韓国 連日のストもまだ本番じゃない？ （麦先生が歩く白癬の外側）
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▼韓国 連日のストもまだ本番じゃない？ （麦先生が歩く白癬の外側）
＊韓国の有力労組、経済改革に反対し7月2日に全面スト （ロイター）
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［ソウル １７日 ロイター］ 韓国の民主労働組合総連盟（ＫＣＴＵ）は１７日、李明博（イ・ミョンバク）大統領の経済改革に反対して、７月２日に全面ストを実施する、と発表した。前週末には、ガソリン価格の高騰を受け、貨物トラック運転手がスト入りしており、輸出依存度の高い同国の港湾に支障が生じている。 ＫＣＴＵは自動車、ヘルスケア、金融サービスを代表する労働組合で、約６０万人を抱える。ＫＣＴＵの広報は「７月２日に全面ストに入る」と発表。それに続き所属組合が個別にストを行う、と述べた。 ＫＣＴＵの声明によると、組合員の７０％が同大統領の民営化案、経済改革案、米国牛肉輸入再開交渉に反対し、スト実施に賛成した。 ＫＣＴＵに加盟している同国自動車メーカー最大手の現代自動車(005380.KS: 株価, 企業情報, レポート)の労働組合も、７月２日の全面ストに参加する意向を表明している。
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韓国の民主労働組合総連盟（KCTU）、李政権の経済改革、米国牛肉輸入再開交渉に反対し、ストライキを７月２日に行うと１７日発表した。KTCUは約６０万人の組合員を抱える韓国有数の労働組合だという。ロイターが伝えた。最近、韓国でデモやストライキのニュースを聞かない日が無い。
韓国メディアによると、韓国のコンテナ取り扱い量の80％を担う釜山港で、貨物運転手のストでコンテナが山済みになり物流が滞っている。また、建設機械の労組が１６日から無期限ストに入り、韓国国内の各地で建設工事が中断する事態になるという。一連の米国牛肉輸入反対デモやストライキによる経済損失は、韓国経済にとってマイナスであるばかりか、最近の対外債務の増加とも関連し国際的な信用も失うだろう。韓国経済を麻痺させる様、北朝鮮から労働組合に命令が来ているのだろうか。
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▼韓国 G8に逆行して連日のドル売り介入 （麦先生が歩く白癬の外側）
＊韓国、8年ぶりに純債務国に転落の可能性 （ロイター）
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［ソウル １５日 ロイター］ 韓国銀行（中央銀行）が１５日発表した国際投資対照表によると、３月末時点での同国の純対外債権は１４９億５０００万ドルで、昨年末の３５５億３０００万ドル（改定値）の半分以下となった。これは２０００年９月末時点の９６億８０００万ドル以来、７年半ぶりの低水準となる。３月末の韓国の対外債権は４２７４億３０００万ドルと、昨年末の４１７７億１０００万ドル（改定値）から２．３％増加した。一方、対外債務は４１２４億８０００万ドルと、３８２１億８０００万ドル（同）から７．９％増加した。 韓国は、対外債務の増加で８年ぶりに純債務国に転じる可能性が高まった。対外債務の増加は、銀行が国内輸出業者との先渡し契約の資金を調達するため借り入れを行ったことが一因。韓国は純債務国への転落が国際的な信用力を傷付ける可能性を懸念している。こうした懸念は最近、格付け会社のスタンダード＆プアーズも表明している。
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＊韓国当局、ウォン高誘導のため約10億ドルのドル売り介入実施のもよう＝市場筋 （ロイター）
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［ソウル １７日 ロイター］ 市場筋は１７日、韓国当局が同日の外為市場でウォン高誘導のため約１０億ドルのドル売り介入を実施したもようだと述べた。 大規模なドル売り介入やインフレに関する当局者発言を受け、ウォン相場はほぼ２週間ぶりの高値に上昇している。
