▼無防備都市で生存の妄想▼毎日の変態報道が象徴する日本の病巣
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼「宮内庁ごときが決める問題ではない」石原知事が反発 五輪招致 皇太子さまご協力問題http://sankei.jp.msn.com/culture/imperial/080704/imp0807041933001-n1.htm
2016年の夏季五輪開催を目指す東京都の石原慎太郎知事が皇太子さまに招致活動へのご協力を求めていることについて、宮内庁の野村一成東宮大夫は4日の定例記者会見で「招致活動の段階からかかわることは難しい」と述べ、実現は困難であるとの見通しを示した。
これに対し、石原知事は4日、訪問先の小笠原諸島・父島で記者団に「宮内庁ごときが決めるべきことではない」と反発。そのうえで「(五輪招致は)ある意味では国運のかかった問題なのだから、政府が正式に(皇太子さまに)申し込んだら別の話になると思う」と述べた。
石原知事は東京五輪の招致活動で「旗頭がほしい」として皇太子さまにご協力を求める考えを示しており、1日には福田康夫首相と会談して政府に正式にご協力を要請し、森喜朗元首相が今月の皇太子さまのご公務に同席する際の感触をふまえ、政府に動いてもらうとしていた。
野村東宮大夫は「招致活動には政治的な要素が強いこともあるし、すでに決まった式典に出席されるのとは違う話だ。いずれにしても政府内で詰めることが先決」などと述べた。
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2016年の夏季五輪開催を目指す東京都の石原慎太郎知事が皇太子さまに招致活動へのご協力を求めていることについて、宮内庁の野村一成東宮大夫は4日の定例記者会見で「招致活動の段階からかかわることは難しい」と述べ、実現は困難であるとの見通しを示した。
これに対し、石原知事は4日、訪問先の小笠原諸島・父島で記者団に「宮内庁ごときが決めるべきことではない」と反発。そのうえで「(五輪招致は)ある意味では国運のかかった問題なのだから、政府が正式に(皇太子さまに)申し込んだら別の話になると思う」と述べた。
石原知事は東京五輪の招致活動で「旗頭がほしい」として皇太子さまにご協力を求める考えを示しており、1日には福田康夫首相と会談して政府に正式にご協力を要請し、森喜朗元首相が今月の皇太子さまのご公務に同席する際の感触をふまえ、政府に動いてもらうとしていた。
野村東宮大夫は「招致活動には政治的な要素が強いこともあるし、すでに決まった式典に出席されるのとは違う話だ。いずれにしても政府内で詰めることが先決」などと述べた。
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ようちゃんの意見。↓
★本当に石原都知事は傲慢になったモノです。最後を飾る、永久に歴史を残すには・・・・・と思案の果てが、東京オリンピック開催功労者の名前でしょう。
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▼無防備都市で生存の妄想(ポリスジャパン)
近年、全国各地の地方自治体に対し「無防備地域宣言」を行うための条例制定を求める運動がなされている。 6月27日には、期定数を越える15,632筆の署名を集めた尼崎(大阪)が直接請求。 川崎(神奈川)でも規定数を超える33,517筆が、7月2日に提出された。地方自治法では、有権者の50分の1以上の署名を1カ月で集め、選管の署名簿審査を経て確定すれば、首長に条例制定を直接請求ができると定めている。 条例の内容は、市内を非武装、無防備地域とし、市は戦争協力の事務を行わないとする条項などを設けている。これを受け「川崎市議会臨時会」が22~24日に開かれる予定で、22日に市長が賛否いずれかの意見書を付けて議案を上程。 23日に市民の請求代表者による意見陳述と代表質疑が行われ、市民委員会に付託。 24日に採決される。 しかし、これまで地方議会に提出された「無防備地域条例案」は、すべての自治体で否決されている。 これまで直接請求された条例案に付した意見書に賛成意見を記載した首長は、「上原公子」国立(東京)元市長と「藤沢純一」箕面(大阪)市長のみ。
