▼日本人は変態だから殺してもOK。－毎日新聞変態ニュースネタ（大日本セキュリティ）
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▼日本人は変態だから殺してもOK。（大日本セキュリティ）
毎日新聞変態ニュースネタの収拾が付かなくなっているわけですが、母親が中学生の息子にフェラチオをする云々という聞くに堪えない卑猥なネタは、話題となったこの皇室侮辱本の87ページにも出てくるわけです。内容としては、「美智子皇后と皇太子殿下は重度なマザコン関係である。極端な例を挙げれば、80年代の調査では（どんな調査だよ！！何より具体的な引用先はこの本では触れられていない。）成績が優秀であった中学生の息子にご褒美として性的なサービスをする日本人の母親が報告されている。つまり、そんな日本の母子である皇后と皇太子は、性的な関係はあるかどうかはわからないが、重度のマザコンであるに違いない。」というような内容です。「まさかウソだろ。」と思った方は実際に読んでみてくださいな。
しかも、この本を書いたベン・ヒルズもオーストラリア人であり、英文毎日の編集長代理ライアン・コネルと同じ国の出身なわけです。ライアン・コネル氏の奥さんは日本人だそうですが、この本の取材にも協力しているベン・ヒルズ氏の奥さんは母親がホリプロ役員、父親が劇団四季の創立メンバーである在日韓国人三世の金森マユ氏（現在はオーストラリアに帰化）です。金森マユ氏は統一教会系の世界女性平和連合の反日イベントに参加・協力するなどかなり香ばしい方です。で、このベン・ヒルズ氏の書いた皇室侮辱本を読んだ外国人が、「日本人の母親は子供に性的サービスを行う。」等と検索すると、同じくオーストラリア人のライアン・コネル氏編集の日本人変態記事がヒットするわけです。しかも、日本の三大紙の一つ毎日新聞のサイトなわけで、検索した外国人は、「やっぱり、日本人は変態だし、日本の皇室も変態だ」と思うわけです。というわけで、鯨を喰らい、インセストタブーを犯す変態日本人など殺しても構わんという事になります。毎日新聞さん、本当にありがとうございました。
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▼個々の訂正を発信すべき毎日新聞 （博士の独り言）
毎日新聞社：「ＷａｉＷａｉ」問題で処分
毎日新聞社は２７日、英文サイト「毎日デイリーニューズ」上のコラム「ＷａｉＷａｉ」に不適切な記事が掲載された問題で、コラムを担当していた英文毎日編集部記者を懲戒休職３カ月にした。また、監督責任を問い高橋弘司英文毎日編集部長を役職停止２カ月、当時のデジタルメディア局次長の磯野彰彦デジタルメディア局長を役職停止１カ月の懲戒処分とした。このほか、当時のデジタルメディア局長の長谷川篤取締役デジタルメディア担当が役員報酬の２０％（１カ月）、当時の常務デジタルメディア担当の朝比奈豊社長が役員報酬１０％（１カ月）を返上する処分とした。
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本社は、担当記者が国内の雑誌に掲載された風俗記事を英文サイトに引用する際、不適切な描写のまま英文に翻訳した結果、多くの読者に不快感を与え、インターネット上で批判を受けるなど信頼を損なったと判断した。上司については、記事のチェックを怠るなどの監督責任を問うた。ＷａｉＷａｉは今月２１日に閉鎖している。長谷川篤取締役デジタルメディア担当の話 読者の皆様の信頼を損ない、誠に申し訳ありませんでした。今回の問題を真摯（しんし）に反省し、信頼されるウェブサイトの編集、制作に全力を挙げます。毎日新聞 6月27日付記事より参照のため引用／写真は同記事。参照と保存のため引用
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「訂正」を実行すべき毎日新聞
ネットの有志、有志ブロガーが指弾し、同新聞社への抗議が無ければ、かくなる英文サイトは未だに運営され、延々とデタラメな情報を世界に向けて垂れ流していたことであろう。同サイトの自主閉鎖は、良識のネット諸氏のグッドジョブの賜物と謂えるのではないか。諸氏に心より敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。 表題記事は、6月27日付けで同新聞社内の関係、担当責任者に対する「処分」を発効したことを具体的に伝えている。また、処分の事由と現況について、表題に云く、「本社は、担当記者が国内の雑誌に掲載された風俗記事を英文サイトに引用する際、不適切な描写のまま英文に翻訳した結果、多くの読者に不快感を与え、インターネット上で批判を受けるなど信頼を損なったと判断した。