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韓国は昨日に引き続き、１７日にも１０億ドルのドル売り介入を行った。ロイターが伝えた。こらこら、G8各国は輸入品が高くなるリスクを背負っても、米国のドル高政策を容認し、G８共通の認識としているのに、G8に逆行して韓国は連日のドル売り介入ですか。韓国は再び純債務国になる可能性が高くなっているから、為替介入をやる以前に対外債務を減らし、国内のデモやストライキを抑えて内政を安定させないと、韓国のウォンを買う人は居ないのでは？
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▼米軍産医複合体の恐怖 「あなたも都市ごとモルモットに…」
（青革の手帖）
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イラク帰還兵で「人体実験」、退役軍人省が薬投与…米紙報道
【ワシントン＝黒瀬悦成】１７日付の米ワシントン・タイムズ紙は、米退役軍人省が、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）に悩まされているイラクやアフガニスタンからの帰還兵に対し、精神障害や自殺衝動などの重い副作用が報告されている処方薬を、月額３０ドルの謝礼と引き換えに実験投与していた、と報じた。退役兵士の福利厚生を管轄する同省が帰還兵を「モルモット扱い」していたとして、今後、波紋を広げるのは確実だ。
同紙によると、退役軍人省は、ＰＴＳＤの影響でたばこがやめられなくなった帰還兵に対し、「禁煙治療の実験」として、大手製薬会社の禁煙補助薬を投与。この薬に関しては、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が昨年１１月、副作用があるとの警告を発表したが、今年２月末まで帰還兵に伝えなかった。
これまでに薬を投与された帰還兵１４３人のうち２１人に副作用が現れ、そのうち１人は自宅で精神錯乱を起こし、駆けつけた警官と撃ち合い寸前になった。同省は現在も同じ薬を被験者の帰還兵に投与しているという。
（2008年6月18日11時51分 読売新聞）
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関連エントリ：
└ 動き出した「欧米奥の院」 世界はどこへ行くのか？
(2008/02/13) [青革の手帖]
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「モノライン」支援 最大８０００億ドル再保証
【ニューヨーク＝山本正実】米著名投資家のウォーレン・バフェット氏は１２日、「モノライン」と呼ばれる米金融保証会社３社に支援を申し入れたことを明らかにした。バフェット氏が経営する投資会社を通じ、ＭＢＩＡ、アムバック・ファイナンシャル・グループ、ファイナンシャル・ギャランティー・インシュランス（ＦＧＩＣ）の大手３社が保証する地方債のうち、最大８０００億ドル（約８５兆６０００億円）を再保証する内容だ。モノライン各社は、低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」問題で業績に打撃を受け、格付けが引き下げられるなど信用力が低下したため、信用を補完する狙いがある。 ただ、同氏の提案では、各社の格下げの原因である証券化商品の再保証は行わない。米メディアの報道では、アムバック社は、同氏の提案を断ったという。 一方、ニューヨーク州の保険監督当局もモノライン社の支援に乗り出し、大手銀行に呼びかけ、資本増強策をまとめようとしている。 （2008年2月13日 読売新聞）
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これらのニュースを紐解くと、「欧米奥の院」が何か決断をし、その方向への青写真どおりに世界を導こうという意図が動き出したと読み取れる。ここで言う“奥の院”とは、特定の秘密結社やアヤシイ陰謀組織のことを指すものではない。オバマ氏への暗殺示唆発言は、逆説的にオバマ擁護論を沸騰させて、有色人種の米大統領就任に「暗黙の是認」を与えていることに他ならない。同時に、「欧米奥の院」には逆らうな！という強烈な脅迫でもある。一方、ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社が、８，０００億ドルにも上るモノライン救済策を発表したことにはチョット驚いた。しかも、この８，０００億ドルという額が、かなりイケてる数字なのにはさらに衝撃を受けた。でも、そんな額を回収する見込みがあっての投資行動なのだろうか？既に１社が拒否を示しているという。契約条項にどういうものが盛り込まれているのかも興味深い。一見、何の関係もなさそうな両ニュースが同時期に世界を駆け巡ったことは、非常に興味をそそる。「一体何が決まったのか？」 私の興味はこの一点にある。