川崎での署名の勧誘には、以下のような文言が公開されている。
「新しい平和条例をつくることを、議会に直接請求する署名です。
ジュネーブ条約(国際人道法)に基づき、戦争に協力しない川崎市をつくる条例です。
なぜかといえば、わたしたち市民一人ひとりのいのちと暮らしを守るためです。」
この運動では、「無防備地域宣言」を行えば戦争に巻き込まれることはないとしている。
「無防備地域」とは、ジュネーブ条約で、4条件を満たす地域では紛争当事国からの武力攻撃を禁止している地域をいう。
① すべての戦闘員が撤退しており、移動可能な兵器及び軍事施設が撤去されていること。
② 固定された軍事施設の敵対的な使用が行われないこと。
③ 当局または住民により敵対的な行為が行われないこと。
④ 軍事行動を支援する活動が行われていないこと。
すなわち戦時で自治体が自衛隊への協力を一切拒否する。
しかし災害時には、「戦闘用装備であっても災害派遣に使用されている限り,ジュネーヴ条約にいう「移動兵器及び移動軍用設備」には該当せず、災害派遣に限っては,自衛隊が無防備地区宣言に何らの影響も与えない。」との見解。
「無防備地域宣言」条例化運動がなされている、または準備をしている地方公共団体
・ 北海道 苫小牧市、(札幌市)
・ 東京都 (品川区)、(荒川区)、板橋区、(大田区)、(国立市)、(日野市)、(目黒区)、国分寺市、小金井市、練馬区
・ 千葉県 (市川市)
・ 神奈川県 (藤沢市)、(小田原市)、川崎市
・ 三重県 鈴鹿市、
・ 大阪府 (大阪市)、(枚方市)、(高槻市)、豊中市、(箕面市)、(堺市)、寝屋川市、四条畷市、大東市
・ 滋賀県 (大津市)
・ 奈良県 (奈良市)
・ 京都府 (京都市)、(向日市)、(宇治市)、亀岡市
・ 兵庫県 (西宮市)、尼崎市
・ 愛媛県 南宇和郡愛南町
・ 鹿児島県 鹿児島市
・ 沖縄県 (竹富町)、石垣市、那覇市、大宜味村
・ ※カッコで囲んである自治体は、議会が無防備地域条例案を否決
こんなキャラクター「無防備マン」まで登場させて親近感を出そうと画策してるが 主体となっているのは「無防備地域宣言運動全国ネットワーク」。 運動について、新左翼「民主主義的社会主義運動/MDS」が運動に関係していると公安調査庁は発表している。
「MDS」とは、共産党・過激派等 市民層への浸透に力を注いだ過激派社会主義社会の実現を標榜する「MDS/民主主義的社会主義運動」は,政府の有事体制づくりに反対する運動として,ジュネーヴ諸条約追加議定書を根拠に,「無防備地区宣言」条例の制定運動に取り組み,東京・荒川区など8自治体の住民らで運動体を組織し,それぞれ条例制定の直接請求に必要な法定数を超える署名を集めた。
さらに,「MDS」は,各地の運動体で構成する全国ネットワークが,著名人らを呼び掛け人として運動推進を呼び掛ける「1,000人アピール」への賛同人集約や学習会に取り組むなど運動の伝播に努める中,運動に協力した市民に,傘下団体の集会への参加を呼び掛けたり,機関紙の購読や組織への加盟を働き掛けた。
※ 日本法務省外局公安調査庁「平成18年「内外情勢の回顧と展望」より過激派の活動に協力してしまいかねない、街頭での署名にはくれぐれも注意を喚起する。
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★本当に石原都知事は傲慢になったモノです。最後を飾る、永久に歴史を残すには・・・・・と思案の果てが、東京オリンピック開催功労者の名前でしょう。
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▼無防備都市で生存の妄想(ポリスジャパン)
