続き
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私の靴物語
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前田 正晶
1972年8月にアメリカの会社に転身したために、生まれて初めてアメリカに出張した。そして、訳も解らないうちにニューヨークに入った。それが週末だったので早速かの五番街をお上りさん宜しく歩いてみた。
何気なく既製服屋に入って吊しの服を触っていると、店員が寄ってきて"Sir, we don't carry 38 extra short."と抜かした。
「貴方に合うような小さい服はない」と言うのである。
失礼な奴だと思ったが、実際にはそのサイズの服がぶら下がっていたのだった。するとどうだろう、慌てふためいた彼は懸命になってお世辞タラタラで売り込んでくる始末。彼らとても、そのサイズの服が滅多に売れないだろうから、このチャンス逃すべからずと必死だったのらしい。
勿論買わなかった。
これは五尺三寸、十四貫の日本男子がアメリカで靴や洋服を買おうとすると、先ず出会うサイズの問題の序論。
1976年に、これも生まれて初めてニュージャージー州のアトランティック・シティーに行った時のことだった。偶々上司と靴の"Johnston &Murphy"の店の前を通った時に、「ここは名店だ」と教えら れて入って
みた。
確かに良い靴が片方だけ店頭に飾られていた。入る前に"May I just take a look around?"と「見るだけよ」と断っておいたにも拘わらず、店主と思しき男がサイズを尋ねてきた。性悪説のアメリカでは万引き対
策で、靴は片方しか店頭に置かないのだ。
"Five and half or something in that range."と言うと、今度は"We don't carry that kind of small sized shoes. Five and half is notworthy of the name of a size."と言ったのである。
33年前の会話を未だに覚えているくらい腹が立った。彼は「そんな小さいサイズは置いていない。5-1／2なんて、サイズという名に値しない」とお客に言ったのだった。直ちにこの店を出た。
後に、シアトルのノードストロムでこのブランドのこのサイズの靴を何足も買っている。シアトルは東洋系の人が多いので小さいサイズは良く売れるが、東海岸ではそうはいかないらしい、丁度ニューヨークの洋服屋でも「小さい服は置いていない」と言われたように。
目をヨーロッパに向けてみよう。靴と言えばイタリア製が我が国では尊敬されている。私もW社アジアと日本の社長だった洒落者のF氏（アメリカ人である）に「グッチ」（＝Gucci）の靴が堅牢で良い」と聞かされて、シアトルで小さいサイズを発見して購入した。
因みに、イタリアの靴はアメリカの靴用に「丈夫で長持ち」という実用性を尊重していない。
値段はアメリカ物の30～50%高だったが、私が買ったloafer（所謂スリッポン）はデザインも素晴らしく、グッチ独特の3色の飾りが特徴的だった。
この靴は確かに酷使に耐えて長持ちした。私は気に入ったので、これを履き潰した後に同じ物を買って愛用した。即ち、ブランド品には値段だけの価値があるということだ。
ウオーキング・シューズの話も。1995年5月に、これまた初めてドイツに行った時に、フランスの名品"Mephisto"を買ってみた。しかも、ローテンブルグの雑貨屋さんには私のサイズが置いてあったのだった。この頃でもすでに今のEU圏内は、何処で買っても値段が同じと聞かされていた。
おおよそ日本の値段の半分だった。
偶然にも、私が買った物は雅子皇太子妃が山歩きの時にお履きになっている物と同じ型の色違いだった。確かにメフィストは快適なウオーキング・シューズでかなり愛用したが、今では踵が多少すり減ってきた。しかし、未だ使用に耐える。
最後に所謂「スニーカー」。アメリカを代表するが如きブランドが"Nike"だろうが、我が国にも優れたメーカーがある。1994年以前だったが、アメリカ出張の際にアシックスのスニーカーを履いていった。
それを見たシアトル空港内で出会った欧米人が「アシックスを履いている」と、嬉しそうに言うので「何故そんなに喜ぶのか」と尋ねた。
答えは「私はオーストラリアでアシックスの販売店を営んでいる。何故アメリカ製品ではないかといえば、日本のアシックスの品質がウオーキング用でも何でも世界最高水準にあるからで、私はアシックスの販売店をであることを誇りに思っている」だった。
これにはいささか驚かされた。彼は「では、Nikeは駄目なのか」と尋ねれば「あれは性能よりも、優れたデザイン性と広報活動で売っているのだ。アメリカ式のマーケティングの勝利である」とズバリと言ってのけた。「日本人として誇りに思うコメントを有り難う」と言った。
