中国 街を囲うゴミの山
中国人や朝鮮・韓国人(以下特ア人)の人口と凶悪犯罪(殺人、強盗、放火、強姦)の関係を図にした。
横軸は各県人口に占める、特ア人(外国人登録者)の比率。
縦軸は各県の凶悪犯罪発生率(人口10万人あたりの凶悪犯罪認知件数)
特ア人の比率が高い県ほど凶悪犯罪発生率が高まる傾向がある。
この回帰直線の相関係数は0.69で有意水準1%で有意だった。
この図から、二つの変数に相関があるのはわかるが、因果関係は不明。
(しかし特ア人の犯罪率は日本人よりかなり高いことはわかっている)
相関を示した別の原因として考えられるのは、凶悪犯罪が人口密集地で発生率が高く、特ア人が人口密集地に住む傾向が強いために、たまたま相関が示された、というもの。
それで、重回帰分析で検証した。
目的変数は各県における凶悪犯罪発生率で、説明変数は各県における彼らの人口比と、各県の可住地人口密度の二つ。
人口比は有意水準1%で有
つまり凶悪犯罪発生率を変化させるのは、特ア人の人口比の方だと言える。
この直線が信頼できるものとして話を進める。
直線を後に延ばして、彼らの人口比が10%(1千万人移民)のところの凶悪犯罪発生率は、35.7で2009年の全国平均6.5の5.5倍。
Y切片(X=0、特ア人が0の状態)は2.8で、この場合は凶悪犯罪は半分以下(0.43倍)に減る。
特ア人が犯人の凶悪犯罪認知件数よりも減るのはおかしいという意見があるかもしれないが、
●帰化人や不法滞在者も凶悪犯罪発生率が高く、その分布が外国人登録特ア人と類似すれば、直線の傾きが大きくなる。
●未検挙事件が3割近くあること、およびその中で特ア人が犯人の比率が高ければ、直線の傾きが大きくなる。
●特ア人が多い地域では環境が犯罪を誘発する方向に悪化するとすれば、日本人の犯罪も増加する(たとえば犯罪誘発要因と考えられるパチンコ、闇金などの分布が、朝鮮・韓国
ということが考えられる。
この直線の傾きから精度の高い予測が可能だとは思わないが、半分程度に見積もったとしても、特ア人の人口が凶悪犯罪に及ぼす影響は大きい。
この動画で主張しているのは、彼らをすべて排斥せよ、ではなく、犯罪を犯す者を排除せよということ。
犯罪を犯す危険性が高い連中までどんどん入れたり、犯罪者を強制送還しない、ということをしなければ、このような明白な相関は出なかっただろう。
【使用データ】
総務省 人口、人口動態及び世帯数
法務省 登録外国人統計
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/List.do?lid=000001065021
警察庁 認知・検挙件数及び検挙人員
http://www.npa.go.jp/toukei/keiki/hanzai_h21/h21hanzaitoukei.htm
国土交通省 可住地面積
http://tochi.mlit.go.jp/syoyuu/H21/H21_tbindex.htm#p1-5
(動画)
事故発生の高速列車を事故原因を調査もしないで、手抜き工事の証拠隠滅で埋めてしまう支那には諸問題を処理する能力がない、加減を知らない支那は政治問題、
経済問題、ゴミ処理問題も同様に破滅するまで留まることを知らない。
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ps:
在日朝鮮人は引き戻しを逃れるために
偽装支那人になるのを阻止しなければならない。