近年、全国各地の地方自治体に対し「無防備地域宣言」を行うための条例制定を求める運動がなされている。 6月27日には、期定数を越える15,632筆の署名を集めた尼崎(大阪)が直接請求。 川崎(神奈川)でも規定数を超える33,517筆が、7月2日に提出された。地方自治法では、有権者の50分の1以上の署名を1カ月で集め、選管の署名簿審査を経て確定すれば、首長に条例制定を直接請求ができると定めている。 条例の内容は、市内を非武装、無防備地域とし、市は戦争協力の事務を行わないとする条項などを設けている。これを受け「川崎市議会臨時会」が22~24日に開かれる予定で、22日に市長が賛否いずれかの意見書を付けて議案を上程。 23日に市民の請求代表者による意見陳述と代表質疑が行われ、市民委員会に付託。 24日に採決される。 しかし、これまで地方議会に提出された「無防備地域条例案」は、すべての自治体で否決されている。 これまで直接請求された条例案に付した意見書に賛成意見を記載した首長は、「上原公子」国立(東京)元市長と「藤沢純一」箕面(大阪)市長のみ。
川崎での署名の勧誘には、以下のような文言が公開されている。
「新しい平和条例をつくることを、議会に直接請求する署名です。
ジュネーブ条約(国際人道法)に基づき、戦争に協力しない川崎市をつくる条例です。
なぜかといえば、わたしたち市民一人ひとりのいのちと暮らしを守るためです。」
この運動では、「無防備地域宣言」を行えば戦争に巻き込まれることはないとしている。
「無防備地域」とは、ジュネーブ条約で、4条件を満たす地域では紛争当事国からの武力攻撃を禁止している地域をいう。
① すべての戦闘員が撤退しており、移動可能な兵器及び軍事施設が撤去されていること。
② 固定された軍事施設の敵対的な使用が行われないこと。
③ 当局または住民により敵対的な行為が行われないこと。
④ 軍事行動を支援する活動が行われていないこと。
すなわち戦時で自治体が自衛隊への協力を一切拒否する。
しかし災害時には、「戦闘用装備であっても災害派遣に使用されている限り,ジュネーヴ条約にいう「移動兵器及び移動軍用設備」には該当せず、災害派遣に限っては,自衛隊が無防備地区宣言に何らの影響も与えない。」との見解。
「無防備地域宣言」条例化運動がなされている、または準備をしている地方公共団体
・ 北海道 苫小牧市、(札幌市)
・ 東京都 (品川区)、(荒川区)、板橋区、(大田区)、(国立市)、(日野市)、(目黒区)、国分寺市、小金井市、練馬区
・ 千葉県 (市川市)
・ 神奈川県 (藤沢市)、(小田原市)、川崎市
・ 三重県 鈴鹿市、
・ 大阪府 (大阪市)、(枚方市)、(高槻市)、豊中市、(箕面市)、(堺市)、寝屋川市、四条畷市、大東市
・ 滋賀県 (大津市)
・ 奈良県 (奈良市)
・ 京都府 (京都市)、(向日市)、(宇治市)、亀岡市
・ 兵庫県 (西宮市)、尼崎市
・ 愛媛県 南宇和郡愛南町
・ 鹿児島県 鹿児島市
・ 沖縄県 (竹富町)、石垣市、那覇市、大宜味村
・ ※カッコで囲んである自治体は、議会が無防備地域条例案を否決
こんなキャラクター「無防備マン」まで登場させて親近感を出そうと画策してるが 主体となっているのは「無防備地域宣言運動全国ネットワーク」。 運動について、新左翼「民主主義的社会主義運動/MDS」が運動に関係していると公安調査庁は発表している。
「MDS」とは、共産党・過激派等 市民層への浸透に力を注いだ過激派社会主義社会の実現を標榜する「MDS/民主主義的社会主義運動」は,政府の有事体制づくりに反対する運動として,ジュネーヴ諸条約追加議定書を根拠に,「無防備地区宣言」条例の制定運動に取り組み,東京・荒川区など8自治体の住民らで運動体を組織し,それぞれ条例制定の直接請求に必要な法定数を超える署名を集めた。
さらに,「MDS」は,各地の運動体で構成する全国ネットワークが,著名人らを呼び掛け人として運動推進を呼び掛ける「1,000人アピール」への賛同人集約や学習会に取り組むなど運動の伝播に努める中,運動に協力した市民に,傘下団体の集会への参加を呼び掛けたり,機関紙の購読や組織への加盟を働き掛けた。