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話 の 福 袋
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◎ 厳しくなった厚労相、省内は緊張・反発も
長妻厚生労働相が最近、部下である厚労省の官僚に厳しくあたる場面が目立っている。
就任当初は官僚の説明を聞き、理解するのに懸命で、その慎重さから「ミスター検討中」とやゆされていたが、省内では、「野党時代に得意とした官僚バッシングが復活した」とピリピリした空気が漂っている。
「皆さんは説明能力が低すぎる。私は大臣として恥ずかしい」
長妻氏は16日、厚労省の局長らを急きょ集めると、厳しく言い放った。
12、13日に行われた行政刷新会議の「事業仕分け」で局長らが「説得力のある回答が全くできていない」と不満を爆発させたのだ。局長らの意識を引き締めるため、毎週月曜日に幹部による朝礼を開くことを命じた。
また、民主党がマニフェスト（政権公約）に掲げた「待機児童ゼロ」達成までの期間を大幅に短縮するよう指示した際、難色を示した担当局長に対し、部下の前で「もういい。あなたにはやらせない」とどなりつけ
ることもあった。
大臣室には、省に寄せられた苦情の電話やメールの内容をまとめた分厚いファイルが積み上げられている。「民間ではお客様の声は宝だ」と語る長妻氏は、こうした苦情への回答を命じ、苦情の内容によっては、謝罪文も出させている。
これに対し、同省のある幹部は「大臣は、メールを世論と勘違いしている。本来の仕事以外の業務が増え、省が推進するワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）を実行できているのは、夜早めに帰宅する大臣だけだ」と嘆く。
中には「業務上のストレスを部下にぶつけている」と露骨に反発する向きもあり、政11月28日22時34分配信 読売新聞府内でも、「省内ばかりたたいていては、官僚との溝が深まり、政策実現の上で逆効果になりかねない」と心配する声も出ている。 11月28日22時34分配信 読売新聞
◎＜北朝鮮＞金総書記に三男同行 初の公式文書
【北京・西岡省二】北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）総書記が今年４月下旬、三男正銀（ジョンウン）氏（従来表記は「正雲」）を地方視察に同行させたことが公式に記録されていることが、毎日新聞が入手し
た内部文書によって判明した。
正銀氏の現地指導同行が文書で裏付けられたのは初めて。文書には「金正銀大将同志に関連して発表された初の公開文献」と明記されており、正銀氏への後継作業の一環として既に活動記録の保存が始まっていることが明らかになった。
文書は、金総書記が北朝鮮南東部の拠点都市元山（ウォンサン）を現地指導した際に作成された。日付は「主体98（2009）年４月26日」。タイトルは「元山農業大学を現地指導しながらイルクン（活動家）たちと交わした談話」となっており、金総書記の発言が紹介されている。
金総書記は同大学を「偉大なる首領様＝故金日成（キム・イルソン）国家主席＝と金正淑（キム・ジョンスク）オモニム（お母様）の熱い業績が凝結している意味深い大学」とたたえたうえ、「きょう、金大将とと
もにやってきました」「元山農業大学は首領様と金正淑オモニム、私と金大将に仕える栄光の大学になった」などと発言する中で、正銀氏の存在を伝えている。
北朝鮮の公式報道では、国営朝鮮中央通信が同じ日に「金総書記が元山農業大学に新設された土壌式無公害温室を現地指導した」と報道。朝鮮労働党の金己男（キム・ギナム）書記と張成沢（チャン・ソンテク）、朴南基（パク・ナムギ）の両部長同行を伝えていたが、正銀氏の名前や指導日は伏せられていた。
北京の外交関係者は「金総書記の元山訪問は４月25日と確認され文書はその直後に党宣伝扇動部の実務者が作成したと考えられる」と指摘している。
◇おことわり
北朝鮮当局は現時点でジョンウン氏の漢字表記を公表していませんが、毎日新聞が入手した内部文書によって、「ウン」については「雲」ではなく「銀」や「恩」などに当たるハングル表記であることが既に判明しています。
その後の取材で北朝鮮関係者の多くが漢字表記は「『正銀』が適切」と証言しました。これまで「正雲」と表記してきましたが、今後は「正銀」と表記します。11月29日2時30分配信 毎日新聞
◎＜首相献金疑惑＞実母の「贈与」強まる 参考人聴取を検討
鳩山由紀夫首相の資金管理団体「友愛政経懇話会」（友政懇）を巡る偽装献金問題で、実母側からの資金提供は大半が贈与だった疑いが強まった。
