧州最大の研究機関、ブラウンホーファー研究機関が

世界中の太陽電池モジュール13社の製品を検査した。

合格したのは上記の4社のみ。

日本からは、シャープと京セラの太陽光モジュールしか検査の対象に選ばれていないが、2社とも、合格したってこと。

北米大手のカナディアン・ソーラーは、ドイツと米国の2つの機関に試験をしてもらったところ、両機関ともに、カナディアン・ソーラーのモジュールは、「ＰＩＤ}と呼ばれる現象が起きなく、出力低下もないと発表した。

13社のうち、不合格だった9社は、欧州、北米、中国、韓国の製品だった。

やはり、日本製品は優秀なんだなあ～。

日本は蒸し暑いから当然、その辺は考慮してモジュールを作っているのだと思う。太陽電池モジュールを買うなら、シャープと京セラ、カナディアン・ソーラーですね。たぶん、日本の他の会社の商品も、調べたら大丈夫なのかも。

今回、検査対象に選ばれたのは2社だけだから。

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シャープ、太陽光で充電できるポータブル型リチウム電池
掲載日 2012年08月13日　06時00分

　シャープは太陽光発電システムからも充電できるポータブルリチウムイオン二次電池「ＪＨ―ＡＢ０３＝写真」を９月６日に発売する。重量が約１６キログラムと小型・軽量なうえ、キャスター付きで持ち運びやすい。停電時の電力供給のほか、平常時の屋外での使用などを見込む。価格は３１万円前後を想定する。年間３万６０００台の販売を目指す。

　平常時は家庭用コンセントにつないだ本体と家電機器の電源プラグを接続しておけば、停電時に自動で本体からの電力供給に切り替わる。停電時に太陽光発電の自立運転コンセントに本体をつなげば、充電とともに夜間などに電力供給できる。
　本体寸法は幅４６５ミリ×奥行き３００ミリ×高さ４３９ミリメートル。蓄電容量は５００ワット時。ＡＣ（交流）コンセントを三つ、ＵＳＢ端子を二つ備え、電気毛布なら約５時間半使用できる。http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0320120813qtkb.html

シャープ、井戸水浄化に太陽光発電活用－ケニアにシステム投入
掲載日 2012年08月14日　06時00分

　シャープは２０１３年度をめどに、ケニアで太陽光発電と電気分解方式の浄水装置を組み合わせた井戸水再生システムの販売に乗り出す。フッ素や高濃度ナトリウムなどに汚染された井戸水を浄化し、生活用水として使用できるようにする。１６年度に２５億円程度の事業規模に育てる。シャープは価格競争の激しい太陽光パネル単体売りからソリューション事業への転換を図っている。電力不足が問題のアフリカでブランド認知度を高め、大規模太陽光発電所（メガソーラー）市場創出につなげる。
　シャープは浄水装置を駆動するための現地日射条件に合わせた太陽光発電システムを開発する。電気分解技術を応用した浄水装置は、直流電源で駆動することから、太陽光発電と相性が良く、使用する電気量も少ない。

シャープ製太陽電池を使ったメガソーラー　太陽光のみで駆動するためメンテナンスや燃料は不要。遠隔地、無電化地域に適する。浄水装置は小型コンテナ並みのサイズで、処理量は１台で一日当たり２５―３０トン程度。増設可能で、事業所単位、村単位の小規模浄水ビジネスを期待できる。
　ケニアでは乏しい水資源を主要産業で取り合っており、気象変動が経済に影響するという。また、多くの地方で生活用水を井戸から供給しているが、くみ上げるための電力不足や、有害物質で汚染されている「失敗井戸」になるケースも多いという。
　失敗井戸の多くが動力源喪失や有害物質混入で利用不可能になっており、シャープは解決策として太陽電池で自家発電し、有害物質を除去できる電解方式の浄水装置の導入に目を付けた。開発するシステムは、雨水処理や汚染水処理などにも応用できるため、工場の中水用途やホテルの上水用途向けなども期待できる。
　シャープはＮＴＴデータ経営研究所や、電極のメーカーと「ケニアにおける浄水装置普及プロジェクト」というコンソーシアムを組み、野村総合研究所と業務委託契約を結んだのち、１３年２月末まで調査事業を実施する予定。太陽光発電の付加価値を高めた現地生活インフラ直結の新規ソリューション事業として注目される。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0320120814qtkf.html

東武鉄道、回生電力を貯蔵・供給する装置を導入
掲載日 2012年08月14日　06時00分

　東武鉄道は電車がブレーキを使用した際に発生する回生電力を貯蔵し、その電力を加速走行する電車に供給する回生電力貯蔵装置（写真）を初めて導入した。

　上福岡き電区分所（埼玉県ふじみ野市）に５台設置。リチウムイオン電池を用い、設備容量は５台合計で１８００キロワット、最大充放電電流は１２００アンぺア。制御部を東洋電機製造、電池部をＧＳユアサがそれぞれ製造。販売元は三進商事。
　電車が減速する際に発生する電力のうち、電車に供給されなかった電力をこの装置に貯蔵。走行する電車が接近した際、貯蔵電力を供給する。電車の電力量が削減でき、省エネルギーを実現するとともに、架線の電圧を安定させる。資源エネルギー庁の２０１１年度、１２年度の「エネルギー使用合理化事業者支援補助事業」として施工した。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0820120814qtke.html