※ 日本法務省外局公安調査庁「平成18年「内外情勢の回顧と展望」より過激派の活動に協力してしまいかねない、街頭での署名にはくれぐれも注意を喚起する。
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ようちゃんの意見。↓
★近年、全国各地の地方自治体に対し「無防備地域宣言」を行うための条例制定を求める運動がなされている・・・条例の内容は、市内を非武装、無防備地域とし、市は戦争協力の事務を行わないとする条項など・・・戦時で自治体が自衛隊への協力を一切拒否。政府の有事体制づくりに反対する運動。公安調査庁・・・過激派の活動に協力してしまいかねない、街頭での署名にはくれぐれも注意を喚起。シナさま どうぞ おいで下さい と いうことか!
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▼毎日の変態報道が象徴する日本の病巣 (櫻党EX)
昨年でしょうか、佐賀県知事の記者会見で天皇陛下を侮辱する毎日新聞社の記者の質問が話題になったのは。朝鮮人だか韓国人だか知りませんが、日本語もまともに使えない記者が佐賀県知事に質問するのをYouTubeで見て絶句しました。「本当に日本の新聞社なのか」とです。
そしてまた、全く同様の事件がネットで祭りになっています。毎日新聞社のwaiwaiという英語版サイトで、オーストラリア人編集長がゴシップ記事を数年間にわたり全世界に配信していたという事件です。「目を疑う」とは正にこのことではないでしょうか。この問題が露呈したのは、英語の解せるあるブロガーのエントリーで、「毎日新聞の英語版サイトはハッキングされているのではないか」という指摘からだそうですが、どうも毎日新聞はずっと黙殺していた節があります。何しろ日本の風俗紹介といって数年間英語でゴシップ記事を全世界に配信していたのですから。
2ちゃんねるで祭りになってから、ようやくコーナーを停止し関係者の処分を発表したものの、担当部署の責任者は昇格したあげく、担当役員が社長になるというトンでも人事がまかり通るのも、この問題がかかえる病巣の大きさを物語っています。これは毎日新聞だけに限った問題ではなくマスコミ全体の問題です。
私が再三指摘している日本のメディアを侵食するサラ金、パチンコなどのダーティー企業。そして創価学会。今回の毎日新聞の変態報道に対して、他のマスコミ各社が腰が引けているのもこのせいでしょう。なぜならエロは儲かるのです(NHKと日経はエロではなくエコで一儲けを企んでいますが…)。関わりの無い人には解からないかもしれませんが、毎日新聞の脇の甘さはどうしようもないレベルです。遅かれ早かれ廃刊になるのは間違いないでしょう。残念ながら朝日の筋の通った左巻きぶりには遠く及びません。在日記者に好き放題書かれても上司は黙認するしかないのでしょう。
このことは別に毎日新聞などのマスコミだけではなく、外国人労働者を雇っている日本企業全てに言えることです。「気づいた時にはもう遅い」そんなことにならないように、経営者はもう一度足元を固めなおすべきではないでしょうか。北京オリンピックまでロムに徹しようかと思っていたのですが、今回の毎日新聞の件は黙っていられず思わずエントリしてしまいました。
追記…「母国を、侮辱する新聞は、もういらない!」
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★近年、全国各地の地方自治体に対し「無防備地域宣言」を行うための条例制定を求める運動がなされている・・・条例の内容は、市内を非武装、無防備地域とし、市は戦争協力の事務を行わないとする条項など・・・戦時で自治体が自衛隊への協力を一切拒否。政府の有事体制づくりに反対する運動。公安調査庁・・・過激派の活動に協力してしまいかねない、街頭での署名にはくれぐれも注意を喚起。シナさま どうぞ おいで下さい と いうことか!
