シーシェパードを支持する者も同罪！（ミックとダリルとユマとオーランドとオーストラリア人たち）
▼▽ 帝国電網省 ▽▼
☆ シーシェパードを支持する者も同罪！ ─ 竹下義朗さん
原著：2010/02/01
建造費用３００万ドル≒３億４千万円）船体には炭素繊維とケブラー繊維を用い、大豆、カノーラ油、葡萄エキス、更には人間の脂肪ですら燃料に使用可能な１００％バイオディーゼルエンジンは、４５節(ノット：時速約６３km)もの高速航行が可能────。
当初は「アースレース (Earthrace)」号と名乗り、モーターボートによる世界一周最速航海記録の更新を目的としていたが＝実際に２００８年６月２７日に記録更新）２００９年１０月１７日、シー・シェパード(以下ＳＳと略)の活動に参加することで合意。
名を「アディ・ギル(Ady Gil)」号と改めたその船は、
２０１０年１月６日、南極海に於いて日本の調査捕鯨船「第２昭南丸」に執拗に接近しては調査活動を妨害。最後は第２昭南丸と衝突して大破。
挙げ句の果てにはＳＳの僚船「ボブ・バーカー」号により、フランスが南極に設けているデュモン・デュルヴィル観測基地へ曳航される途中の１月８日に、放棄＝つまりは「海洋投棄」され、その一生を終えた。
┌--------「シー・シェパードの捕鯨抗議船、日本の監視船と衝突」
米環境保護団体「シー・シェパード」は６日、同団体の捕鯨抗議船アディギル号が南極海で日本の調査捕鯨団の監視船、第２昭南丸と衝突、航行不能になったことを明らかにした。ーーー乗組員の１人が肋骨にひびが入る怪我を負ったという。
水産庁は、第２昭南丸の船体に大きな被害はなく、乗組員に怪我はないとしている。
シーシェパードによると、ギル号は抗議活動中に第２昭南丸に衝突され、船体が半分以上沈んだ状態になった。シーシェパードは「(事故発生時)ギル号は静止していたが突然衝突された。(日本側は)救助もしてくれなかった」と批判。
調査捕鯨を行う日本鯨類研究所は、ギル号が衝突してきたとしている。
水産庁によると、ギル号は６日午前、調査捕鯨船団の母船に薬品入りのボールのようなものをぶつけたり、船団に異常接近するなどの妨害行為を行った。事故当時第２昭南丸は、近づくギル号に放水などで警告したが、ギル号が急に減速するなどしたため衝突したと説明している。（共同）
└--------（産経ニュース 2010年01月06日）
この「事故」を伝えた共同通信の配信記事を読むと、ＳＳ側は「(事故発生時)ギル号は静止していたが突然衝突され、(日本側は)救助もしてくれなかった」と主張し日本側を批判していますが、彼等の主張が全くの大嘘である事を示す映像が残っています。
第２昭南丸から撮影された記録映像を観る限り、アディギル号が第２昭南丸からの警告を無視する形で執拗に接近、第２昭南丸の進路を遮るように前方に出たところで衝突したのが見て取れます。
海上航行に於いては、国際条約である「海上に於ける衝突の予防の為の国際規則に関する条約＝通称COLREG条約」や日本の国内法である「海上衝突予防法」により、
┌--------「海上衝突予防法第１５条」
２隻の動力船が互いに進路を横切る場合において、衝突するおそれがあるときは、他の動力船を右げん側に見る動力船は当該他の動力船の進路を避けなければならない。この場合において、他の動力船の進路を避けなければならない動力船は、やむを得ない場合を除き、当該他の動力船の船首方向を横切つてはならない。
└--------
と明記されているところから、「他船を右舷側に見る船の側に衝突回避義務がある」＝つまり今回の場合、右舷側にアディギル号を見ていた第２昭南丸側に衝突回避義務があったという意見もありますが、私はその意見に同意しかねます。
例えば、第２昭南丸を貨物を運ぶ大型トラックに、アディギル号をＳＳという名の暴走族の少年が乗るバイクに見立てて今回の事故を捉えると非常に分かり易い。