鳩山氏側は最初に資金提供を求めた約１０年前に借入金と告げながら、それ以降は借入金とは確認せず、借用書がないばかりか返済期限や使途の制限もなかった。東京地検特捜部も大半が贈与だったとの見方を強め、実母から参考人聴取する方向で検討を始めた。
関係者によると、虚偽記載を認めている元公設第１秘書は約10年前、資金難に陥っていることを周囲に漏らし、鳩山家の関係する公益法人の幹部が実母側に窮状を伝えて資金提供が始まったという。
この際、鳩山氏側は実母側に「貸してほしい」と借入金であることを伝えたが、その後も継続的に行われた資金提供では、こうしたやりとりはなかったという。
元公設第１秘書は特捜部の任意の事情聴取に対し「『貸してほしい』と言って始まった資金提供なので貸付金だと思っていた」と説明している模様だ。
しかし▽２回目以降、贈与なのか貸付金なのかについて確認していない▽鳩山氏側にとって自由に使える資金だった▽借用書がない▽返済されていない▽実母側は使途も把握していない－－ことなどから、特捜部は贈与であるとの見方を強めている模様だ。
贈与と認定されると、鳩山氏には贈与額の最大50％が課税され、鳩山氏が修正申告しなければならない。11月28日2時31分配信 毎日新聞
◎平成の足利義満・オザワ訪中団は140名！ 宮崎正弘
（読者の声１）「普天間問題」で日本が早く妥協しないと、「環境分野において、アメリカと中国はすでに裏でつながっていると考えられる。そうなると日本は非常に厳しくなる」と話してきましたが、それが早く
も具体的に現実のものとなりました。
これは、オバマ政権が経済分野での新しいパートナーに中国を選んだことを意味しています。アメリカと中国に世界標準の規格を握られたら、どうがんばっても日本に勝ち目はありません。
自動車の分野ではその先例として、車載ＬＡＮ規格がすでにアメリカとヨーロッパによってそのほとんどが握られていますし、アメリカとヨーロッパの有力メーカーが特許として押さえているのです。
電気自動車が普及し始めれば、日本のメーカーはアメリカ、中国、ヨーロッパのメーカーに特許使用料を支払わなければならない状況が予想されます。規格の問題は非常に重要です。日本が独自の規格を採用できなければ、日本のメーカーは常に海外のメーカーの後塵を拝することになってしまいます。
今世紀の世界経済の一大テーマである環境分野において、日本は今、世界の趨勢から取り残され、追い込まれつつあります。日本の伝統とも言える国家戦略の欠如がこの事態を招いたと言えるでしょう。
もはや日本が取るべき道は一つしかありません。アメリカと中国に手土産を持っていって、協力関係に加えてもらうことです。（ＺＫ生）
（宮崎正弘のコメント）オザワ訪中団は140名！ お土産を山積みにして土下座してくるようです。足利義満の再来？ いえいえ、足利は国際情勢がわかっていましたし、日本文化を理解していた。ミニ角栄を足利と比較するのは歴史上の人物に失礼です。
2009.11.29 Sunday name : kajikablog
◎5～14歳は半数感染か＝新型インフル、高齢者は1％未満
新型インフルエンザに感染した人の割合が、5～14歳では約50％に上る計算になることが、国立感染症研究所（感染研）が算定した推計患者数などから分かった。厚生労働省は「学校で集団生活を送る年代で、感染機会が多いためではないか」としている。
感染研は全国約5000カ所の医療機関を受診したインフルエンザ患者数から全患者数を推計しており、22日までの累計患者数は推定1075万人。大半が新型インフルエンザとみられ、内訳は0～4歳が95万人、5～9歳が285万人、10～14歳が309万人、15～19歳が168万人。全体の約80％を20歳未満が占め、5～14歳が特に多い。
一方、総務省の6月現在の人口推計では、5～9歳の人口は572万人、10～14歳は597万人。単純計算すれば、5～14歳では全体の約50％が感染し、病院で受診したことになる。感染率は0～4歳で17．6％、15～19歳も27．6％と高いが、20～40代では2～5％台。50代以上は1％に満たない。全年代では8．4％。 11月29日14時24分配信 時事通信
◎砂漠の都市に豪雨で洪水、106人死亡…サウジ
【カイロ支局】砂漠が広がるサウジアラビア西部の主要都市ジッダで集中豪雨による洪水が発生し、多数の家屋や道路が崩壊、地元報道によると、死者は29日までに106人に上った。
豪雨が襲ったのは25日で、約1200世帯が避難生活を強いられている。同日から29日まで恒例の巡礼（ハッジ）が行われた近郊のイスラム教聖地メッカでも、巡礼者が傘をさして歩く姿が見られた。
11月29日22時0分配信 読売新聞
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反 響