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▼毎日の変態報道が象徴する日本の病巣 (櫻党EX)
昨年でしょうか、佐賀県知事の記者会見で天皇陛下を侮辱する毎日新聞社の記者の質問が話題になったのは。朝鮮人だか韓国人だか知りませんが、日本語もまともに使えない記者が佐賀県知事に質問するのをYouTubeで見て絶句しました。「本当に日本の新聞社なのか」とです。
そしてまた、全く同様の事件がネットで祭りになっています。毎日新聞社のwaiwaiという英語版サイトで、オーストラリア人編集長がゴシップ記事を数年間にわたり全世界に配信していたという事件です。「目を疑う」とは正にこのことではないでしょうか。この問題が露呈したのは、英語の解せるあるブロガーのエントリーで、「毎日新聞の英語版サイトはハッキングされているのではないか」という指摘からだそうですが、どうも毎日新聞はずっと黙殺していた節があります。何しろ日本の風俗紹介といって数年間英語でゴシップ記事を全世界に配信していたのですから。
2ちゃんねるで祭りになってから、ようやくコーナーを停止し関係者の処分を発表したものの、担当部署の責任者は昇格したあげく、担当役員が社長になるというトンでも人事がまかり通るのも、この問題がかかえる病巣の大きさを物語っています。これは毎日新聞だけに限った問題ではなくマスコミ全体の問題です。
私が再三指摘している日本のメディアを侵食するサラ金、パチンコなどのダーティー企業。そして創価学会。今回の毎日新聞の変態報道に対して、他のマスコミ各社が腰が引けているのもこのせいでしょう。なぜならエロは儲かるのです(NHKと日経はエロではなくエコで一儲けを企んでいますが…)。関わりの無い人には解からないかもしれませんが、毎日新聞の脇の甘さはどうしようもないレベルです。遅かれ早かれ廃刊になるのは間違いないでしょう。残念ながら朝日の筋の通った左巻きぶりには遠く及びません。在日記者に好き放題書かれても上司は黙認するしかないのでしょう。
このことは別に毎日新聞などのマスコミだけではなく、外国人労働者を雇っている日本企業全てに言えることです。「気づいた時にはもう遅い」そんなことにならないように、経営者はもう一度足元を固めなおすべきではないでしょうか。北京オリンピックまでロムに徹しようかと思っていたのですが、今回の毎日新聞の件は黙っていられず思わずエントリしてしまいました。
追記…「母国を、侮辱する新聞は、もういらない!」
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ようちゃんの意見。↓
★毎日新聞社のwaiwaiという英語版サイトで、オーストラリア人編集長がゴシップ記事を数年間にわたり全世界に配信していた・・・・。どうも毎日新聞はずっと黙殺していた節があります。何しろ日本の風俗紹介といって数年間英語でゴシップ記事を全世界に配信していたのですから。2ちゃんねるで祭りになってから、ようやくコーナーを停止し関係者の処分を発表したものの、担当部署の責任者は昇格したあげく、担当役員が社長になるというトンでも人事がまかり通るのも、この問題がかかえる病巣の大きさ ・・・・他のマスコミ各社が腰が引けているのもこのせいでしょう。なぜならエロは儲かるのです・・・遅かれ早かれ廃刊になるのは間違いないしょう。低俗記事については 知っていましたが あまりに ばかばかしくて、まともに 読む気がせず、オーストラリア人編集長、担当役員が社長にとか いうことは 見逃していましたこれじゃ 廃刊も 自業自得ですね。
