オバマだらけの米メディア (苺畑より) 韓銀の孤独な戦いは続いている (新世紀のビッグブラザーへ
ようちゃん、おすすめ記事。↓(7月11日)
▼オバマだらけの米メディア (苺畑より)
アメリカのメディアが左よりであからさまな民主党支持であることは、カカシは何度も指摘してきた。だが、最近のアメリカメディアのオバマ崇拝主義は目に余るものがある。オバマ自身やオバマ夫婦や家族揃った写真がアメリカの政治雑誌の表紙に何回掲載されたか数えきれない。政治雑誌だけならまだわかるが、政治とは無関係な歌手や俳優やタレントを話題にする芸能雑誌の表紙にまでオバマの写真が載っている。スーパーのレジで待っていると、横においてあるゴシップマガジンの棚にある雑誌にオバマの写真を見ない日がないくらいだ。テレビはもっとひどい。テレビニュースでもオバマ特集はあるが、共和党のマケイン特集など観たことが無い。たまにマケインを話題にしても批判する内容ばかり。まるで救世主かロックスターのような扱いを受けるオバマとは大違いだ。またニュース番組ではなく、ワイドショーのようなエンターテイメントの番組にオバマ家族が特別ゲストとしていくつも特集されている。まずは夫人のミッシェルがABCテレビのザ・ビューという女性向きの朝のワイドショーに一時間、コメンテーターの一人として出演。CBSニュースはオバマ一家の独立記念日を特集。NBCの朝番組ザ・トゥデイショーで休暇中のオバマ家族がインタビューを受けた。その後夜の芸能ニュース番組、アクセスハリウッドでも家族のインタビューが特集された。
もしも、これだけのメディア広告を自腹を切って購入しようとしたらどれほど莫大な金額になるかご想像いただけると思う。テレビの1分間の広告だけでも何百万ドルとかかるのに、アメリカのメディアは何十分もオバマに好意的な宣伝をニュースと称してオバマには無料で報道し続けているのだ。
これではなにもかも自腹を切らなければならないマケインはとてもとてもかなわない。
しかし、ある意味で、マケインは自業自得といえないこともない。数年前マケインは民間団体による特定の候補者に関する応援運動に制限をかける法案を民主党の議員と提携して共和党の反対を押し切って無理矢理に通してしまったことがあるのだ。これがいわゆるマケイン・ファインゴールドと言われる法案だ。最初からこんな選挙法を守る気はさらさらない民主党にとってはこんなもの痛くもかゆくもない。しかもアメリカメディアが民主党支持なのは周知の事実。メディアは民間の支持団体とは見なされないから、候補者支持の応援活動はやり放題。この法案で規制を受けて痛手を被るのは共和党候補だけになることは、最初から解りきっていた。マケインは自分で通した選挙法に自分の選挙運動を邪魔されることとなったわけである。
しかし、マケインも馬鹿ではない。相手が公平に戦わないのに、こっちだけが規則を守っているという手はない。マケインは相手が不当な戦いをすることを許さない正義感の持ち主なので、オバマやリベラルのこの汚いやり方に充分対応できる力は持っている。この際、マケインには下手な正義感は捨ててもらって、オバマを打ち破るべくすべての手段を使って戦ってほしいものだ。
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ようちゃんの意見。↓
★この際、マケインには下手な正義感は捨ててもらって、オバマを打ち破るべくすべての手段を使って戦ってほしいものだ。
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▼韓銀の孤独な戦いは続いている (新世紀のビッグブラザーへ blog)
アメリカのドル防衛宣言以降、いわゆる新興経済諸国に対し容赦なき通貨安圧力が加えられ、各中央銀行は対応に追われている。何しろ資源と食料品という、人間が生きていく上で必須のコモディティが揃って高騰している最悪の環境下である。これらの製品を輸入に頼る国々は、互いに倣ったようにインフレーションに襲われている。ここにドル高、つまり自国通貨安が加わると、下手をすると本当にハイパーインフレーションが巻き起こりかねない。ハイパーインフレーションに怯える各国は、通貨防衛に必死の努力を続けている。一年前からは想像ができないほどに、世界経済はガラリと様相を変えてしまった。 2007年の秋頃に、ドルウォン為替レートが瞬間的に900ウォンを切り、アジア通貨危機後のウォン高のピークをつけた韓国など、まさに典型である。