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１)私は深刻な危機だと思うのですが：
ドル安がまた一歩も二歩も進んでしまった。そうなると必ず識者やエコノミストが言い出すのが「輸出中心の大手企業にとっての大問題」である。それと同時に言うのが「資源不足の我が国では輸出依存は免れないので、問題が深刻」という解説である。
当にその通りなのだが、未だ嘗て「何故そうなったか」で納得がいく解説を聞いたことがない。その根元を正すべき時なのではないか。先日も何年振りかで懇談したアメリカの会社勤務の大先達にして我が国有数の論客は、嘗てこう言っていた。
「我が国の産業は不思議な存在だ。設備拡張ないしは新規設備を導入する前に、必ず『新設備からどれだけ輸出できるか』を研究することだ」と喝破したのだった。
当時は高度成長時代で設備拡張は当然で、多くの業種で設備投資が旺盛だった。当時は我が国と雖も何処かの誰かを追いかけている時で、その新設備が本格的に稼働すれば、国内の需要量を超えてしまうのが明らかだったのだ。
だが、新鋭の高度な設備をして製品の質を高め、コストを引き下げて世界水準を抜いて行かないと、我が国の存在を世界に示せなかった時代だった。
そうすると、遺憾ながら内需だけに依存してはいられなかった。恰も、現在の中国その他のアジアの新興勢力や南米の諸国が現在置かれている立場と同様なのだった。
我が国ではそれ以前に「聞いてください。我が社も遂にアメリカに輸出できる会社となりました」と私に言った中小企業の経営者がいたように、アメリカに輸出できることが“ステータス・シンボル”だった時期があった。
その頃のアメリカはどうだったか。あれだけ広い国にあれだけの人口がある世界第一の経済大国である。国内だけの需要でほとんど全ての製造業が成り立っていた。輸出は「国内の需要家の犠牲において行う、国内よりも高く売れる先に向けるもの」だった。
そのアメリカに向けて我が国以外からも輸出が殺到し、何時の間にか入超の国に成り果て、「製造業が蔑ろにされ空洞化が進んだ」のである。
その頃から「十分な利益が挙がらない」という理由で設備投資を怠ったアメリカは古く、小さく、能力が低い設備を抱える製造後進国と化していた。我が国も段々にアメリカに近い状態になってきたと危惧する。
アメリカは内需だけで賄える豊かな国だったのだった。一方、我が国は内需を超える生産量で輸出を支え、大発展を遂げてきたのではなかったか。
私流に言えば「内需はあったが、設備過剰」が実態である。しかも、高品質で適正な価格で海外で高かった競争力も、段々に衰えてきた。
中国、韓国等の新興勢力は嘗て我が国導入したような最新鋭の設備投資で、工業力とコストも含めた競争力を高め、彼らもアメリカやヨーロッパを目指して我が国の強力な競争相手となってきた。
そこに巨額な赤字を抱えながら、輸入一方であるアメリカ経済が破綻して、ドル安傾向が止まらなくなっているのが現状である。だからこそ、私は既に、アメリカを立て直すには、先ず世界水準の物が作れるように先ず、仮令時間がかかっても、労働力の質を高め、国際競争力を強化して欲しいのである。
だが、そうする前に目前にGMの破綻等々問題山積である。ここで私が注目していることは、私が知る限りではオバマ大統領は「前政権が不味かったから、我々が困っている」とは言っていないことである。この点は追いかけてみなければならないのかも知れない。
我が民主党は何かと言えば総理大臣以下の弁解、強弁に「前政権がやったことで（我々の責任ではない）」が登場する。何を言おうと勝手だが、今や言い訳で済む局面ではない。
何とか仕分けも結構だが、根本的にどうすれば最善なのかを考えて発表する時期だ、少しでも国民を安心させたければ。いや、民主党支持者は
不安を感じていないのか。
長い年月、為替と向かい合って仕事をしてきた方々は、現在のドル安がどれだけ恐ろしいかお解りだが、政治家は経験がないせいか一向に危機感を覚えていないらしい。そんなことでは困る。国の存亡がかかっていると知れ。（前田 正晶）
２）北海道 からのラドンに関する疑問 ですが
人は自然に地上で生活していて大気、食品等から浴びる放射線が平均2，4シーベルト／年間 を受けています。従来の医学では、これも良くないとされていました。
ところが、様々な研究から、２，４シーベルトの100倍の低線量放射線までは、むしろ体に様々な好影響を与える事が判っています。
従いまして、「高線量」の放射線は明らかに体に悪い影響を与えます。
（永冶ベックマン啓子）
３）総理大臣の政治資金問題で総理はいつまで総理の座に居られるか問題になっていますが、 後任に誰がなろうが小沢幹事長のリモコンで踊らされるだけであれば、家柄が良く、育ちが良く、学歴が立派な鳩山さんに続けてもらうのがいいような気がします。看板ですから。
