ＮＹタイムズに反日朝鮮半島人たちが全面広告
たとえば、自分の親父がやってもないことで
他人に罪を着せられ新聞広告までだされたら
どう思う？ここで怒らねば外国人は
文句を言わないのだから本当にやったのだと思うのです。
日本人は、もっと怒らねばならないのです。
特に反日朝鮮半島人はしつこいし
アメリカを利用してくるから日本人は、もっと声を大きくしなければならないのです。民主党ニッポンは、何をしているのやら。声が小さい！
～～～～～～
読者の声１）ホワイトハウスへの慰安婦石碑撤去の請願です。転送歓迎。
英語が問題なようで、以下にやり方がユーチューブにアップされています。皆さん頑張ってくださいませ。
http://www.youtube.com/watch?v=yux-x4WQxB8&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=4_Mn2tG6INc&feature=youtu.be
（ＨＴ生、大田区）
「頂門の一針」 2625号
2012（平成24）年５月31日（木）
◎慰安婦碑撤去要請に抗議 ＮＹタイムズに全面広告
【聯合ニュース】2012/05/30 08:59 KST
【ニューヨーク聯合ニュース】旧日本軍の元従軍慰安婦に対し謝罪や補償を求める全面広告が３月に続き、29日付の米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）に掲載された。
「覚えていますか？」という題の今回の広告は、最近、日本政府が米ニュージャージー州パラセイズ・パーク市公立図書館の慰安婦碑について撤去要請を行ったことに対する抗議の意味がこめられている。
広告の背景は、1970年代に西ドイツ（当時）のブラント首相がポーランド・ワルシャワのユダヤ人虐殺被害者慰霊碑前でひざまずいて謝罪している写真。「心からの謝罪によって、ドイツは世界平和に大きく寄与するようになった」と説明した上で、「日本はドイツの行為から学ぶ必要がある」と主張した。
広告は、韓国の広報専門家として知られる誠心女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）客員教授が企画し、韓国の歌手キム・ジャンフンさんが掲載費用を出した。
２人は慰安婦関連の動画広告を制作し、米ＣＮＮテレビなどのメディアで放映する予定だという。
ニューヨーク・タイムズに掲載された全面広告＝２９日、ニューヨーク（聯合ニュース）
sarangni@yna.co.kr
〔情報収録 － 坂元 誠〕
◎中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎない、1番の敵は日本だ―米メディア
【Record China】 2012年05月30日12時00分
27日、米メディアは「中国とは衝突する運命なのか？」と題した記事で、中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎず、1番の敵は日本だと説いた。写真は中国でも人気のスターバックス。5月現在、中国全土に600店舗を展開中。
2012年5月27日、米紙シカゴ・トリビューン（電子版）は「中国とは衝突する運命なのか？」と題した記事で、中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎず、1番の敵は日本だと説いた。29日付で環球時報が伝えた。以下はその要約。
ソ連はすでに存在せず、アル・カーイダは有力な指導者を失い、イランも永遠に核兵器を持てないかもしれない。だが、安心するなかれ。世界平和を脅かす要素を探してみると、やはり「中国」の存在は無視できない。
歴史上、台頭中の国は自己の利益を確保したいがために他国との流血・衝突を招くケースが多い。だが、筆者は実際に訪中してみてこう感じた。
緊張と見解の相違は避けられないが、必ずしもそれが軍事衝突や全面戦争につながるとは限らない。
喜ばしい事実が1つある。中国人は生まれつき米国に敵意を抱いているわけではないらしい。中国の市場調査大手・零点研究諮詢集団（Horizon）の袁岳（ユエン・ユエ）会長によると、中国人は政治を除き、米国に対してかなりプラスのイメージを持っている。米国系の企業で働きたいと思っているし、米国の映画や音楽も大好きだ。
米国に学ぼうと、今も13万人が米国で留学生活を送っている。中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎないのだ。1番の敵は、日本である。
中国が本当に危険な国なのかどうか、それは過去の行動から判断すべきだ。マサチューセッツ工科大学の中国問題専門家テイラー・フラベル（Taylor Fravel）准教授は「1949年以降、中国が解決した領土問題の大半は中国側が大きく譲歩している。過去10年、武力行使で領有権を主張したり、国力の向上を良いことに新たに主張したりしたことはない」と指摘する。
中国は国連平和維持活動への参加や世界貿易機関（WTO）への加盟など、
問題の平和的解決に積極的だ。
英語が問題なようで、以下にやり方がユーチューブにアップされています。皆さん頑張ってくださいませ。
http://www.youtube.com/watch?v=yux-x4WQxB8&feature=related