大型トラックの前後左右に暴走族のバイクが接近したり、蛇行運転という危険走行を繰り返す。トラックの運転手はクラクションを鳴らして暴走行為を止めるよう喚起するも、バイクの運転者は耳を貸さず、遂には進路妨害しようとトラックの前方に割り込んできたところで接触。
バイクは大破し少年も怪我を負った・・・まあ、アディギル号が行ったのはこれと似たり寄ったりの行為です。
バイクは加速性も運動性もトラックよりも遙かに上ですから、トラックの周囲をチョコマカと走ることができますが、トラックは鈍重な分、俊敏な運動性を求めるのは不可能です。ましてや前方に急に割り込まれでもしたら、衝突を回避することも難しい。
自動車保険では、危険運転をしていたバイク側の過失割合が高く算定されるのは明らかでしょう。
さらに言える事は、アディギル号が第２昭南丸の再三の警告を無視して接近したことです。もしもアディギル号の側に、接近することで衝突するかも知れないとの危険性が充分認識されていたならば、常識的に考えれば第２昭南丸には接近しなかったでしょうし、ましてや進路を遮る形で前方に出る等ということはしなかったはずです。
しかし、現実には接触し大破した。つまり見方を変えれば、アディギル号は最初から自船が接触大破するのを充分承知した上で接近していたことになり、これは体[てい]のいい「当たり屋」と同じです。
そのような行為を擁護する人のほうがどうかしている。そう私は思う訳です。
ところで、事件後早々とＳＳは「アディギル２(Ady Gil ２)」号の建造を口にしたようですが、初代アディギル号の建造費が３００万ドルだった事を考えると(ＳＳへの売却額は２５０万ドルだったと言われている)二代目もそれに匹敵する金額(一部報道では５００万ドル：日本円で約４億４千万円)が掛かるとみるのが妥当です。
ーーーそれでは、ＳＳはそんな大金を一体どうやって工面できるのか？
誰もが抱く素朴な疑問でしょう。実は「海のならず者」----というよりも、よりはっきり言えば「テロリスト」----を資金面で支援する企業・団体や個人がいるからなのです。
実際、今回、海洋投棄されたアディギル号もスポンサーの名を取って命名されたものですが、資金援助のリストをご覧になれば、皆さんもご存じの名前が出ているのに驚かれるかもしれません。
「国際テロリスト」シーシェパードを支援する主な著名人及び団体・企業
┌──────────
氏名／名称 肩書き等
レイ・ガンベル Ray Gambell 国際捕鯨委員会＝ＩＷＣ元委員長
ホルスト・クラインシュミット 国際捕鯨委員会元副委員長(ＳＳ顧問)
Horst Klienschmidt
イアン・キャンベル 豪州 元環境相(ＳＳ国際諮問委員)
Ian Campbell
ピーター・ギャレット 豪州 反捕鯨担当環境相(グリーンピース元理事)
Peter Robert Garrett
リチャード・ディーン・アンダーソン 米国 俳優
Richard Dean Anderson
ピアース・ブロスナン 米国 俳優(アイルランド出身)
Pierce Brendan Brosnan OBE
ダリル・ハンナ 米国 女優
Daryl Christine Hannah
エドワード・ノートン 米国 俳優
Edward Harrison Norton
マーティン・シーン 米国 俳優
Martin Sheen
ユマ・サーマン Uma Thurman 米国 女優
ヘイデン・パネッティーア 米国 女優・歌手
Hayden Leslie Panettiere
クリスチャン・ベール 英国 俳優
Christian Charles Philip Bale
オーランド・ブルーム 英国 俳優
Orlando Jonathan Blanchard Bloom