でも、そうはいかないでしょうね。次は菅副総理？岡田外相？ああ嫌だ。
（剛）
私の靴物語
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前田 正晶
1972年8月にアメリカの会社に転身したために、生まれて初めてアメリカに出張した。そして、訳も解らないうちにニューヨークに入った。それが週末だったので早速かの五番街をお上りさん宜しく歩いてみた。
何気なく既製服屋に入って吊しの服を触っていると、店員が寄ってきて"Sir, we don't carry 38 extra short."と抜かした。
「貴方に合うような小さい服はない」と言うのである。
失礼な奴だと思ったが、実際にはそのサイズの服がぶら下がっていたのだった。するとどうだろう、慌てふためいた彼は懸命になってお世辞タラタラで売り込んでくる始末。彼らとても、そのサイズの服が滅多に売れないだろうから、このチャンス逃すべからずと必死だったのらしい。
勿論買わなかった。
これは五尺三寸、十四貫の日本男子がアメリカで靴や洋服を買おうとすると、先ず出会うサイズの問題の序論。
1976年に、これも生まれて初めてニュージャージー州のアトランティック・シティーに行った時のことだった。偶々上司と靴の"Johnston &Murphy"の店の前を通った時に、「ここは名店だ」と教えら れて入って
みた。
確かに良い靴が片方だけ店頭に飾られていた。入る前に"May I just take a look around?"と「見るだけよ」と断っておいたにも拘わらず、店主と思しき男がサイズを尋ねてきた。性悪説のアメリカでは万引き対
策で、靴は片方しか店頭に置かないのだ。
"Five and half or something in that range."と言うと、今度は"We don't carry that kind of small sized shoes. Five and half is notworthy of the name of a size."と言ったのである。
33年前の会話を未だに覚えているくらい腹が立った。彼は「そんな小さいサイズは置いていない。5-1／2なんて、サイズという名に値しない」とお客に言ったのだった。直ちにこの店を出た。
後に、シアトルのノードストロムでこのブランドのこのサイズの靴を何足も買っている。シアトルは東洋系の人が多いので小さいサイズは良く売れるが、東海岸ではそうはいかないらしい、丁度ニューヨークの洋服屋でも「小さい服は置いていない」と言われたように。
目をヨーロッパに向けてみよう。靴と言えばイタリア製が我が国では尊敬されている。私もW社アジアと日本の社長だった洒落者のF氏（アメリカ人である）に「グッチ」（＝Gucci）の靴が堅牢で良い」と聞かされて、シアトルで小さいサイズを発見して購入した。
因みに、イタリアの靴はアメリカの靴用に「丈夫で長持ち」という実用性を尊重していない。
値段はアメリカ物の30～50%高だったが、私が買ったloafer（所謂スリッポン）はデザインも素晴らしく、グッチ独特の3色の飾りが特徴的だった。
この靴は確かに酷使に耐えて長持ちした。私は気に入ったので、これを履き潰した後に同じ物を買って愛用した。即ち、ブランド品には値段だけの価値があるということだ。
ウオーキング・シューズの話も。1995年5月に、これまた初めてドイツに行った時に、フランスの名品"Mephisto"を買ってみた。しかも、ローテンブルグの雑貨屋さんには私のサイズが置いてあったのだった。この頃でもすでに今のEU圏内は、何処で買っても値段が同じと聞かされていた。
おおよそ日本の値段の半分だった。
偶然にも、私が買った物は雅子皇太子妃が山歩きの時にお履きになっている物と同じ型の色違いだった。確かにメフィストは快適なウオーキング・シューズでかなり愛用したが、今では踵が多少すり減ってきた。しかし、未だ使用に耐える。
最後に所謂「スニーカー」。アメリカを代表するが如きブランドが"Nike"だろうが、我が国にも優れたメーカーがある。1994年以前だったが、アメリカ出張の際にアシックスのスニーカーを履いていった。
それを見たシアトル空港内で出会った欧米人が「アシックスを履いている」と、嬉しそうに言うので「何故そんなに喜ぶのか」と尋ねた。
答えは「私はオーストラリアでアシックスの販売店を営んでいる。何故アメリカ製品ではないかといえば、日本のアシックスの品質がウオーキング用でも何でも世界最高水準にあるからで、私はアシックスの販売店をであることを誇りに思っている」だった。
これにはいささか驚かされた。彼は「では、Nikeは駄目なのか」と尋ねれば「あれは性能よりも、優れたデザイン性と広報活動で売っているのだ。アメリカ式のマーケティングの勝利である」とズバリと言ってのけた。「日本人として誇りに思うコメントを有り難う」と言った。
