☆☆甦れ美しい日本☆☆ 西村眞悟の時事通信 「ソマリア沖の海賊対処、また、定額給付金」
ようちゃん、おすすめ記事。↓
平河総合戦略研究所メルマガ■□□（2009年1月16日 NO.260号）
☆☆甦れ美しい日本☆☆
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◎丹羽春喜の書き下ろし 「政府紙幣発行論」の盛行に思う
12月ごろから、週刊誌や新聞などで、「政府紙幣を発行して、それを国民に配るといった景気対策やマネー・サプライの増加をやれ」という提言が盛んに掲載されはじめた。財務省出身のエコノミスト高橋洋一氏（東洋大学教授）が、スターダムに登場して、ひっぱりだこになっているようである。要するに、わが国では、国債の発行はもう限界にきており、増税などは論外であるから、「国（政府）の貨幣発行特権」の発動で、日銀券とは別個の「政府紙幣」を刷り、その発券収入（「造幣益」）という政府財源──これは、租税徴収ではなく、また、国債とは違って政府債務にもならない──によって、景気対策を行なえという意見である。これは、従来は「禁じ手」とされていたことであるが、深刻な大不況襲来の危機にある今、マスコミでもついに解禁となったのであろう。
実は、平成不況が始まって間もない1990年代の半ばごろから、いちはやく、あえてタブーをおかして同様な政策提言の声を上げ始めたのが、ほかでもない私であった。『産経新聞』や『読売新聞』などへの寄稿を手始めに、月刊誌でも、『諸君』誌の98年5月号や02年3月号、『正論』誌00年1月号などに掲載された長文の論文で、私は、そのような政策提言を詳述しておいた。そして、私は、その後も今日まで、私の7冊におよぶ著書によって、そのような「国（政府）の貨幣発行特権」の大規模発動を急ぐべきことを、懸命に切言し続けてきたのである。しかし、私は、「政府紙幣を刷って配れ」などという単純なことを、言ってはいない。この種の政策提言を行なったいわば元祖である私としては、高橋氏流の最近流行の「政府紙幣発行論」には、ちょっと「物言い」をつけたいところがある。私は、もっとキメの細かい工夫を凝らしてきたのである。
ともあれ、高橋洋一氏が「政府紙幣を発行して、国民に配布するべきだ！」と、幾つものメディアや著書で提言していることは、基本的には良いことだと考えられて良い。しかし、彼は、びっくりするような初歩的な間違いもおかしている。高橋氏が12月に公刊した新著『この金融政策が日本経済を救う』（光文社新書）では、次のように書かれているのである。
「・・・日銀は紙幣を刷ると、・・・一万円札を一枚刷るだけで、日銀には9980円の差益が入ります。これが通貨発行益です。この差益は日銀から国
庫納付金となって政府に入ります。・・・実は、この話、お札をたくさん刷ればインフレになるという言い方と整合的です。」（上掲書、30~31ページ）
言うまでもなく、高橋氏のこのような記述は、信じられないほどのひどい誤りである。これでは、何のために高橋氏が日銀券とは別個の「政府紙幣」の発行・配布を提言するのか、根拠が薄弱になってしまうではないか。そもそも日銀券の発行額は、その全額が日銀の負債として貸借対照表に計上されるものであり、したがって、「通貨発行益」（造幣益）は日銀の利潤としては生じない。
したがって、国庫への納付金にもなりえない。このことはエコノミストにとっては、周知のことであるはずである。同じ箇所で、高橋氏が「通貨の発行は、日銀だけではなく、政府にもできます」と付言してくれているのは良いことであるが、それにしても、日銀券の発行が、すぐに、国庫納付金になりうるような「日銀の利潤」としての「通貨発行益」を生むなどという論述は、現行の日銀券の発行制度や日銀の会計原則を全く知らない者の思い違いそのものである。これが、大蔵省＝財務省のエリート・キャリアー官僚エコノミストの第一人者と見なされて、小泉=竹中政権の政策中枢に参画し、そして、現在は大学教授の任にある人物が述べたことなのであるから、がっかりせざるをえない。
