インターネット情報と比べると、テレビ・新聞の報道は明らかにおかしい。 | 日本のお姉さん

インターネット情報と比べると、テレビ・新聞の報道は明らかにおかしい。

初めまして、らくがきマンと申します。
いきなりですが、皆さんに知ってもらいたいことがあります。
いま、日本がえらいことになってます。皆さんの助けが必要です。
これから書くことは全て根拠となるデータのある事実なのです。
「嘘だっ!」と思ったらインターネットで調べてみてください。
そしてインターネットが使えないおじいちゃんやおばあちゃんに教えてあげてください。

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①テレビ・新聞の【日本が大きらい報道】

インターネット情報と比べると、テレビ・新聞の報道は明らかにおかしい。
視聴者の考えを、かたよった方向へ誘導する報道をおこなっている。
中国・韓国・北朝鮮よりの【日本が大きらい報道】を行ってるのです。
都合のいい映像だけを切り貼りし、都合のわるい映像はカット。
そして司会者・コメンテーターに一方的な感想を述べさせるのです。
マスコミが電通(コマーシャルを仕切る会社でトップが韓国人)に支配されていることや
在日採用枠があり内部に在日朝鮮人が多数いることなどがこんなヒドイことをする原因です。
参考:反日マスコミの正体
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NHKまでも【日本が大きらい報道】をしているのを知っていますか?
「JAPANデビュー」第1回「アジアの一等国」という番組で、台湾の特集をしましたが、捏造・編集のオンパレードでした。
【日本はけっこう好きだよ】という台湾国を【日本なんて大きらいだ】という国に捏造したのです。切り貼り編集によって。
番組中インタビューを受けた台湾人の柯徳三(か とくぞう)さん本人番組を見たあとの感想が何よりの証拠です(動画)
「私は日本の良い事と悪い事を話したが、NHKは悪いことだけを取り上げて良い事を1つも取り上げなかった」
「番組は作為的であった。ディレクターの浜崎氏に『アンタの後ろには中国共産党がついてるんだろう』と言った」
こんな放送局に受信料を払う価値はありません。
【原告募集!】 NHK集団訴訟 「訴訟委任状」提出のお願い

マスコミが報道しないけど、インターネットで調べればわかることを以下にあげます。

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②民主党の【日本が大きらい政策】

マスコミが報道しないので、民主党の推進する【日本が大きらい政策】はほとんど知られていません。
一言でいうと民主党の政策は【キケン】なのです、日本人の生活を破壊する政策ばかりです。
なぜ報道しないかというと、民主党は中国・韓国・北朝鮮側の政党でマスコミのお友達だからです。

・外国人参政権を推進・・・在日中国人・韓国人・朝鮮人に参政権を与えようとしている。
民主党鳩山代表は「日本列島は日本人だけの所有物ではない」と公言しています(証拠の動画)。
そして「参政権ぐらい与えるべきだ」とも言っています。参政権を非常に軽視している発言です。
「国民主権」を具体的に規定しているのが「参政権」なのです。国民が投票で代表を選び、国政を行っているのですから。
それを外国人に与えるなど論外です。「友愛」で政治が出来るわけがありません。宗教じゃないんですよ。
ハトポッポじゃないんですよ。
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・人権擁護法・・・という名の人権弾圧法案を推進しています。人権を守るとの大義名分で逆に人権を弾圧する危険な法律です。
「この人チカンです!私のお尻をさわりました!」と女性が言い張れば、訴えられた男性は否応なく警察に捕まってしまいます。
人権擁護法案が通れば「この人が私の人権を侵害しました!」と言い張れば、訴えられた人は警察に捕まってしまうようになります。
女の人のお尻を無許可でさわれば誰が見てもチカンであると断定できますが、人権を侵害されたかどうかなんて誰が判断できるのですか?
言った言わないの話が丸くおさまることはほとんどありません。訴えた方に悪意がある場合、訴えられた方は絶対負けます。
全ての人の心を読めて、全ての人を平等に扱える者などこの世に存在しません。
チカンの冤罪(えんざい)を晴らすのだけでも何年もかかります。仕事も社会的信用も家族さえも失うことがあるのです。
人権侵害の冤罪などどうやって晴らせと言うのでしょうか。冤罪を恐れて自由な表現できなくなってしまいます。
気軽に冗談も言えない世の中が上手く回っていくわけがありません。

これは言論弾圧法に他ならないのです。


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・この他にも「沖縄ビジョン」「国家主権の移譲」など日本のメリット0の中国・韓国・朝鮮よりの政策だらけです。民主党は反日組織である日教組・自治労・在日(朝鮮総連・民潭)に支持されているのを知ってください。