★毎日新聞社のwaiwaiという英語版サイトで、オーストラリア人編集長がゴシップ記事を数年間にわたり全世界に配信していた・・・・。どうも毎日新聞はずっと黙殺していた節があります。何しろ日本の風俗紹介といって数年間英語でゴシップ記事を全世界に配信していたのですから。2ちゃんねるで祭りになってから、ようやくコーナーを停止し関係者の処分を発表したものの、担当部署の責任者は昇格したあげく、担当役員が社長になるというトンでも人事がまかり通るのも、この問題がかかえる病巣の大きさ ・・・・他のマスコミ各社が腰が引けているのもこのせいでしょう。なぜならエロは儲かるのです・・・遅かれ早かれ廃刊になるのは間違いないしょう。低俗記事については 知っていましたが あまりに ばかばかしくて、まともに 読む気がせず、オーストラリア人編集長、担当役員が社長にとか いうことは 見逃していましたこれじゃ 廃刊も 自業自得ですね。
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日本のお姉さんの意見。↓
オーストラリア人の記者の妻は在日韓国・朝鮮人だから日本に対する愛国心は無いのだろう。日本の雑誌で読んだヨタ話を夫に教えていたのだろう。夫も面白がって話しが事実か作り話かも確かめず、そのまま記事にしていたのだろう。
受験勉強中の息子を「落ち着かせる」ために母親が体を提供して母子で姦淫を犯しているという話しは、わたしも雑誌のエロ記事で読んだ。
雑誌には、エロ記事がついていて、読者の投稿という形で紹介されたりするが、本当かどうかは分からない。雑誌の記者の作り話である可能性もある。
でも世の中には悪い人間がいるのは事実。
中には、父親が娘を強姦したり、母親が息子を襲う家もあるのだと思うが、未成年者を強姦し、自分の子を虐待することは日本の法律では許されていない。そして神さまもそれは罪だと聖書ではっきり示しておられる。醜すぎる。それに警察に報告して取り締まってもらうべき犯罪行為を平気で面白がって記事にするのは、間違っている。
ブタをみんなで獣姦して、それを調理して出すなんて話しは作り話だろう。日本では動物の命を奪うのは一般人には許されていないのだ。調理場でブタを殺すなんて、日本人では考えられない。もしも本当にやったなら、日本人じゃなくてチュウゴク人だろう。チュウゴク人は羊をまるごと買ってきて家で殺して調理するから慣れている。鶏だって丸ごと一羽買ってきて調理する。日本では、考えられない。
それに、獣を犯すなんて行為は、最低な行為だし、不潔すぎる。日本人はそんなことするか?ブタを犯したなんてウソの話しを広められたら、世界中のイスラム教徒やユダヤ人やキリスト教徒たちが、日本人がみんなそんな事をしていると信じ込んでしまう。日本人が不潔でおぞましい民族だと誤解されかねない。オーストラリア人の在日の妻は日本を意図的におとしめようとしていたのだろうか?オーストラリア人は日本人が嫌いな人が多い。普段から夫婦で日本人をバカにして笑っているのでしょうね。
インドネシア人もオーストラリアに行くと嫌になるほど差別されるそうです。
イギリスの犯罪者の島流しにされた連中の子孫が多いという事実もオーストラリア人は全然知らないそうです。嫌なことは無かったことにしているのでしょう。オーストラリア人は、原住民のアボリジニーもほとんど民族撲滅にちかいぐらい殺した。
タスマニアにいたアボリジニーは全滅したそうです。今では白人がオーストラリア人。
アボリジニーはオリンピックで自己主張を許されて喜んでいた。そんなイベントに引っ張りださないといけないぐらい普段差別されているんでしょう。
日本人をおとしめるようなヨタ記事をずっとネットに垂れ流していたことは許されないことだ。日本人の恥、アジア人の恥だ。それに、作り話の可能性の方が高い記事で
日本人が外国人に軽蔑されることになるのは、国益に反する。
日本が損するだけだ。