上記のことのほかにも、高橋洋一氏ならびにそれに追随するジャーナリストたちの「政府紙幣」発行論には、経済政策論の視点から物言いをつけたい点が幾つかある。たとえば、「政府紙幣」の発行による政策規模が25兆円程度に限定して提言されていて、しかも、まるで一回限りの短期的な出動に限定されているかのごとく予定されているように思われるという点である。しかも、基本的には、ただ単に金融政策としてのマネー・サプライの増加策として提言されているにすぎない。100年に一度といった超大不況に対して、この程度では間に合うはずが無い。このような超大不況に対しては、もはや金融政策は、ほとんど無力化してしまっており、唯一の血路は、超々大規模な長期的財政政策の断行があるのみである。国家債務の残高が800兆円以上も累積している現状に対しても、25兆円一回限りの政策ぐらいでは、全く手をつけることができない。「埋蔵金」を加えて考えても、このような問題点は残る。
他方、このこととは、あたかも正反対のように感じられるかもしれないが、提言されている「政府紙幣発行の額」が、それによる政策の規模と同額の25兆円と見積もられているようであるから、これでは、むやみに大きな額になりすぎているのだとも言いうる。もともと、日銀券と政府紙幣を両建てで併行的に流通させることについては、「社会的な混乱を招く！」とする反対論が根強いのである。
本当に必要とされる財政財源は、国家債務の処理も行なって「財政再建」も達成することも考えるならば数百兆円といった巨額にのぼることになるであろう。そのような巨額であっても、それが、「国（政府）の貨幣発行特権」の間接的な発動（丹羽著『政府貨幣発行特権を発動せよ──救国の秘策の提言──』紫翠会出版、2009年1月刊を参照）によって、租税の徴収でもなく、政府の負債にもならない理想的な形で調達されて、政府の口座にそれだけの金額が電子信号で新たに振り込まれさえすれば、それでよいはずである。ほとんどあらゆる取引が銀行口座間の多角的な電子決済ですまされるようになっている現代経済では、「政府紙幣」を実際に印刷・発行して流通させるといったことまでする必要は無い。それでいて、そのような「国（政府）の貨幣発行特権」の間接的な発動で、きわめて巨額、数百兆円分もの政府財政財源が、きわめて容易に調達されうるのである。高橋氏は、なぜ、このことを見ようとしないのであろうか。
言うまでも無く、このような無尽蔵な「打ち出の小槌」とも言うべき財政財源システムが確立されれば、そのことは、高橋氏が提言しているような「埋蔵金」や単純な「政府紙幣発行論」どころの話ではなく、非常に容易に、どのように大規模にでも、景気振興策を実施しうるようになるということを意味するものである。もちろん、そのことは財政再建への捷径・王道でもある。
そればかりではなく、そのことは、在来の概念での国家財政バランスにおける黒字、赤字といったことが、無意味になるということでもある。これは、まさに、大事件である。それに代わって意味を持つようになるのは、マクロ経済的にデフレ・ギャップが発生しているのか、インフレ・ギャップが発生しているのかということである。すなわち、「真の意味でのマクロ有効需要政策」（いわゆる「国民経済予算制度」政策）を市場メカニズムと結合した「人智の及ぶ限り最善の経済システム」を実現しうる道筋へ、日本が全世界を導いて進むことができるようになるということである。その意味で、現在の経済的超大危機は、一大チャンスでもある。ただし、このチャンスを生かすためには、わが政府当局がデフレ・ギャップ、インフレ・ギャップの正しい計測を怠っていて、まぎらわしい欺瞞的な数値を弄するなどして、日本経済における厖大なデフレ・ギャップ（＝超巨大な余裕生産能力）の発生・累増という真相を隠蔽・秘匿し続けてきているというその犯罪的なスタンスを、ぜったいに、やめさせなければならない。