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話 の 福 袋
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◎ 厳しくなった厚労相、省内は緊張・反発も
長妻厚生労働相が最近、部下である厚労省の官僚に厳しくあたる場面が目立っている。
就任当初は官僚の説明を聞き、理解するのに懸命で、その慎重さから「ミスター検討中」とやゆされていたが、省内では、「野党時代に得意とした官僚バッシングが復活した」とピリピリした空気が漂っている。
「皆さんは説明能力が低すぎる。私は大臣として恥ずかしい」
長妻氏は16日、厚労省の局長らを急きょ集めると、厳しく言い放った。
12、13日に行われた行政刷新会議の「事業仕分け」で局長らが「説得力のある回答が全くできていない」と不満を爆発させたのだ。局長らの意識を引き締めるため、毎週月曜日に幹部による朝礼を開くことを命じた。
また、民主党がマニフェスト（政権公約）に掲げた「待機児童ゼロ」達成までの期間を大幅に短縮するよう指示した際、難色を示した担当局長に対し、部下の前で「もういい。あなたにはやらせない」とどなりつけ
ることもあった。
大臣室には、省に寄せられた苦情の電話やメールの内容をまとめた分厚いファイルが積み上げられている。「民間ではお客様の声は宝だ」と語る長妻氏は、こうした苦情への回答を命じ、苦情の内容によっては、謝罪文も出させている。
これに対し、同省のある幹部は「大臣は、メールを世論と勘違いしている。本来の仕事以外の業務が増え、省が推進するワーク・ライフ・バランス（仕事と生活の調和）を実行できているのは、夜早めに帰宅する大臣だけだ」と嘆く。
中には「業務上のストレスを部下にぶつけている」と露骨に反発する向きもあり、政11月28日22時34分配信 読売新聞府内でも、「省内ばかりたたいていては、官僚との溝が深まり、政策実現の上で逆効果になりかねない」と心配する声も出ている。 11月28日22時34分配信 読売新聞
◎＜北朝鮮＞金総書記に三男同行 初の公式文書
【北京・西岡省二】北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル）総書記が今年４月下旬、三男正銀（ジョンウン）氏（従来表記は「正雲」）を地方視察に同行させたことが公式に記録されていることが、毎日新聞が入手し
た内部文書によって判明した。
正銀氏の現地指導同行が文書で裏付けられたのは初めて。文書には「金正銀大将同志に関連して発表された初の公開文献」と明記されており、正銀氏への後継作業の一環として既に活動記録の保存が始まっていることが明らかになった。
文書は、金総書記が北朝鮮南東部の拠点都市元山（ウォンサン）を現地指導した際に作成された。日付は「主体98（2009）年４月26日」。タイトルは「元山農業大学を現地指導しながらイルクン（活動家）たちと交わした談話」となっており、金総書記の発言が紹介されている。
金総書記は同大学を「偉大なる首領様＝故金日成（キム・イルソン）国家主席＝と金正淑（キム・ジョンスク）オモニム（お母様）の熱い業績が凝結している意味深い大学」とたたえたうえ、「きょう、金大将とと
もにやってきました」「元山農業大学は首領様と金正淑オモニム、私と金大将に仕える栄光の大学になった」などと発言する中で、正銀氏の存在を伝えている。
北朝鮮の公式報道では、国営朝鮮中央通信が同じ日に「金総書記が元山農業大学に新設された土壌式無公害温室を現地指導した」と報道。朝鮮労働党の金己男（キム・ギナム）書記と張成沢（チャン・ソンテク）、朴南基（パク・ナムギ）の両部長同行を伝えていたが、正銀氏の名前や指導日は伏せられていた。
北京の外交関係者は「金総書記の元山訪問は４月25日と確認され文書はその直後に党宣伝扇動部の実務者が作成したと考えられる」と指摘している。
◇おことわり
北朝鮮当局は現時点でジョンウン氏の漢字表記を公表していませんが、毎日新聞が入手した内部文書によって、「ウン」については「雲」ではなく「銀」や「恩」などに当たるハングル表記であることが既に判明しています。
その後の取材で北朝鮮関係者の多くが漢字表記は「『正銀』が適切」と証言しました。これまで「正雲」と表記してきましたが、今後は「正銀」と表記します。11月29日2時30分配信 毎日新聞
◎＜首相献金疑惑＞実母の「贈与」強まる 参考人聴取を検討
鳩山由紀夫首相の資金管理団体「友愛政経懇話会」（友政懇）を巡る偽装献金問題で、実母側からの資金提供は大半が贈与だった疑いが強まった。