日立造など、フィルム基板型の色素増感太陽電池を実証
掲載日 2012年08月20日　06時00分

　日立造船はペクセル・テクノロジーズ（横浜市青葉区）、日造精密研磨（神奈川県横須賀市）、桐蔭横浜大学と共同で、プラスチックフィルム基板を使った色素増感太陽電池（ＤＳＣ）の実証実験に乗り出す。年内にもＡ４サイズのモジュールを開発、神奈川県農業技術センター（神奈川県平塚市）などに設置する。実験用に発電容量１０００ワット分のＤＳＣを生産し、２０１３年度から実証に入る。２年間で耐久性や変換効率を検証。実用化に向けた課題を洗い出し、１６年度の量産開始を目指す。
　次世代太陽電池の一つとして注目されているフィルム基板型ＤＳＣを、農業用のビニールハウスやオフィス内のサンシェード、カーポート、オープンテラスなどに設置。実際の利用シーンを想定した形で運用し、発電量や耐久性などを評価・検証する。実証設備は神奈川県農業技術センターのほか、日立造船の大阪、舞鶴、仙台の各事業所、産業技術総合研究所九州センター（佐賀県鳥栖市）の計５拠点に設置する計画。
　実証実験に使うのはＡ４サイズのモジュール。現在、展示会などで参考出品しているＡ６サイズのモジュールをベースに大型化する。今後はＡ４を標準サイズとし、製品化を進める意向だ。
　日立造船は実証開始に先駆け、築港工場（大阪市大正区）にＡ４サイズに対応した塗装自動化装置を導入。年内にもバッチによるＤＳＣの生産体制を整備する。将来は大量生産に適したロール・ツー・ロール方式への移行を視野に入れ、量産技術を確立させる考えだ。
　フィルム基板型ＤＳＣは光を吸収すると発電する特殊な色素をはじめ、電解液や透明導電膜などの材料を２枚のプラスチックフィルムの間に挟み込んだ構造。軽量で折り曲げられる上、蛍光灯などの室内照明でも効率よく発電できる。
　今回の実証実験は、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の実証プロジェクト「有機系太陽電池実用化先導技術開発」の一つとして採択されている。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0120120820qtkg.html

ソーラーフロンティア、「Ｑ８９０１」初の認証
掲載日 2012年08月20日　06時00分

　ソーラーフロンティア（東京都港区、０３・５５３１・５７９２）電気安全環境研究所（同渋谷区）から太陽電池モジュールの新たな認証規格、日本工業規格（ＪＩＳ）「Ｑ８９０１」の認定を受けた。太陽電池モジュールの性能と安全性試験規格への適合性を認証する「ＪＥＴＰＶｍ（信頼性保証体制）認証」を充実させたもの。
　モジュールの長期信頼性や長期間の製品保証体制が製品の責任者に求められる。ソーラーフロンティアは認証第１号となった。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0820120820qtkd.html

神奈川県、民間施設の太陽光発電導入に補助
掲載日 2012年08月21日　06時00分

　【横浜】神奈川県は「再生可能エネルギー等導入推進基金（グリーンニューディール基金）」による民間施設への設備導入を促進するため、太陽光発電設備などの導入を希望する民間施設を募集する。基金活用希望調査票の提出期限は９月７日まで。事業者の応募数などを参考に、補助金の規模や事業計画の策定を検討する。補助対象とする民間施設は、補助制度を定めた後に改めて募集し、選定する。
　県は１０億円の同基金を造成。２０１２年度から５カ年計画で、防災拠点や避難所などに指定されている公共または民間施設に、太陽光発電などの再生可能エネルギー設備や蓄電池を導入することにしている。基金のうち、現時点で２億円を民間施設への補助対象とすることを想定。補助率は補助対象経費の３分の１とし、一件当たりの補助上限額を設定する予定。
　対象となる民間施設は医療施設や公共交通機関の施設、私立大学など。施設の所在地は横浜、川崎、相模原の３政令指定都市を除く。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx1420120821qtkd.html

生協連、７拠点で太陽光発電－来年３月に稼働
掲載日 2012年08月22日　06時00分

　日本生活協同組合連合会は２１日、物流センターの屋根に太陽光パネルを設置し、太陽光発電を本格的に展開すると発表した。対象となるのは野田流通センター（千葉県野田市）、小野ドライセンター（兵庫県小野市）、鳥栖冷凍流通センター（佐賀県鳥栖市）など七つの物流拠点。７センター合計の発電量は年間４１０万キロワット時でこれを一般家庭の年間電力消費量に換算すると約１０００軒分に相当するという。
　すべての施設での発電開始は２０１３年３月を予定している。尾道冷凍流通センター（広島県尾道市）については５月に設置工事が完了し、稼働に向けた準備を進めている。今後も持続可能な社会を目指すために事業における省エネルギーの取り組みを持続する。また地域での節電などにも取り組んでいく。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0820120822qtkb.html