ミック・ジャガー 英国 ミュージシャン・俳優
Sir Michael Philip Jagger
タスマニア緑の党 豪州 政党
Tasmanian Greens http://www.tas.greens.org.au/
パタゴニア Patagonia,Inc. 米国 アウトドアファッション・用品会社
http://www.patagonia.com/web/us/home
ブルータンビール 豪州 ビール製造会社
Bluetongue Beer http://www.bluetongue.com.au/
ラッシュ Lush 英国 バス用品・石鹸・美容用品会社
http://www.lush.co.uk/
└──────────
表をご覧頂いてお分かりのように、オーストラリア・ラッド政権の現職閣僚、ピーター・ギャレット環境相や、映画「００７」シリーズ５代目主役ジェームズ・ボンドを演じたピアース・ブロスナン、英国のロックグループ「ローリング-ストーンズ」のボーカル、ミック・ジャガー、
さらには登山・サーフィン・アウトドア用品の有名ブランドメーカー「パタゴニア」はＳＳを支援していることでつとに有名ですし、
豪州のビールメーカー「ブルータン」に至っては、横柄で威張り散らした態度の太った日本人が、寿司屋で鯨料理を注文した直後に背後から串刺しにされ、寿司職人に電気ショックで止[とど]めを刺される、というストーリーのＣＭを制作してＴＶに流したり、
自社のビールが１ケース売れる毎にＳＳに１濠州ドル＝１月２６日現在の為替レートで約８０円を寄付するといったことまでしているのです。
また、豪州にしろ米国にしろ、一般市民がＳＳ主催のパーティに参加して寄付＝個人献金）しており、これでは何隻アディギル号が壊れようがＳＳにとっては痛くも痒くもありません。
ーーー次から次へと集まる資金で活動を継続できるのですから。
しかし繰り返しますが、彼等ＳＳは「環境保護」「反捕鯨」を口にはしているものの、どう転んだところで「国際テロリスト」であることに変わりはありません。
であれば我々日本人としては、例えばＳＳを支援している企業の製品は買わない、ＳＳを支援している企業がスポンサーの雑誌や映像メディア＝テレビ番組や映画等）は目にしないといった形で、自分達にできる身近なところから意思表示をすることでしょう。
----ローリングストーンズの日本公演があったとしても観に行かないとか----
いずれにせよ、ＳＳを支援する裾野の広い市民運動に対しては、我々日本人も
草の根の市民運動で対抗していくしかありません。
そして、それで例えば日豪関係に影響が出たとしても、相手＝豪州国民が何ら
論理的・理性的に捕鯨問題を考えることなく現状のまま単純に「捕鯨は悪い」
といった思考停止を続けることに対し一石を投じるのは可能な筈です。
何故ならば、彼等は「捕鯨が悪い」と言うだけで、鯨資源の現状や捕鯨の何たるかを本当に考えているわけではないのですから。
最後に、
何故、事程左様に豪州や米国が反捕鯨運動に熱心なのかについて論じます。
日本人が豪州と聞いて連想するのは、オペラハウスが目印のシドニーや、世界
有数の保養地ゴールドコースト、世界最大の珊瑚礁グレートバリアリーフ、さ
らに世界最大の一枚岩エアーズロック＝神聖視するアボリジニは「ウルル」と
呼ぶ）に代表される観光立国としての側面でしょう。
豪州の観光産業はＧＤＰの約４％に過ぎませんが、海外からの観光客が現地に
落としていく金額は約２００億豪ドル≒日本円で１兆６千億円）で豪州輸出額
の１割強に相当します。
その観光産業の一翼を担っているのが、船上から座頭鯨[ザトウクジラ]や蝉鯨
[セミクジラ]の泳ぐ姿を観察する「ホエールウォッチング＝鯨見物」です。
例えば西オーストラリア州のアルバニーという町はホエールウォッチングで有