当初は「ウォン安は韓国輸出企業への恩恵」などと言っていた韓国も、今や韓銀が毎日のように数十億ドル規模のウォン買い介入を行い、ウォンの下落を食い止めようと必死である。グラフは2008年7月4日から10までのドルウォンレートだが、数値の下落、つまいウォン高に向かう線が極端に長いことにお気づき頂けるだろう。 じわじわとドルウォンレートが上昇し(ドル高ウォン安になり)、韓銀の為替介入により不自然に下落する(ドル安ウォン高になる)。これを日々、繰り返しているわけだ。グラフをよく見ると、ほとんど韓銀以外にウォンの買い手がいないようにも思われて、背筋が凍りつくような気分を覚える。韓国の場合は貿易収支が赤字化している上に、海外からの直接投資が落ち込んでいるため、ウォンの買い手が本当にいない可能性も否定できない。
2008年7月の北海道洞爺湖サミットでは、各国の首脳が物価安定を目的に、強いドルを支持するアピールを行った。アメリカが露骨にドル防衛宣言を行い、各主要国が支持をしている中において、韓銀は孤独に自国通貨ウォンの防衛を続けているのである。
ウォンの防衛ということであるから、韓銀は手持の外貨準備を取り崩し、外貨でウォンを買うことで価値の下落を防いでいるわけだ。韓国は2007年までは順調に外貨準備を積み上げていたが、08年には入るやいきなり暗転、為替介入による外貨準備の取り崩しを毎月続けている。08年6月末時点における韓国の外貨準備高は2581億ドル。何だ、まだまだ余裕があるではないか、と思いたいところだが、内訳を見ると状況がそれほど甘くないことが分かる。韓国の6月末時点における外貨準備高の内訳は、米国債などの有価証券が2332億ドルと九割を占めている。為替防衛に即座に使用できる、流動性の高い預金はわずか243億ドルと、外貨準備高の9.4%を占めるに過ぎない。韓銀による為替防衛では、多いときには一日で50億ドルもの外貨が使われる。このペースの為替介入を一週間続けるだけで、外貨準備高における流動性は尽きてしまう。
その後は米国債を売却してドルを入手するなり、米国債を担保にドルを借りるなりしなければならない。だが、当のアメリカが「ドルを防衛する」と宣言している中で、韓国が米国債の価値を低める事を果たして認めるのだろうか。いずれにせよ状況は大変厳しく、かつ切迫しているのである。国内の景気が悪化している中でインフレーションに見舞われる、つまりスタグフレーションの渦中にありながら、韓銀は政策金利の引上げだけは拒否し続けてきた。だが、物価上昇の圧力はあまりにも厳しく、韓銀は近々利上げを決断せざるを得ないだろう。もちろん利上げにより国内経済は更に凍りつくことになるが、もはや他に選択肢があるとも思えない。すでにベトナムなど、より危機が深刻化している国々は、先行して利上げを実施している。韓国や中国などの新興経済諸国もこれに倣い、経済成長を諦める代わりに、物価を抑制する政策を採らざるを得ないと考えられる。
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▼とばっちり! 民主党・細野豪志氏へのダメージも大 (青皮の手帖)
山本モナがまたやった。今度は読売巨人軍の二岡選手だという。どこまでヤッたのかが非常に気になる。ラブホへ入って「お酒飲んだだけです」なんて誰も信じやしねーっつーの!こうなったら正直にどこまでヤッか白状した方がいいんじゃない?もう2年近くも経つんですか。あの激写!路チュー写真は、まるでドラマのワンシーンのようだった。凄かったなー。あの後、細野氏は地元選挙区の後援会員の家一軒一軒を夫人同伴で廻って謝罪したという。後援者によっては泣きながらビンタ食らわして、「アンタ、何やってんのよ!」とか「カミさんを選挙の道具だと思ってんのか!」など、罵声を浴びせられたという話しもあるくらいだ。そして、時間が過ぎ、ほとぼりも冷めつつあったこの時期に、なんとまた山本モナがやってくれた。せっかく、国交省の随意契約に関する鋭い質問を発するようにまで回復したのに…。とばっちりとは言え、元はと言えば、そういう前科があるということは消せない。民主党・細野豪志氏へのダメージは計り知れないであろう。この際、政界から身を引くべきですな。
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日本のお姉さん。↓
モナさんは結婚して奥様になるのが向いているのかな。
アナウンサーやレポーターは向いていないな。