環境省、「温泉エネ活用加速化事業」の募集開始－事業費の半額補助
掲載日 2012年08月22日　06時00分

　環境省は「温泉エネルギー活用加速化事業」の募集を始めた。温泉熱を利用して発電設備を整備する事業について事業費の２分の１を補助する内容。募集期間は９月１０日まで。問い合わせは同省地球環境局地球温暖化対策課（０３・５５２１・８３３９）へ。
http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0520120822qtkf.html

ＩＨＩ、米でバイオマス発電に参入－５発電所に出資
掲載日 2012年08月22日　06時00分

　ＩＨＩは２１日、米国でバイオマス発電事業に参入すると発表した。米国発電大手のエクセロン（イリノイ州）が持つカリフォルニア州内５カ所の発電所の株式の半数を取得した。取得額は数十億円程度。バイオマス発電は環境規制対策や米国内での再生可能エネルギーによる一部電力の発電義務付けなどを背景に拡大が期待されている。２０１５年度にも発電事業関連で３０億―４０億円の売り上げを見込む。

株式を取得したカリフォルニアの発電所　取得したのはバイオマス発電所３カ所（出力２万５０００キロ―２万８０００キロワット）、石炭火力発電所２カ所（同３万３０００キロワット）の５カ所。燃料は木質チップを利用する。今後、石炭火力発電所はバイオ燃料による発電所に転換していく。
　発電所の運転保守（Ｏ＆Ｍ）を手がける会社も買収し、「ＩＨＩパワーサービシズ」（カリフォルニア州）として設立した。従業員は約１２０人。５カ所の発電所のほか全米１２００カ所ある他のバイオマス発電所のＯ＆Ｍの受注も目指す。
　ＩＨＩはこれまで国内工場の余剰電力を売電していたが、商業目的の売電事業は初めて。発電所のオーナーとして運用ノウハウを取得し、アジア市場などへの発電・Ｏ＆Ｍの展開も検討する。またバイオマス燃料を利用できる循環流動層ボイラも手がけており、製品開発にも反映させる。

http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0520120822qtki.html

バイオマス需要増大、貧困国で土地争奪戦も＝研究団体
2011年 08月 31日 12:10 JST

　【ロンドン３０日ロイター時事】ロンドンに本拠を置く非営利の研究団体である国際環境開発研究所（ＩＩＥＤ）は３０日、バイオマス（生物資源）を利用したクリーンなエネルギーの需要が高まっており、この結果、食料安全保障や土地所有権の面で脆弱（ぜいじゃく）な貧困国で土地争奪戦が加速する恐れがあると警告した。
　ＩＩＥＤは「このまま放置しておけば、土地確保への圧力増大により、世界の最貧国の中には生活や食料安全保障がむしばまれる国も出てくる」と指摘し、世界のバイオマス利用拡大計画に対する監視を強めるよう求めた。
　ＩＩＥＤの報告によると、バイオマスは世界の再生可能エネルギーの７７％を占めており、木や植物がそのバイオマスの８７％を占めている。英国の計画だけでもバイオマスの需要は将来、年間６０００万トンにも達し、同国のバイオマス発電所で現在燃やされている１００万トンをはるかに上回る見通し。
　報告によれば、ドイツ、フランス、米国などの国々では、発電所近くの森林の木を使うといった現地調達方式が好まれている。しかし、中には木の需要が供給を６００％も上回っている国もある。また熱帯地域の国々では木の生長が速い。そのため、一部の先進国が需要と供給の差を埋めようと、従来の供給源ではない南の国（熱帯諸国）に頼る公算が大きいという。
　既にブラジルの事業者の間では、欧州への木片の輸出に関心が高まっている。またアフリカは欧州の需要に対応する上で、重要な役割を果たす可能性が高い。
　ＩＩＥＤの上級研究員で、報告の共同執筆者でもあるロレンゾ・コチュラ氏は、「食料とバイオ燃料にあらゆる注目が集まっているが、バイオマス・プランテーション（バイオマスエネルギー向けの樹木農園）が世界の土地争奪戦を加速させる重要な誘因になる日も近いかもしれない」と語った。
　同報告によれば、化石燃料価格が上昇し、バイオマス生産コストが新生産手法の開発とともに低下するにつれて、バイオマス・プランテーションは今後、魅力のある投資先になる可能性がある。またそれは、カーボンクレジット（炭素排出権）の売却などによって、投資家にとって一層の収入源になり得る。
　しかし投資家たちは、安い土地や恵まれた天候、そして割安な輸送コストを求めて、アフリカや東南アジアの一部諸国、つまり多くの国が食料安保を確立できておらず土地所有権も弱い最貧地域に殺到するかもしれない、と同報告は警告している。
http://jp.reuters.com/article/3rd_jp_jiji_EnvNews/idJPjiji2011083100325 ?

バイオマスで地球の環境はもっと乱れると見た！