名なところですが、ここは嘗て一大捕鯨基地があった場所で、現在も世界有数
の捕鯨博物館があります。
ということはこうも言えます。嘗ては「鯨油を取る」為、今は「外貨を稼ぐ」為、鯨を利用していると。
これ自体が悪いとは言いませんが、日本の調査捕鯨船が活動しているのは豪州
の主権が及ばない海域であり、別に乱獲している訳でもありません。
単に自分達が「地球環境に優しい産業(ホエールウォッチング)」をしているというだけで、合法的な調査捕鯨にすら反対するというのは如何なものか？＝随分と身勝手な話としかいいようがありません。
ーーーそして、米国も含め言えることがもう一つあります。
米国にしろ豪州にしろ、牛肉の一大生産国であり、日本は両国にとって主要な輸出国であるということです。農林水産省の資料によると、平成１７(2004)年以降、日本国内で消費された牛肉の半分以上が豪州産牛肉(オージー・ビーフ)である。
そこで考えられるのは、もしも日本を含む捕鯨国側が主張しているように、鯨資源が枯渇(絶滅)の方向ではなく、実際には増えているのだとしたら、捕鯨禁止どころか商業捕鯨の解禁すら検討せざるを得ません。
そうなったら困るのは恐らく牛肉輸出国、それも捕鯨国日本を「お得意様」に抱える米国や豪州でしょう。何故なら今でこそ日本国内で流通する鯨肉は高価ですが、流通量が増えれば価格は下落、確実に庶民が手軽に購買可能な食肉となることは確実だからです。
歴史上、今まで一度も口にしたことがない生物の肉ならいざ知らず、かつては「鯨肉の竜田揚げ」として学校給食のメニューにもなっていたぐらいですからきちんと鯨肉を使った料理メニューを提案したり、その調理法をピーアールすれば、消費者から忌避されるはずがありません。
つまり鯨肉料理が日本の家庭に復活することで相対的に牛肉の消費量が低下、
ひいては自国の対日輸出量が減少することを懸念して捕鯨反対を唱えている側
面もあるのです。
いずれにせよ、科学的根拠に基づかない反捕鯨国側の主張、ブルータンビールのＣＭやバラエティ番組にも見え隠れする日本人に対する人種差別主義に対して、日本が譲歩する必要は一切ありませんし、過激な国際テロリストＳＳを支持・支援している企業・団体、そして個人に対しても、はっきりと「ＮＯ」を突き付けるべきでしょう。
今回、日本の調査捕鯨船第２昭南丸とＳＳの妨害船アディギル号の衝突に際しては、一部始終を記録した映像が財団法人日本鯨類研究所を通して公開され、全世界の人々の目にするところとなりました。
この映像公開により、流石に反捕鯨派の人々ですらＳＳの行動を非難し、彼等の活動に疑問を呈したり、落胆させられたといった意見も少なくありませんでした。
日本人はとかく宣伝やアピールが苦手な民族だといわれますが、合法的且つ毅然とした態度をとった上で、ありのままを映像記録・公開することで、反捕鯨派の対日批判を挫くことは少なからず可能であると考えます。
皆さんもご存じの有名な諺[ことわざ]に「百聞は一見に如かず」というのがありますが、同じ事を何度も何度も口を酸っぱくして説明するよりも、映像化したものをただの一回でもいいから相手に実際に見せることで得られる効果のほうが遙かに絶大です。
その意味に於いても、日本はＩＷＣ＝国際捕鯨委員会の場に於ける「正論」の主張だけでなく、現場で撮影した「生の映像」を駆使したビジュアル作戦をも展開し、調査捕鯨の堅持どころか、
日本人の食糧事情改善にも寄与する商業捕鯨の復活、をも主張していくべきと言えるでしょう。
＝ この稿おわり ＝
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反捕鯨団体船長、日本船に侵入＝水上スキーで接近－南極海で
2月15日11時9分配信 時事通信
今年の調査捕鯨で、SS側の人間が日本の船舶に乗り込んで妨害に及ぶのは初めて。