民主党の中には自民党から追い出された売国議員が何人もいます。


小沢・鳩山・岡田等。帰化した在日中国人・韓国人が民主党の議員に多数います。


拉致犯罪実行犯を擁護した旧社会党の残党がたくさん入り込んでいるのも知ってください。

それを知ってて投票する日本人はいないはずです。みんな知らないだけなのです。


僕も知らなかったので前回の参院選で民主党に投票してしまいました。


安倍さんが国益重視の政策を次々に実現したのをまったく知りませんでした・・・知らなかったでは済まされない状況になってしまいました。


テレビの言うことを信じて「イッカイミンシュトウニマカセテミヨウニダ」と言ってホントに任せたら、半年で【日本大きらい法案】を次々に通すでしょう。成立した法律を元に戻すことなど絶対にできないのですよ。


日本を売り渡すこと以外の具体的な経済政策・外交政策など民主党は提示していません。 政権をとってから考えるということでしょうか。何も考えてない政党に政権を任せていいのでしょうか。

民主党に任せるなど愚の骨頂(ぐのこっちょう)。論外です!


参考:民主党の正体

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③日本の歴史認識【日本は悪い国だ】現在の日本では「世界大戦時、日本は周辺国に悪いことをした」という歴史認識が横行しています。

若い世代(~40代)や、戦争を経験した世代(70代~)にはこういう認識は少ないのですが、団塊の世代(50~60代)の大部分が「日本は悪い国だ」「日本なんて大きらい」と思ってしまっているのです。


日本の経済繁栄を支えてきた団塊の世代たちがこの国を悪い国だと思ってしまっているのです。


マスコミがずーっと【日本は悪い国だ】報道を垂れ流し続けたせいです。

家の親もそうでした。ぶっ飛ばしてしまって後悔しています。

そんなに日本は悪い事をしたのでしょうか?


僕は事実を知るために、戦争当時の資料を調べてみることにしました。


「南京の実相」(株)日新報道 \1,600+税という南京戦当時の客観的1次資料をまとめた本を読みました。当時中国が「日本軍が南京で二万人の虐殺をした」と訴えました。


1938年2月の「国際連盟理事会議事録」を見ると、国際連盟(イギリス・フランス・ロシア)は調査の結果「南京虐殺」の存在を認めませんでした。

虐殺が事実だったなら国際連盟は日本にしかるべき制裁を加えたはずだし、その資料も残っているはずですが存在しません。


さらに、南金攻略戦当時のニューヨークタイムズ・ロンドンタイムズ・朝日新聞(注:この頃はマトモ)には「虐殺」のことなどまったく書かれていません。


海外の新聞社や朝日新聞(注:この頃はマトモ)の記者だけでも80名以上の取材班が南京にいたにもかかわらず、記事になっていないのです。


後に中国政府は南京で30万人が虐殺されたと言い張りました。

が、当時南京の人口は20万人だったので計算が合いません。

客観的1次資料を調べた結果わかったことは【南京虐殺はフィクション(作り話)である】ことです。


30万人もフィクション、2万人もフィクション、虐殺自体がフィクションなのです。


目的はただ1つ、日本政府に謝罪と賠償を要求しづつけるためです。

中国・韓国・北朝鮮は日本にユスリ・タカリをし続けているのです。

なぜそんなことが許されるのでしょう?だれも反対できないのはなぜ?


・・・それは日本の公式の歴史認識が【日本は悪い国だ】だからです。


では、なぜそうなってしまったのでしょう。

敗戦時日本はアメリカのGHQに統治されていました。

GHQは新聞・ラジオを通じて日本人に【自虐史観(日本は悪い国だ)】を刷り込んだのです。

日本人の心を折るためです。

アメリカの言うとおりにそういう報道をする所だけに新聞・ラジオ報道をさせることを認めたのです。

その連中が現在の【日本が大きらいマスコミ】のルーツです。


それがいつの間にか中国・韓国・北朝鮮に魂を売ってしまい(金のため)、今日も【日本が大きらい報道】をし続けているため、その影響をもっとも受けた団塊の世代(50~60代)を中心とする日本の歴史認識が【日本は悪い国だ】になってしまっているのです。 戦争を美化するつもりはありません。


戦争になれば双方の国に大量の死傷者が出ます。

家族を殺された者にとって敵国は憎悪の対象になるでしょう。

でもそれを理由にして日本がタカラレ続けるのはおかしいです。

日本軍は必要以上の殺戮・虐殺などしていないのですから。


虐殺を行ったのはむしろアメリカの方です。

広島・長崎に原子爆弾を落とし、非戦闘員である市民の何十万人もの命を奪ったのですから。


日本が戦争に突入した理由は「自衛」です。

他国の侵略から日本を守るために戦ったのです。

非戦闘員を虐殺などしていません。

当時、日本軍の統治をうけた台湾・パラオが親日国家であることが何よりの証拠です。


日本が戦争したことを批判する人は日本は無抵抗で殺戮されて滅んでしまえばよかったと思っているのでしょうか?あなたもそう思いますか?