http://www.youtube.com/watch?v=4_Mn2tG6INc&feature=youtu.be
（ＨＴ生、大田区）
「頂門の一針」 2625号
2012（平成24）年５月31日（木）
◎慰安婦碑撤去要請に抗議 ＮＹタイムズに全面広告
【聯合ニュース】2012/05/30 08:59 KST
【ニューヨーク聯合ニュース】旧日本軍の元従軍慰安婦に対し謝罪や補償を求める全面広告が３月に続き、29日付の米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）に掲載された。
「覚えていますか？」という題の今回の広告は、最近、日本政府が米ニュージャージー州パラセイズ・パーク市公立図書館の慰安婦碑について撤去要請を行ったことに対する抗議の意味がこめられている。
広告の背景は、1970年代に西ドイツ（当時）のブラント首相がポーランド・ワルシャワのユダヤ人虐殺被害者慰霊碑前でひざまずいて謝罪している写真。「心からの謝罪によって、ドイツは世界平和に大きく寄与するようになった」と説明した上で、「日本はドイツの行為から学ぶ必要がある」と主張した。
広告は、韓国の広報専門家として知られる誠心女子大学の徐敬徳（ソ・ギョンドク）客員教授が企画し、韓国の歌手キム・ジャンフンさんが掲載費用を出した。
２人は慰安婦関連の動画広告を制作し、米ＣＮＮテレビなどのメディアで放映する予定だという。
ニューヨーク・タイムズに掲載された全面広告＝２９日、ニューヨーク（聯合ニュース）
sarangni@yna.co.kr
〔情報収録 － 坂元 誠〕
◎中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎない、1番の敵は日本だ―米メディア
【Record China】 2012年05月30日12時00分
27日、米メディアは「中国とは衝突する運命なのか？」と題した記事で、中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎず、1番の敵は日本だと説いた。写真は中国でも人気のスターバックス。5月現在、中国全土に600店舗を展開中。
2012年5月27日、米紙シカゴ・トリビューン（電子版）は「中国とは衝突する運命なのか？」と題した記事で、中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎず、1番の敵は日本だと説いた。29日付で環球時報が伝えた。以下はその要約。
ソ連はすでに存在せず、アル・カーイダは有力な指導者を失い、イランも永遠に核兵器を持てないかもしれない。だが、安心するなかれ。世界平和を脅かす要素を探してみると、やはり「中国」の存在は無視できない。
歴史上、台頭中の国は自己の利益を確保したいがために他国との流血・衝突を招くケースが多い。だが、筆者は実際に訪中してみてこう感じた。
緊張と見解の相違は避けられないが、必ずしもそれが軍事衝突や全面戦争につながるとは限らない。
喜ばしい事実が1つある。中国人は生まれつき米国に敵意を抱いているわけではないらしい。中国の市場調査大手・零点研究諮詢集団（Horizon）の袁岳（ユエン・ユエ）会長によると、中国人は政治を除き、米国に対してかなりプラスのイメージを持っている。米国系の企業で働きたいと思っているし、米国の映画や音楽も大好きだ。
米国に学ぼうと、今も13万人が米国で留学生活を送っている。中国人にとって米国は「2番目の敵」に過ぎないのだ。1番の敵は、日本である。
中国が本当に危険な国なのかどうか、それは過去の行動から判断すべきだ。マサチューセッツ工科大学の中国問題専門家テイラー・フラベル（Taylor Fravel）准教授は「1949年以降、中国が解決した領土問題の大半は中国側が大きく譲歩している。過去10年、武力行使で領有権を主張したり、国力の向上を良いことに新たに主張したりしたことはない」と指摘する。
中国は国連平和維持活動への参加や世界貿易機関（WTO）への加盟など、
問題の平和的解決に積極的だ。
急激な変革は求めていないし、過激な手段を用いたこともない。もちろん、過去の結果は未来の行動を保証するものではないが、今は平和な状態が保たれている。そして、それは今後も続いていくとみてよいだろう。（翻訳・編集/HA）
〔情報収録 － 坂元 誠〕
◎ＣＯ２「25％削減」見直し 岡田氏明言
岡田克也副総理は30日の衆院社会保障・税一体改革特別委員会で、温室効果ガス排出量を2020（平成32）年までに1990（同２）年比で25％削減する目標について「従来のような原発依存を望めない中で全体の見直しが必要になるのは間違いない」と述べ、撤回は不可避だと認めた。政府は、今夏にも新たな目標を打ち出す考えだ。
岡田氏は、25％削減について「原発にかなり依存することを前提にはじかれた数字だ」と説明。政府のエネルギー・環境会議を中心に新たな目標を検討していることを明らかにした上で「どこかのタイミングで数字を決めて対外的に発信する」と述べた。
25％削減は、政権交代直後の平成21年秋、鳩山由紀夫首相（当時）が国連演説で国際公約として打ち出したが、当初から実現困難との見方が強かった。竹本直一氏（自民）への答弁。
産経新聞 5月31日(木)7時55分配信
◎女子バレーで五輪逃したタイ 「日本が八百長」
【NECOS (Thailand)】2012/5/29 (20:16)｜
