「スペイン内戦」の状況に酷似してきたリビア状勢

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
　　　　　　　平成２３年（２０１１）３月７日（月曜日）
　　　　　　通巻第３２６１号　

　「スペイン内戦」の状況に酷似してきたリビア状勢
　　　ベンガジの国民評議会をフランスが賛成、EUは飛行禁止区域設定へ前向き
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　フランスでサルコジ大統領の不人気、ついに人気投票ではルペンが第一位についた。
　マリーヌ・ルペンは国民戦線（FN）の新党首。父親ジャンマリ・ルペンの後継として党首になったばかりだが、その政治力はなかなかのものがあり、世論調査で２３％の「得票」。サルコジ現職大統領は２１％、オブリ社会党書記も２１％となった。
　フランスでも愛国ナショナリズムが復活している。
　
　フランスは西側で飛び抜けた外交攻勢にでた。リビア東部ベンガジにうまれた国民評議会に「賛意」を表明したのだ（３月５日）。
　一方、英国国防省もフォックス国防相が会見したところによれば、ベンガジに英国外交チームが派遣されたと言う（ヘラルドトリビューン、３月７日）。

リビアは事実上の内戦に発展しており、３月５日に第二の都市＝ベンガジに結成をみた「国民評議会」は前法務大臣が議長。元インド大使らも加わった。
早速にも欧米に空爆支援を要請した。フランスはとりあえず「飛行禁止区域」設定に前向き。
しかし飛行禁止区域となると米空母二隻を投入せざるを得ない米国は消極的。ロシア、中国は反対である。いまのところ、トリポリへの兵站補給路を断つという臨検などの措置がなされる可能性は検討の対象だろうけれども。

　さらにベンガジの国民評議会は内部に危機管理委員会を設置し、議長のアブドルジャリレ元法相は、元インド大使のエルウィをＥＵに派遣し、１１日のＥＵ首脳会議でのリビア支援策具体案を提示する模様。

　しかし国際法的には各国が、このベンガジ政権を外交承認するまで、合法性がない。リビアの「国民評議会」は反カダフィで結束する反政府武装勢力の協議機関ていどの位置づけになる。
そのため欧米が空爆支援などという軍事協力はできる筈がない。ベンガジを「自由リビア」（仮称）として承認し、大多数が国連に迎え入れ、正式に国家として国際社会が承認すれば、国連決議による多国籍軍の派遣があるだろう。

　あるいは少数の国家が、早急にベンガジを承認し、安保条約を締結し、それにより軍事力覇権というシナリオとなる。


　▼リビア版フライングタイガー作戦？

　現段階では、スペイン内戦のように国際的な「志願兵」を募るか、あるいは米軍が「志願」を仮装して「フライングタイガー」という本当は正規の米空軍をボランティアと偽ってシナに派遣したように、リビア版フライングタイガーの遂行だろうか。

　だがカダフィ大佐が立てこもるトリポリ政権は軍事力で圧倒的である。
　リビア空軍は戦闘機３６４機、武装ヘリコプターが１３６機。くわえて２１６基の地対空ミサイルを装備し、空軍は１８０００，陸軍は五万でソビエト戦車２００両を保持する上、マスタードガスが９・５トン。

　６日、カダフィ軍は反政府勢力が陥落させたという近郊都市に空爆、戦車隊を投入して猛攻を加え、さらに中間の海岸都市へも空軍の反撃が加えられたとの報道がある。
　ザーウィヤは一般住宅地にまで砲撃が加えられ無差別攻撃に多くが死傷したほか、反政府部隊はカダフィの生まれ故郷シルトへ進撃中だという。

　とはいうもののトラックに機関砲を搭載し、せいぜいがカラシニコフ銃で武装する反政府軍は、装備ならびに訓練度で劣る。弾薬も不足しており、カダフィ軍とは雲泥の差。リビア内戦は長期化する懼れもある。

　ヘミングウェイやアンドレマルローは志願兵を率いてスペイン内戦に志願し、戦った。おなじ状況が２１世紀の世界に再現されるか？
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（読者の声１）貴誌前号の（ＲＯ生、水戸）様の情報について、以下ご参考まで。
１．米国：１９３０年代、ナチスの迫害で欧州のユダヤ系核物理学者が米国へ大量亡命し、ナチスの原爆開発を恐れて、先に製造することをルーズベルト大統領に要請。米国はロスアラモス研究所を設立して、原爆開発にまい進。ウラン型（大型）とプルトニューム型（小型）を完成し、戦争末期スターリンにヤルタ協定（満洲の蒋介石移管）を遵守させるため威嚇用に日本に投下。結果は失敗した。これにより米兵捕虜が二十名以上広島で被爆死したが米政府は戦後隠蔽。対日原爆投下と大量殺戮は米国の歴史的道徳的原罪となった。