日本はそんなに悪いことをしたのですか?

憲法9条が日本を守ってくれるとでも思うのですか?


日本が中国・韓国・北朝鮮にたかられ続けるのは、「日本が悪い国だ」と思ってる自虐的な日本人が沢山いるからなのです。

マスコミの「日本が大きらい」報道を信じつづけますか?

そして「日本が大きらい」政党・民主党に日本の将来を任せますか?


アメリカに植えつけられた「日本は悪い国だ」という自虐史観から開放されるときが来たのです。


このまま自虐史観を中国・韓国・北朝鮮に利用させ続けますか?

いまこそ声を大にして叫ぶときなのです!

「日本・・・おれ、お前のことが好きだ!大好きだコノヤロー!」と。

参考南京の実相(編:水間政憲さん) パール判事の日本無罪論(著:田中正明さん)


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④崩壊する世界経済(注:ただし日本を除く)世界同時不況の原因はアメリカの不動産バブル。


2001年~FRBの政策金利引下げにより、アメリカで史上空前の不動産バブルが発生。


さらにアメリカ国民が値上がりした不動産価格分を担保に借金して、それを消費に費やすことで【スーパーウルトラグレイト需要】が生まれ、世界中がアメリカに商品を輸出しまくった。


またアメリカ国民の住宅債券(借金の取立て状)は、証券化商品(株みたいなもの)として世界中に売りさばかれた。世界中の金融機関がその証券化商品(高利回り:バブル期間限定)に殺到した。


そして2008年アメリカの不動産バブルが崩壊した瞬間世界中の商品を消費しまくっていた【スーパーウルトラグレイト需要】が消滅。


そして世界中にばら撒かれた証券化商品が大暴落した。世界中が同時に不況に突入した。もちろん日本も例外ではない。

しかしアメリカ・イギリス・ドイツ・中国・韓国・ロシアなど他の国のデータと比べると、日本のは圧倒的に優位な位置に立っているのです。


まず、日本は外需依存国家ではないことが大きい。


2007年度の輸出対GDP比を少ない順に並べると以下のようになる。


アメリカ(8.4%)・日本(15.5%)・イギリス(15.9%)・ロシア(27.3%)・中国(37.4%)・韓国(38.3%)・ドイツ(40%)日本は2番目に輸出に頼っていない国であることがわかる。


つまり、外需=アメリカ【スーパーウルトラ需要】が消滅してもキズが浅いのです。


マスコミの【日本が大きらい】報道は、日本は外需依存国家であり円高の影響で輸出が激減し、経済破綻すると大嘘こいています。


日本は外国に頼らないと生きていけない(ウソ)。

だから外国(特に中国・韓国・北朝鮮)にコビを売れ、と言いたいのです。

ところで日本のGDPの中で一番割合が高いのは何だと思いますか?

それは個人消費です。

対GDP比で57%を占めています

。個人消費(57%)は、輸出(15.5%)の約4倍つまり日本の内需(個人消費)は外需(輸出)の約4倍あるのです。

今、日本の輸出額が縮小してしまっている原因はアメリカのスーパー需要(商品を買いまくる)の消失です。


テレビ・新聞は円高だから輸出額が減ってると言い張ってるけど、たとえ円安になっても状況は変わらないはずです。

少なくとも2、3年は世界の需要は縮小したままです。

だって今まで消費しまくってたアメリカ人が借金だらけなんですから。


バブルがはじけたんですから。さらにサブプライムローンの証券化商品を大量に買って、巻き添えをくらいまくった日本以外の国の需要も回復するメドなど立っていません。

外需に依存していない日本でさえ輸出額がダメージを受けてるのに、外需に依存しているロシア・中国・韓国・ドイツのダメージはエライこっちゃですよ。


この状況下で日本の景気を回復させるには、どうすればいいと思いますか?状況がわかってれば誰にでも判断できるはずです。


日本の個人消費、つまり内需を活性化させるのが有効です。

ようするに皆が国内でお金をもっと使えばいいのです。

えー・・・生活で精一杯でそんなにお金使えないよ~って言う人は多いと思います。

恥ずかしながらボクもその口です。

でも、ニヤニヤしてる人は僕たちの数よりもっともっと多いのですよ。

日本の家計金融資産の総額はどれくらいかご存知ですか?