鳩山氏側は最初に資金提供を求めた約１０年前に借入金と告げながら、それ以降は借入金とは確認せず、借用書がないばかりか返済期限や使途の制限もなかった。東京地検特捜部も大半が贈与だったとの見方を強め、実母から参考人聴取する方向で検討を始めた。
関係者によると、虚偽記載を認めている元公設第１秘書は約10年前、資金難に陥っていることを周囲に漏らし、鳩山家の関係する公益法人の幹部が実母側に窮状を伝えて資金提供が始まったという。
この際、鳩山氏側は実母側に「貸してほしい」と借入金であることを伝えたが、その後も継続的に行われた資金提供では、こうしたやりとりはなかったという。
元公設第１秘書は特捜部の任意の事情聴取に対し「『貸してほしい』と言って始まった資金提供なので貸付金だと思っていた」と説明している模様だ。
しかし▽２回目以降、贈与なのか貸付金なのかについて確認していない▽鳩山氏側にとって自由に使える資金だった▽借用書がない▽返済されていない▽実母側は使途も把握していない－－ことなどから、特捜部は贈与であるとの見方を強めている模様だ。
贈与と認定されると、鳩山氏には贈与額の最大50％が課税され、鳩山氏が修正申告しなければならない。11月28日2時31分配信 毎日新聞
◎平成の足利義満・オザワ訪中団は140名！ 宮崎正弘
（読者の声１）「普天間問題」で日本が早く妥協しないと、「環境分野において、アメリカと中国はすでに裏でつながっていると考えられる。そうなると日本は非常に厳しくなる」と話してきましたが、それが早く
も具体的に現実のものとなりました。
これは、オバマ政権が経済分野での新しいパートナーに中国を選んだことを意味しています。アメリカと中国に世界標準の規格を握られたら、どうがんばっても日本に勝ち目はありません。
自動車の分野ではその先例として、車載ＬＡＮ規格がすでにアメリカとヨーロッパによってそのほとんどが握られていますし、アメリカとヨーロッパの有力メーカーが特許として押さえているのです。
電気自動車が普及し始めれば、日本のメーカーはアメリカ、中国、ヨーロッパのメーカーに特許使用料を支払わなければならない状況が予想されます。規格の問題は非常に重要です。日本が独自の規格を採用できなければ、日本のメーカーは常に海外のメーカーの後塵を拝することになってしまいます。
今世紀の世界経済の一大テーマである環境分野において、日本は今、世界の趨勢から取り残され、追い込まれつつあります。日本の伝統とも言える国家戦略の欠如がこの事態を招いたと言えるでしょう。
もはや日本が取るべき道は一つしかありません。アメリカと中国に手土産を持っていって、協力関係に加えてもらうことです。（ＺＫ生）
（宮崎正弘のコメント）オザワ訪中団は140名！ お土産を山積みにして土下座してくるようです。足利義満の再来？ いえいえ、足利は国際情勢がわかっていましたし、日本文化を理解していた。ミニ角栄を足利と比較するのは歴史上の人物に失礼です。
2009.11.29 Sunday name : kajikablog
◎5～14歳は半数感染か＝新型インフル、高齢者は1％未満
新型インフルエンザに感染した人の割合が、5～14歳では約50％に上る計算になることが、国立感染症研究所（感染研）が算定した推計患者数などから分かった。厚生労働省は「学校で集団生活を送る年代で、感染機会が多いためではないか」としている。
感染研は全国約5000カ所の医療機関を受診したインフルエンザ患者数から全患者数を推計しており、22日までの累計患者数は推定1075万人。大半が新型インフルエンザとみられ、内訳は0～4歳が95万人、5～9歳が285万人、10～14歳が309万人、15～19歳が168万人。全体の約80％を20歳未満が占め、5～14歳が特に多い。
一方、総務省の6月現在の人口推計では、5～9歳の人口は572万人、10～14歳は597万人。単純計算すれば、5～14歳では全体の約50％が感染し、病院で受診したことになる。感染率は0～4歳で17．6％、15～19歳も27．6％と高いが、20～40代では2～5％台。50代以上は1％に満たない。全年代では8．4％。 11月29日14時24分配信 時事通信
◎砂漠の都市に豪雨で洪水、106人死亡…サウジ
【カイロ支局】砂漠が広がるサウジアラビア西部の主要都市ジッダで集中豪雨による洪水が発生し、多数の家屋や道路が崩壊、地元報道によると、死者は29日までに106人に上った。
豪雨が襲ったのは25日で、約1200世帯が避難生活を強いられている。同日から29日まで恒例の巡礼（ハッジ）が行われた近郊のイスラム教聖地メッカでも、巡礼者が傘をさして歩く姿が見られた。
11月29日22時0分配信 読売新聞
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反 響
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１)私は深刻な危機だと思うのですが：