２．ソ連：１９３０年代、ソ連ＫＧＢは欧米の物理学会誌から核物理学の論文が急に消えたことに注目。ソ連の核物理学者クルチャコフは原爆をスターリンに説明したが、理解できず、放射能を持つ金属を触らせて分からせたという。
彼はスターリンに独自設計による原爆計画を提案したが、スターリンは米国スパイ（フックスら）から入手した米国原爆のデッドコピーを作るように内務相ベリヤに指示。ベリヤはドイツ人科学者捕虜を動員し、１９４９年に完成。米国は空中警戒機が空中の人工放射能を検知してソ連の原爆実験成功を知った。この上で翌年、スターリンは金日成に命じて朝鮮戦争を開始。
なお、１９４５年のポツダム会談では、トルーマンがスターリンに原爆実験成功の話をするとスターリンが驚かず、そっけないので、トルーマンは不満。スターリンが原爆を知らないと誤解したようである。実はトルーマンより先に米国スパイから報告を受けていたのである。

３．ナチス独：戦前ドイツには、ノーベル物理学賞を受賞したハイゼンベルク博士がいた。彼はドイツ人だったので米国には移住しなかった。そこでアインシュタイン博士らはヒトラーが核を持つことを恐れた。しかし、ヒトラーは核物理学が理解できず、ユダヤ人の学問と勘違い軽視。それでも予算を回したが、結局小規模の実験設備しか作れなかった。なおノルウェーの重水工場の破壊工作、レジスタンスによる重水を載せたフェリー船の爆破撃沈事件は史実のようだ。（参考：「なぜナチスは原爆製造に失敗したか」　福武文庫）


４．日本：日本の長岡半太郎など核物理学者は理論的に原爆ができると事は知っていた。私の老母もマッチ箱大で都市を吹き飛ばすほどの威力のある爆弾ができると聞いたという。しかし、現実に製造することは戦前の日本には財政、設計、製造技術等の点で不可能であった。これはロスアラモス研究所の巨大規模を知れば分かるであろう。
なお戦争末期ドイツから潜水艦が粗製ウラン（イエローケーキ）を日本に搬送してきた史実がある。これを反日勢力は、日本軍が米国西海岸に撒いて放射能汚染を起こす計画であったと宣伝しているが、戦争はテロではないから、あり得ない。これは米国の原爆原罪を利用した反日勢力の宣伝であるから注意したい。
昭和天皇が核開発に反対されたというのは、日本を滅ぼそうとする外国勢力の馬鹿げた宣伝であろう。そんな史実もないし論理的にも原爆の保有とその使用は全く別の問題だからだ。デマに騙されないようにしたい。
ちなみにパキスタンの大統領は、日本が戦前原爆を持っていれば米国は日本に戦争を仕掛けなかっただろう、と述べている。
日本の愚かな反日マスコミは感情的に反発したが論理的にはその通りである。日本は原爆があれば悲惨な戦争を防げたのだ。それは今も今後も正しい。
日本の核自衛は日本の子供を守るために至上命令である。
　　（東海子）
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◎毎日一行●対中ＯＤＡ減額に反対の丹羽駐北京大使。前原よりこの媚中大使を更迭せよ
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（読者の声２）貴誌通巻第３２６０号（読者の声１）でＲＯ生が私が以前投稿させていただいたものを以下の２点にまとめて、それらに対してコメントされました。
（引用開始）
「ST生、千葉」さんは次のように言い切っておられます。（１）昭和19年に新型爆弾が完成したが、陛下から使用をめられた。（２）現在知られている２タイプの原子爆弾とは全く違うデザインの原子爆弾を作ることが可能であると考える」
（引用止め）。
　私の論点は以下の３点です。
１．私が存じ上げていた非常に人格高潔でかつ頭脳明晰でかつ戦前の日本軍の枢機をしることができる立場にあった人から、昭和１９年に夏ごろに陸軍は核兵器のめどが立ったがそれに対して天皇陛下は「まだそんなことをやっていたのか」とお叱りになられて、完成させることができなかったと伺った。
２．当時の日本の技術力でも核兵器開発が可能な各兵器のデザインはあり、私自身もそういうデザインのアイデアがある。
３．昭和天皇陛下が真崎秀樹氏に述懐された二つの過ちの一つは核兵器を開発することに反対したことであると私は考える。