実は、「ケインズ革命」は、全世界的にも、日本においても、まだ、完全には達成されないままで、推移してきた。それどころか、新自由主義・新古典派経済学流の「反ケインズ主義」イデオロギーによる政治的攻撃を受けて、マクロ経済政策の実践によるマルクス主義革命イデオロギー封殺というケインズ主義の偉大な業績も、無効化されてしまった。しかし、上述のごとく、「国（政府）の貨幣発行特権」の間接的ではあるが大規模な発動によって、事実上、無尽蔵に国の財政財源が調達しうることになれば、とりもなおさず、「ケインズ革命」が、はじめて、日本で、完全な形で完成されうるということになる。そのことは、マルクス主義の史的唯物論や、新自由主義・新古典派経済学的な市場原理主義的ニヒリズムによる決定論的宿命論のくびきから、人類がようやく解放されることを意味する。そのような人類文明の輝かしい躍進への画期的なブレーク・スルーの先達の役割を、今まさに、日本がはたすべき時か来たようである。
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◎西村眞悟の時事通信 「ソマリア沖の海賊対処、また、定額給付金」
十三日に第二次補正予算が衆議院を通過したのをうけて、改革クラブとして、早急に海賊退治の為にインド洋のソマリア沖に自衛艦艇を派遣するように十五日に政府に要請した。国会では経済と予算を政争の具にしたような論争を延々とやっているなかでも、麻生総理率いる政府は着々と決断していかねばならない。その最たる課題がソマリア沖の海賊対策である。「生活第一」もいいが、その国家経済と国民の生活を根底で支えているものが我が国へのエネルギーと物資が運ばれている「インド洋の安全」であることを忘れてはならない。
本日十六日の読売朝刊に、政府がソマリア沖に自衛隊法八十二条の海上警備行動発令による護衛艦派遣の方針を固めたとの報道があった。まず、国内法的に海上警備行動の発令とするのであれば、速やかにその発令をされたい。その際、ただ単に船だけを派遣するのではなく、情報収集の重要性に鑑み、対潜哨戒機Ｐ３Ｃもセットで派遣すべきである。 広いインド洋で隠密行動をとる海賊船を捕捉するには空からの哨戒が必要である。そして、我が国の海上自衛隊は、アメリカ海軍とともに世界的に高い哨戒能力を備えている。哨戒機なしで船だけ派遣すれば、闇夜に烏を探しに行くようなことで、ただ単に船を出しているだけということになりかねない。
また、我が国自衛隊が、広大なインド洋の海と空の哨戒を実施するには、派遣各国の部隊との緊密な連携協力が必要であり、その連携の為には、当然、集団的自衛権の行使がともなうことになる。従って、総理大臣は、集団的自衛権を行使するとの方針を明確にしたうえで、自衛権の憲法解釈の変更を内閣法制局に指示すべきである。そして、インド洋に於ける我が国を含む各国部隊を共通に秩序づけるものは、各々の国の「国内法」ではなく「国際の法規および慣例」である。この「国際の法規及び慣例」は、「国内法」よりも優位にあるから、これは当然のことである。
十三日に衆議院を通過した約二兆四百億円の定額給付金に関しては、私の考えを早急に本通信に書き込みたかったが、本日までキーボードの前に座ることができなかった。私は、この第二次補正予算に賛成した。私の考えでは、定額給付金約二兆円は少なすぎる。これを十倍の二十兆円にすれば、この給付金の本質が鮮明になり、国会でみみっちい議論をする余地がなかったであろう。