上司については、記事のチェックを怠るなどの監督責任を問うた。ＷａｉＷａｉは今月21日に閉鎖している」と記している。 だが、これで「一件落着」、と謂わんばかりに幕引きするとすれば、商業メディアとしての責任をまっとうしたとは謂えない。これまで累々と発信し続けて来た膨大な情報の具体的な訂正を個々に成すべきだ。新聞社なりの人力（マンパワー）と資力を以ってすれば、それは、決して無理な注文ではないはずだ。言葉を換えれば、少なくとも、当該の「訂正」をまっとうしなければ、商業メディアとしての信頼は、失墜の域から抜け出すことはできない。この点を、毎日新聞の関係諸氏は肝に銘じるべきだ。さもなくば、消滅への道があるのみだ。
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ライアン・コネル氏を逃すな！
ましてや、すでに同紙が発信したコンテンツが本になり、講談社から発売されていることも判った。これについて、講談社に電突された読者から、次の情報をいただいたので、小稿にあらためて紹介する。 （以下、転記）
・講談社インターナショナル ０３－３９４４－６４９３
毎日新聞の変態記事を出版物として、現在進行形で鋭意発売中である講談社インターナショナルに、その意図を問い合わせてみました。『本の前書き（もちろん英語）に日本の社会の一端だと書いてある、読んだらわかる』。『毎日が謝罪したのは、ニュースと混同して出したことにであって記事そのものではないと認識している』。『我々は（商社であって）外務省の日本国の公式ガイドラインであるような内容の本を出しているわけではない』。『記事が同じであっても我々の本そのものと、デイリーニュースとでは主張するものが必ずしも同じと限らない』。『記事が同じであろうと、出し方によって主張が違ってくるのは当然のことである』。『従って我々は問題がないと考えている』。
・・・私はこの方たちの言わんとすることがどうしても理解できません。 要するに、何をしてもよいと言うことですか？ 講談社本社によると、この本の担当者はグレッグ氏という方だとご紹介いただきましたが、実際問い合わせると３人が出ていらして、ワカヤマ氏という方が上のようなことをおっしゃっていました。 ところが、毎日新聞では『謝罪文には裏の意図は無く、全面的に社のミスです、申し訳ありません』と言うことでした。講談社インターナショナルは、『毎日と同じ記事と同じ内容』を扱いながら、『編集によって』『意図すること』は『作為的に変えられる』と。 これは詭弁でないのですか。 （以上、転記）
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読者がご指摘の通り、上記の講談社の説明は筆者にも詭弁に映る。要約すれば、発売中の本の内容は同じであっても、毎日新聞の記事そのものではない。海外向けとはいえ、しかし、外務省のガイドラインに則したものではないが、商業的に問題無い、と講談社は自己解釈している。良識の有志が問題にしているのは、海外に垂れ流し続ける内容それ自体あり、出版社が「問題無し」と「自己解釈」しても、その「内容」の垂れ流しが続く限り、毎日新聞社と講談社にその責が問われ続けて然りである。 読者からこの情報をいただき、早期に当該本を入手すると共に、親しい識者と検討の上、講談社への質問状の送付と直接取材に臨むべき、と考えるにいたった。および、上記の閉鎖されたサイトの編集長を務めていたライアン・コネル氏に対しても同様に追跡すべき必要性を感じてならない。また、元を糺（ただ）せば、かくなる人物を延々と「編集長」に据えた毎日新聞の品位の程は知れており、責任は重大だ。だが、あるいは、同紙にとってコネル氏は外部の人物に該当するためか、上記の「懲戒処分」にライアン・コネル氏の名前はない。ここで逃してはならない存在だ。
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■ 主な関連記事：
・毎日「創意捏造」一考
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【筆者記】
昨夜（6月26日）からスパムコメントの嵐を受けている。数にして数千は有るだろうか。ゆえに、みなさまからいただいたコメントを探し出しての表示が遅れて申しわけない、お詫びする。上記の追跡調査、取材は、相応の時間を要するかもしれない。だが、折々、報告しつつ進める。また、その過程で、みなさまからアドバイスをいただければ有難い。短稿にて。
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