ドル安がまた一歩も二歩も進んでしまった。そうなると必ず識者やエコノミストが言い出すのが「輸出中心の大手企業にとっての大問題」である。それと同時に言うのが「資源不足の我が国では輸出依存は免れないので、問題が深刻」という解説である。
当にその通りなのだが、未だ嘗て「何故そうなったか」で納得がいく解説を聞いたことがない。その根元を正すべき時なのではないか。先日も何年振りかで懇談したアメリカの会社勤務の大先達にして我が国有数の論客は、嘗てこう言っていた。
「我が国の産業は不思議な存在だ。設備拡張ないしは新規設備を導入する前に、必ず『新設備からどれだけ輸出できるか』を研究することだ」と喝破したのだった。
当時は高度成長時代で設備拡張は当然で、多くの業種で設備投資が旺盛だった。当時は我が国と雖も何処かの誰かを追いかけている時で、その新設備が本格的に稼働すれば、国内の需要量を超えてしまうのが明らかだったのだ。
だが、新鋭の高度な設備をして製品の質を高め、コストを引き下げて世界水準を抜いて行かないと、我が国の存在を世界に示せなかった時代だった。
そうすると、遺憾ながら内需だけに依存してはいられなかった。恰も、現在の中国その他のアジアの新興勢力や南米の諸国が現在置かれている立場と同様なのだった。
我が国ではそれ以前に「聞いてください。我が社も遂にアメリカに輸出できる会社となりました」と私に言った中小企業の経営者がいたように、アメリカに輸出できることが“ステータス・シンボル”だった時期があった。
その頃のアメリカはどうだったか。あれだけ広い国にあれだけの人口がある世界第一の経済大国である。国内だけの需要でほとんど全ての製造業が成り立っていた。輸出は「国内の需要家の犠牲において行う、国内よりも高く売れる先に向けるもの」だった。
そのアメリカに向けて我が国以外からも輸出が殺到し、何時の間にか入超の国に成り果て、「製造業が蔑ろにされ空洞化が進んだ」のである。
その頃から「十分な利益が挙がらない」という理由で設備投資を怠ったアメリカは古く、小さく、能力が低い設備を抱える製造後進国と化していた。我が国も段々にアメリカに近い状態になってきたと危惧する。
アメリカは内需だけで賄える豊かな国だったのだった。一方、我が国は内需を超える生産量で輸出を支え、大発展を遂げてきたのではなかったか。
私流に言えば「内需はあったが、設備過剰」が実態である。しかも、高品質で適正な価格で海外で高かった競争力も、段々に衰えてきた。
中国、韓国等の新興勢力は嘗て我が国導入したような最新鋭の設備投資で、工業力とコストも含めた競争力を高め、彼らもアメリカやヨーロッパを目指して我が国の強力な競争相手となってきた。
そこに巨額な赤字を抱えながら、輸入一方であるアメリカ経済が破綻して、ドル安傾向が止まらなくなっているのが現状である。だからこそ、私は既に、アメリカを立て直すには、先ず世界水準の物が作れるように先ず、仮令時間がかかっても、労働力の質を高め、国際競争力を強化して欲しいのである。
だが、そうする前に目前にGMの破綻等々問題山積である。ここで私が注目していることは、私が知る限りではオバマ大統領は「前政権が不味かったから、我々が困っている」とは言っていないことである。この点は追いかけてみなければならないのかも知れない。
我が民主党は何かと言えば総理大臣以下の弁解、強弁に「前政権がやったことで（我々の責任ではない）」が登場する。何を言おうと勝手だが、今や言い訳で済む局面ではない。
何とか仕分けも結構だが、根本的にどうすれば最善なのかを考えて発表する時期だ、少しでも国民を安心させたければ。いや、民主党支持者は
不安を感じていないのか。
長い年月、為替と向かい合って仕事をしてきた方々は、現在のドル安がどれだけ恐ろしいかお解りだが、政治家は経験がないせいか一向に危機感を覚えていないらしい。そんなことでは困る。国の存亡がかかっていると知れ。（前田 正晶）
２）北海道 からのラドンに関する疑問 ですが
人は自然に地上で生活していて大気、食品等から浴びる放射線が平均2，4シーベルト／年間 を受けています。従来の医学では、これも良くないとされていました。
ところが、様々な研究から、２，４シーベルトの100倍の低線量放射線までは、むしろ体に様々な好影響を与える事が判っています。
従いまして、「高線量」の放射線は明らかに体に悪い影響を与えます。
（永冶ベックマン啓子）
３）総理大臣の政治資金問題で総理はいつまで総理の座に居られるか問題になっていますが、 後任に誰がなろうが小沢幹事長のリモコンで踊らされるだけであれば、家柄が良く、育ちが良く、学歴が立派な鳩山さんに続けてもらうのがいいような気がします。看板ですから。
でも、そうはいかないでしょうね。次は菅副総理？岡田外相？ああ嫌だ。
（剛）