我が国の経済は、国民の消費で支えられている。その規模は、アメリカに次いで世界第二位と巨大である。また、我が国経済は長年デフレである。つまり、我が国には、巨大な供給能力がデフレで眠ったままになっている。これを稼働させる、つまり、雇用を創出するには、総需要を喚起することに尽きる。では、如何にして総需要を喚起するのか。今まで通りなのは、行政組織が税を使うという方策である。しかし、我が国経済は、既に開発途上国型の経済ではなくなっている。官僚組織が金を使ってもなかなか経済を牽引できない。これは、この十年の我が国経済の低い成長率が雄弁に語っている。つまり、経済規模の六割を越える国民の消費が活性化しなければ、我が国の経済は動かない構造になっているのだ。よって、官僚組織が今まで通り税という金を使うよりも、津々浦々の国民が、各々の生活のなかで総額約二兆円になるまで金を使う、つまり、消費をしてもらう、そして、経済活性化を促す。これが、定額給付金の意義である。その意味で、巨大な日本経済を動かすには二兆円では少ないと述べておきたい。
例えば、両親と十八歳以下の子供二人の六人家族があるとする。夫婦は一人あたり一万二千円、その両親と子供は各二万円であるから、世帯主は合計十万四千円を受け取ることになる（受給権者は世帯主）。これが、総額二兆円が給付される場合である。私の言う十倍だと総額百四万円を受け取ることになる。当然ながら、後者の方が遙かに明るく夢のある支給ではないか。そして、経済の活性化効果も計り知れない。これが、定額支給金制度の本質的な目的と効果である。もっとも、二十兆円を支給するとして、その財源をどうするとの質問がある。私の持論で答えるが、国家が持っている「通貨発行権」を行使して、財源とすると答える。そして、世界の中で、我が国だけがこれが可能な国であると（丹羽春喜教授の論）。 (了）
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◎関西零細企業経営のオッサン 悔し涙を流すの記 （37） 寒中望あり
先日北国のスキーから帰ってきた友人は、今年の雪は急に気温が下がったせいか、とても柔らかいパウダー状で素晴らしかったと言っている。何年振りかの寒さのようだ。地球温暖化は誰のホラ話かと言いたい。不景気な大阪も寒波に覆われ、数日前から乾いた北風が肌を刺すように冷たい。此れまでどんなに寒くても、僕はズボンの下に穿くステテコや長袖の下着は絶対に身に着けなかった。此れが浪速男の矜持であると頑張ってきた。勿論予期せぬ幸運により人前で着衣を脱がねばならぬ状況に遭遇したとき、ラクダの下着など着ていたのでは折角の幸運の女神も引いてしまうのでは、との配慮からであった。
処がそんな幸運などついぞ訪れぬまま何十年も過ぎてしまった。おまけにこの数日の厳寒である。有りもしない期待でしまいに風邪を引くよりはと、此れまでの矜持をきっぱり投げ捨て、昨日からスキー用に仕舞っていたラクダの下着を身に着けている。もうこの下着から逃れられそうも無いと観念する。実に詰まらぬ見栄を張っていたものである。処が昨日TVを看て知ったのが参議院K氏の武勇伝である。此の先生確か僕より何歳も年長の筈である。スキャンダルが掲載された週刊誌の記事によれば、神戸震災時は“あの時は幸運にも女房の傍に寝ていて” 妻を庇った程の愛妻家であるK先生に実は若い彼女がいて最近は頻繁に議員宿舎に徹夜でご招待されていた事になっている。うむ、幸運にも当夜は夫人の傍に居た訳で、普段は別人の傍に居るらしい事が推察できるご本人の発言だ。
今回は群がるリポーターをかわしきれないと観念したK先生が、ただの徹夜の交友関係であり、男女の関係では断じてない事をTVの前で天地神明に誓って居られた。勿論TVを通じて奥様に身の潔白を断言し、不徳のせいで誤解を招いた事を必死で詫びておられたのだ。此の手の弁解は直接面と向かって言っても到底受入れられない。TVを通じて早めに一方的に謝罪してしまえば奥様の反撃はかわせる、中々の政治的ご判断である。