現金・預金を合わせてなんと792兆円(2008年12月末時点)です。


2位アメリカの581兆円をおさえて堂々の世界1位なのです。


人口差(日本約1億2700万人、アメリカ約3億1400万人)も考えると凄まじい金額です。


経済崩壊していく世界がノドから手がでるほど欲しがる、純粋なマネーが日本国内にあるのです!


日本こそ世界不況脱出一番乗りを果たす最強の『内需大国』なのです!ぬおー!


つづく~参考崩壊する世界、繁栄する日本(著:三橋貴明さん) 


本当はヤバくない日本経済 破綻を望む面妖な人々(著:三橋貴明さん)

 「未納が増えると年金が破綻する」って誰が言った?

「世界一わかりやすい経済の本」(著:細野真宏さん)http://www.geocities.jp/rakugakiman77/kokuseki/kokuseki.html


日教組の【日本が大きらい教育】日教組(日本教職員組合)は日本の教職員組合の1つで戦後、GHQによる日本弱体化組織として結成。子供たちに【日本が大きらい】教育を行い続けてきました。

日の丸・君が代を卑しめる教育をし続けてきました。校長先生が自殺、というニュースを聞いたことありませんか?


日教組の方針に従わない校長先生は、よってたかって袋叩きにされるのです。

「日の丸を掲げるな」「君が代を歌わせるな」「道徳教育をするな」「ゆとり教育推進(つまり教育するな)」と日常的・組織的に責め続けるのです。

それに耐え切れなくなって自殺してしまうのです。


日教組教育によって、道徳心低下・学力低下などの問題が起こっています。参考:日教組の正体


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毎日新聞の【日本ヘンタイ報道】事件大手新聞社である

毎日新聞社が、

インターネットの自社サイト毎日新聞英語版にて9年以上にわたり、日本人に対する誤解を招く記事を英語で全世界に向けて配信し続けていた事件をご存知ですか?


ごく簡単に説明すると、エロ本に載っているイヤラシイ文章(フィクション)をそのまま実際の日本で起こっていることとして英語に翻訳し、大手新聞社の名において全世界に向けて9年間以上(バレなければもっと長く)たれながしたという事件です。


これを読んだ外人はまちがいなく日本のことをエロい国、ふしだらな国、ヘンタイな国と誤解します。これは特に女性にとってシャレにならない事件です。


記事を信じた外人に、日本人女性=売春婦という目で見られるのですから。


この事件がバレたあとの毎日新聞社の行動がまたヒドイのです。


新聞の朝刊で小さなお詫び文を掲載しただけ。

それで終わりです。

しかもこの事件に携わった社員をその後平気で昇進させています。

世界へ向けて記事を訂正することもしていません。

つまり毎日新聞社全体が【日本大きらい】というスタンスなのです。


こんな新聞の書く記事をあなたは信じられますか?

参照:毎日新聞問題の情報集積wiki参照:毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる

 まとめ@wiki(18禁)

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朝日新聞社員の2ちゃんねるへの差別的な書き込み日本最大のインターネット掲示板「2ちゃんねる」の鉄道掲示板で


「失語症躁鬱ニート部落民はとっとと首つって氏ねよ。


持ち家もない貧民のくせに。」などと差別発言の荒らし行為が連続で行われた。


あまりにもひどいので2ちゃんねるの運営者が調べたところなんと発言者のホスト名がasahi-np.co.jp(朝日新聞)だったのである。


運営が朝日新聞からのアクセスを2ちゃんねるの全サーバーで規制しました。

するとどうでしょう、2ちゃんねる全体の低俗な差別発言が激減したのです。


朝日新聞は日常的に社内からネットに接続して差別を助長し続けていたのです。


なぜこんなことをするのでしょう?なぜ差別された団体からまったく抗議がこないのでしょう?


考えられることは一つしかありません。

裏でつながっているということです。


朝日新聞は「インターネット=悪」というイメージを作りたいのでしょう。


インターネットが普及すればするほど、新聞・テレビの影響力は弱くなりますからね。


誰でも簡単に情報を発信できるインターネットは「正義」でも「悪」でもありません。


その両方が混在しているし、そもそも正義と悪は人の数だけ存在しているのです。


ある人の「正義」は他のある人にとって「悪」であることは日常的にあります。


インターネット上でワザと【日本が大きらい発言】する人のことは


現在「ネット朝日(ネトアサ)」と呼ばれています。


ネトアサはいたるところに存在しています。

ブログや掲示板等、どこにでも常駐しています。

みなさんネトアサには注意してくださいね。

【日本大きらい】発言をするネトアサは、我々ごく普通の日本人にとって間違いなく共通の『悪』なのです。朝日新聞社 鉄道板荒らし問題まとめwiki


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つづく