１．に関しては、その方がこのような内容のことで間違ったことを言われることは絶対にないと私が確信しているということです。戦前の日本の核兵器開発に関しては噴飯物、もっともらしい嘘等諸説があります。
私は、その方の人格と聞いた状況から本当だと判断せざるをえないというだけのことです。張作霖場草津の犯人も全く予想も付かないところ現われてきました。
２．に関してですが、私のアイデアは、今まで聞いたこともない突飛なものです。私はこのアイデアに固執するつもりはありません。聞けば誰でもウーンとうなって納得するようなアイデアです。しかし多くの可能性の中の一つです。１．で述べた方は、おそらくドイツから十分な量の濃縮ウランが運び込まれていたであろうと言われました。しかし、これも可能性の一つです。
また、トリウムから核兵器を作ることは困難と考えます。また、強いガンマ線を出すので、開発していることが容易にばれます。
これは論点からはずれますが、トリウムを使った原子力発電の研究は戦前に東北帝国大学で世界に先駆けてはじまりました。しかし戦後日本では私の知る限り研究されていません。現在では米国とカナダで研究が進み最近では中国でも研究が進んでいるそうです。実現するかどうか正直言って私にはわかりません。
ただし、数年前私の友人の東京大学理学部物理学科の教授にトリウム原子力発電の実現性を尋ねたところ言下に「あんなものは役にたたない」と断言しました。
理由は尋ねませんでしたし、東大教授がそういったところで事実とはいえませんし、だからと言ってだめともいえません。
（ＳＴ生、千葉）

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（読者の声３）昨年ガザへの支援船上虐殺事件でトルコとの関係が悪化した時に当時のテル・アビヴ大学中東史科学科長エヤール・ジッセル教授は『新しい夕方』というイスラエル教育テレビのニュース番組で「イスラエルはトルコ無しでもやって行ける」と発言。
コンピューターを前にした私は絶句。どうもイスラエル人というのは最悪の最悪の状況になった時の事を考える様です。
エジプトとの問題でも、彼らに言わせると「例え、F16戦闘機同士の空中戦になっても負けない」と自信満々。これは根拠の無い戯言では無くて、「正にその時の為に」同機に改良に改良を加えた。特に発射装置に力を入れている。
ぎりぎりの状況での危機管理能力は凄まじい。
イスラエルのテレビ・メディアでは専門家らは、「まだ数年はエジプトは大丈夫だ」と「その時の事」を考えているようです。
ところでyoutubeでの『小松啓一郎＆藤井厳喜：中東取材対談』で気になったのは、「欧州に於ける多文化主義の終焉」についてです。
http://www.youtube.com/watch?v=mNTXkeKkaNI&feature=channel

しばらく前に英国首相が同様の発言をしましたが、これは欧州内でイスラム移民吸収に失敗した事から来ています。
数年前にあるドイツ人ジャーナリストによるイランに関しての講演で「欧州では多文化主義の影響でイスラム社会を理想化しているがこれは間違いだ」と聞いたのを思い出した。
イスラエルのメディアも英国首相の発言をも逃さず、「やはり、欧州的な多文化主義ではなくて米国やイスラエル的な人種の坩堝的政策が正しかったのだ」との主張が出てくる様になった。
いずれにしても西欧諸国は分岐点に来ているようです。我が日本国は？
（道楽Q）

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（読者の声４）カンカラカーン。退陣前に「お鮨をたらふく」というわけでもないでしょうが、ほとんど三日にいっぺん夫人同伴で高級料亭、お寿司屋さんへ、、ですって。
「ハシタナイ」という日本語、ご存知ない?　　人間染み付いた品性のなさは一生もの、なのですかね。こんなのが日本の総理総裁?。
　（FF子、小平）

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（読者の声５）戦略・情報研究会講演会のお知らせです。「対外関係から見た日本の治安 －国際平和の前提として守るべき国家・国民の安全に関して」。
記
とき　　　３月２７日（日）１８：００～２０：３０（開場17:30）
場　所：　 文京シビックホール 会議室（文京シビックセンター３Ｆ）
　　　　　　http://www.b-civichall.com/access/main.html
講　師： 坂東 忠信 氏（元 警視庁刑事 / 通訳捜査官）
　　　―― 宮城県出身。昭和６１年警視庁巡査を拝命、以後交番勤務員・機動隊員を経て、北京語通訳捜査官・刑事として、警視庁本部、新宿・池袋など都内有数の繁華街をもつ警察署などに勤務。多数の外国人犯罪者・参考人を扱い、平成１５年勤続１８年で退職。以後、司法通訳・防犯講師作家として活動。現在も外国人犯罪を国内・国外の視点から捉え、防犯を通じて日本に内在する問題を提起している。
著書に『通訳捜査官 －中国人犯罪者との闘い2920日』（経済界）『いつまでも中国人に騙される日本人』（ベスト新書）『日本が中国の「自治区」になる』（産経新聞出版）『中国が世界に知られたくない不都合な真実』（青春出版社）がある。
公式サイトは ⇒ http://bandoutadanobu.com/。
ブログ「外国人犯罪の増加から分かること」は ⇒ http://ameblo.jp/japangard/