この種スキャンダルは政治家であろうが神父であろうが、やることさえしっかりやっていれば取上げないのが大人の社会である。相手を幸せに満足させている限り他人がとやかく言うべき筋合いは無い。K先生の場合は議員特権で税金で賄われている低料金アパートに彼女をお招きしていたのがバレて問題になったと思いたい。税金を納めている我々大衆は全員嫉妬深いのである。しかもお招きしたのが30も歳の離れていそうな長身の美人（此の部分は大衆の想像）となれば、黙って見過ごすのは余りに悔しい。
TVでよく看ればK先生はあばた面であり、おまけに毛はフサフサとは言え、僕より数年歳上である。お爺ちゃんなのだ。してみると、僕だってもし千代田区の閑静な一等地に、女房がめったに来ない結構なアパートがあり自由に使えるなら、K先生ぐらいの幸運には出会えるのかも知れない。いやそんなアパートが無くてもひょっとするかも知れない。その時に備えて、明日からは矢張りラクダの下着など脱ぎ捨てる事としよう。たとえ寒波がどれだけ厳しくなっても。了。
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日本のお姉さんの意見。↓
昔は、金持ちや政治家には
おめかけさん、二号さんがいて、
盆暮れには、何かを持って正妻を
訪れたのだそうだ。
妾は、正妻をそれなりに敬い、
決して上に立とうとはしなかったのだそうだ。
妾の子は、父親の遺産は
実子の半分しかもらえないと法律で
決まっている。
「この種スキャンダルは政治家であろうが神父であろうが、
やることさえしっかりやっていれば取上げないのが
大人の社会である。」と書いてあるが、
神父や牧師が、やることをやっていれば
自分の教会の信者を手にかけてもいいわけがない。
神さまに仕える身で、世の中の男性と同じことを
しているのでは、本当にクリスチャンかどうかも
怪しいし、クリスチャンなら、神さまを愛さずに
自分の欲を愛する不良神父、不良牧師だ。
そんな事をする聖職者は、その時点で仕事を辞めて
普通の信者となって、ちゃんとした神父、牧師の
下で教育される側にまわってほしいものだ。
韓国系の教会では、神父や牧師が性的な欲望に
負けて、信者に手を出すようになる場合があると聞く。
韓国人は、カルトになりやすいのだそうだ。
韓国系の教会に行っている人に聞きました。
「どうして？」と聞くと、その人は「性格的なものや。」と
言っていました。韓国人は、クリスチャンになっても
性格が悪いようです。（性的な欲望に弱いと言ってもよい。）
政治家の場合は、やることをやっていれば、交友関係に
関する趣向は、どうでもいいかと言えば、
どうでもいいのかもしれないが、女性を敵にまわすだろうね。
それに、女ぐせが悪いと、すぐにチュウゴクのまわし者の
女スパイに引っ掛かって、身動きがとれなくなるから、
日本のために仕事ができなくなる。
日本と女遊びと、どっちが大事かと言えば、
日本の方が大事に決まっているだろう。
でも、恋をしてしまえば、日本よりも女が大事になって
しまうので、政治家は真面目な人の方がいいと思う。
上海領事館の連絡員は、チュウゴク公安の送り込んだ
女に惚れたおかげで、女のいのちを守るために
日本の秘密を売らねばならないようになってしまった。
死ぬしかないと思って自殺してしまったが、最初から
チュウゴクの女性に近ずかなかったら死なずにすんだのだ。
わけのわからない女性を議員用のアパートに入れるのが
間違っている。妾なのか、妾が生んだ自分の娘なのか、
チュウゴクの女スパイなのか、死んだ親友の娘で手をつけ
ようと策略中だったのか、銀座の夜の女なのか、
それとも、自分が使っている女スパイなのか、
いったい誰なのか知らないが、気が抜けすぎている。