【タイ】５月１９―２７日に東京体育館で開催されたバレーボール女子のロンドン五輪世界最終予選兼アジア予選大会で、日本は最終日にセルビアに２―３で敗れ、勝ち点でタイと並んだが、セット率でタイを上回り、大会４位で五輪出場を決めた。
僅差で初の五輪出場を逃したタイでは、日本がセルビア戦で２セットを取って出場を決めた後に手を抜き、わざと負けという見方が広がっている。
セルビアが負けていれば、日本が３位、タイが４位で本戦に出場できた可能性があったとして、タイ・バレーボール協会は国際バレーボール連盟に調査を要求。
タイの新聞、テレビは「日本の八百長疑惑」を一斉に報じ、交流サイトの「フェイスブック」には「許せん！日本料理はもう食べない！」といった怒りのコメントが多数投稿された。
国際バレーボール連盟はこの問題について28日、「調査の結果、八百長を裏付ける証拠はなかった。日本とセルビアのバレーボール協会、一部観衆も同意見だった」と発表した。ただし、大会のシステムがこうした疑いを招いたことを認め、八百長の可能性を減らすよう、システムを変更する方針を示した。〔情報収録 － 坂元 誠〕
━━━━━━━
反 響
━━━━━━━
１）中国の歴史は4000年とか5000年とか、日本の歴史のなんと２倍程もあると教科書で教えられ、またシナ人の口からも出て、本当はどこかにすごい所がある国なのか？と、多くの日本人が思って居ると思います。
あるいは世界の多くがそのような印象を持っているのかもしれません。
それが、宮脇淳子、監修 岡田英弘 李白社の「真実の中国史」を読みましたら、日本人が騙されていた事が明らかにされていました。この本を教科書にしたいものです。
100年程前、日本に留学したシナ人が、日本の歴史が2600年あるなら自分達はその倍にしようと、それは現代中国がつくった嘘の歴史というより嘘だらけの歴史だったわけですね。
嘘をつく方も悪いけれど、嘘を信じてしまい単純な言動をする方も悪いのだとつくづく思いました。久々に手ごたえのある本に出会いました。
（三毛猫）
〔情報収録 － 坂元 誠〕
◎ＣＯ２「25％削減」見直し 岡田氏明言
岡田克也副総理は30日の衆院社会保障・税一体改革特別委員会で、温室効果ガス排出量を2020（平成32）年までに1990（同２）年比で25％削減する目標について「従来のような原発依存を望めない中で全体の見直しが必要になるのは間違いない」と述べ、撤回は不可避だと認めた。政府は、今夏にも新たな目標を打ち出す考えだ。
岡田氏は、25％削減について「原発にかなり依存することを前提にはじかれた数字だ」と説明。政府のエネルギー・環境会議を中心に新たな目標を検討していることを明らかにした上で「どこかのタイミングで数字を決めて対外的に発信する」と述べた。
25％削減は、政権交代直後の平成21年秋、鳩山由紀夫首相（当時）が国連演説で国際公約として打ち出したが、当初から実現困難との見方が強かった。竹本直一氏（自民）への答弁。
産経新聞 5月31日(木)7時55分配信
◎女子バレーで五輪逃したタイ 「日本が八百長」
【NECOS (Thailand)】2012/5/29 (20:16)｜
【タイ】５月１９―２７日に東京体育館で開催されたバレーボール女子のロンドン五輪世界最終予選兼アジア予選大会で、日本は最終日にセルビアに２―３で敗れ、勝ち点でタイと並んだが、セット率でタイを上回り、大会４位で五輪出場を決めた。
僅差で初の五輪出場を逃したタイでは、日本がセルビア戦で２セットを取って出場を決めた後に手を抜き、わざと負けという見方が広がっている。
セルビアが負けていれば、日本が３位、タイが４位で本戦に出場できた可能性があったとして、タイ・バレーボール協会は国際バレーボール連盟に調査を要求。
タイの新聞、テレビは「日本の八百長疑惑」を一斉に報じ、交流サイトの「フェイスブック」には「許せん！日本料理はもう食べない！」といった怒りのコメントが多数投稿された。
国際バレーボール連盟はこの問題について28日、「調査の結果、八百長を裏付ける証拠はなかった。日本とセルビアのバレーボール協会、一部観衆も同意見だった」と発表した。ただし、大会のシステムがこうした疑いを招いたことを認め、八百長の可能性を減らすよう、システムを変更する方針を示した。〔情報収録 － 坂元 誠〕
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反 響
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１）中国の歴史は4000年とか5000年とか、日本の歴史のなんと２倍程もあると教科書で教えられ、またシナ人の口からも出て、本当はどこかにすごい所がある国なのか？と、多くの日本人が思って居ると思います。
あるいは世界の多くがそのような印象を持っているのかもしれません。
それが、宮脇淳子、監修 岡田英弘 李白社の「真実の中国史」を読みましたら、日本人が騙されていた事が明らかにされていました。この本を教科書にしたいものです。
100年程前、日本に留学したシナ人が、日本の歴史が2600年あるなら自分達はその倍にしようと、それは現代中国がつくった嘘の歴史というより嘘だらけの歴史だったわけですね。
嘘をつく方も悪いけれど、嘘を信じてしまい単純な言動をする方も悪いのだとつくづく思いました。久々に手ごたえのある本に出会いました。
（三毛猫）