参加費： １０００円（事前申し込みの学生 ５００円）
定　員： ９０名（定員になり次第申し込み締切）
お申込／お問合せ先： 久野 潤　kunojun@amethyst.broba.cc
[当日] 090-2933-8598＜御名前・御通勤御通学先を明記のうえ事前お申込頂きますと当日の御記帳無しで入場頂けますので御協力頂ければ幸いです＞
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樋泉克夫のコラム
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【知道中国　537回】　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　――あの広場で起こった凡てを、この両の目の奥底に収めてある・・・
　　　　　　　『党逼民反』（張大民　遠東出版社　1994年）
　　　　

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　「共産党政権が否定し続ける封建王朝と彼らとの間に、なんらの違いはない。だからこそ共産党政権は“正統性”を持った中国の政権だ」と、著者は皮肉に苦渋を交えて認めている。共産党政権は中華人民共和国建国の1949年を境に、それ以前を人民の膏血を絞り続けた否定すべき「旧中国」、以後を人民が主人公の輝かしい「新中国」と言い募る。

だが中国の政権に「新」も「旧」も、ましてや「正」も「邪」もない。あるのは、独占した歴史解釈権によってデッチあげられた歴史を根拠に自らの正しさを糊塗し強弁する権力のみ。建国以来、共産党政権が中国の大地と人民に対して繰り返し強いてきたことは、まさに、そういうことだったのである――これが、この本の大意といっておこう。

　行間から迸るドロドロとした怨念や底なし沼のような深い諦念、さらには89年6月4日に向かって緊張感を増していった天安門広場における若者たちの詳細な記述などから判断して、著者は天安門事件を機に海外に逃れざるをえなかった元民主派のようにも思える。

　著者の氏素性や背景の詮索はともかくも、その主張は鋭く、激しい。

　先ず「党が切り開いた“輝かしい歴史”に、人民が唾する時が果たして来るのだろうか」と切り出した著者は、「歴史を秘密にすることで党は人民を狂わせ、絶望の淵に追いやった」と、共産党政権にとって歴史が権力維持の最強の道具であることを説く。そこで「このままでは、歴史は政治宣伝の従僕のまま。学問でも知識でも民族の物語でもなく、単なる人民支配のための道具であり、政策の一部でしかない」との主張が生まれてくるわけだが、では歴史＝政策という人民支配のカラクリを暴くためには、なにを、どうすればよいのか。
　
58年に強行した大躍進の大失敗が3000万人とも4000万人ともいわれる夥しい数の生命を奪ったことに、共産党政権は口を噤んでいた。現在では、その死を認めてはいるが政策失敗による餓死とはいわず、飽くまでも「非正常な死」と言い張る。

人民の目を幻惑し、責任を回避しようとする魂胆は丸見えだ。60年代半ばから10年続いた文革においても、権力闘争の熱狂の中で大躍進に匹敵する数の人民が非業の死を遂げている。天安門事件にしても、実際に、どれだけの生命が奪われたのか。権力者の不作為が増大させた自然災害による大量死――共産党政権にとって“不都合な死”は闇から闇に葬り去られる。

「だからこそ」と著者は力説する。「この悪辣非道な体制を転覆させるためには、大躍進や文革、天安門事件、唐山や四川の大地震など、悪政の犠牲になって無残に命を失くさざるをえなかった夥しい数の犠牲者の名前を明らかにし、非業の死を記録することだ」。かくして「共産党政権成立以来、理不尽極まりない形で命を奪われた１人1人の名前を明らかにし彼らの生きた日の姿を記憶に留め、彼らの生と死が記録され、夥しい数の犠牲者の名前を刻んだ壁が天安門広場を取り囲んだ時、中国から共産党政権は消え去るだろう」、と。
　
「人間が万能で自己犠牲の塊のようなロボットになる可能性を信じ込ませ、政治的ご都合主義から案出された浅はかで出来もしないウソの理想社会像を描きだし、その実現のために人間存在の凡てを捧げることを強要するような政治文化を拒否しなければならない」とも。
そして最後の最後に、「人民の心と頭脳を征服しようとする試みを打ち破れ」と叫ぶ。
　
だが胃袋さえ満杯なら、「心と頭脳を征服」されたことなんぞはケロッと忘れてしまう。漢民族の歩みが、そのことを教えてくれる。著者の絶叫は雄々しいだけに、空しい。
《QED》

（ひいずみかつお氏は愛知県立大学教授。華僑、京劇研究の第一人者）。
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　　　　記
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