ここからは私の推測なのだが、新大統領の下で軍産医複合体が再び大活況になるような路線と青写真が描かれているのではなかろうか。黒字を溜め込んだ勢力同士をぶつけ合い、暴利を貪ろうという構図があるのかもしれない。軍産医複合体と表現したのは、細菌戦争や疫病戦争をも新しい戦争に組み込まれている可能性が高いからである。戦闘での傷を治すのも、患者の病気を治すのも、飲み込んだ毒物を解毒するのも医薬業に他ならない。マッチポンプで儲かる構造を頑強に構築できれば、８，０００億ドルなんて投資行為もハシタガネに過ぎないであろう。それ以上の巨利が動くのだ。問題なのはこれらが日本国にどう影響するかである。ここが重要なポイントだ。米景気が復活して日本の景気もバンザイじゃん！なぁ～んて楽観論は厳禁だ。日本は過去においてタンマリと経常黒字を溜め込んできている。さらに個人金融資産だけで１，４００兆円ともいわれる巨額のマネーがある。これが狙われないわけがない。つまり、軍産医複合体が日本に牙をむいてくる可能性が大なのだ。このように日本の未来は一寸先は闇である。こんな現状において、あなたは日本と伴に沈みますか？ それとも売国に身を投じますか？ はたまた、第３の奇手を考え抜きますか？ 日本とあなた自身がまさに当事者であるということを忘れてはならない。
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└対空哨戒厳ニセヨ！ その時上空で何があったのか？
(2008/02/29) [青革の手帖]
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2008年2月19日早朝に起きたイージス艦「あたご」と漁船「清徳丸」の衝突事故で、ある知人が非常に興味深いデータをくれた。その知人曰く「あなたのブログへ寄せられるコメント欄からインスピレーションを得た」とのこと。このデータを見た私は思わず絶句してしまった。まずは、事故当日と３日後～５日後の天気図を見てみよう。特に事故３日後～５日後の天気図（B～D）を見て分かるように、爆弾低気圧が２つ生成されている。事故当日の天気図Aと比べれば分かるように、ごく短期間のあいだに急激な発達を見せているのが特徴だろう。で、私の知人の仮説によると、事故当日に現場海域上空で何者かによる気象操作がなされ、それらの行為を監視・偵察するためにイージス艦の哨戒機能が上空に向けられていたのではないかという大胆な説だ。事故発生後に態度が二転三転したり、防衛省内の情報統制が執れずポロポロしているのは、必死にこれを隠そうとしている所以だという。確かに事故後、吉清さん親子捜索の為と称して、Ｐ３Ｃ対潜型哨戒機や文科省傘下の海洋調査船までもが動員されたのには驚いた。あの腰が重い官僚機構がこんなにもスピーディーな動きを見せたことは他に例を見ないであろう。そうまでして監視・偵察していたことを隠そうと必死なのか。では、一体誰が気象操作をしたのか？答えは意外にもあっけなく分かってしまったようである。米軍がＢ―２爆撃機のステルス性を利用して、日本の太平洋沿岸にヨウ化銀粒子などを散布したようだ。そしてやはり、無茶をさせ過ぎたせいもあってか、最新鋭機が墜落した。
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└ 米CIAが狙う「弘中氏渡米のXデー」 これはマネー戦争ゲームか？ (2008/03/07) [青革の手帖]
ロス銃撃事件をめぐりサイパンで逮捕された元会社社長、三浦和義容疑者(60)の釈放申し立てが却下されたことを受けて、弘中氏は「日本でも学者とチームを作って米国での共謀罪、一事不再理などについて研究、検討する」と述べ、国内での支援態勢を強化する考えを示した。弘中氏の渡米にむけて、これでまた一歩進んだわけである。一連の三浦氏逮捕劇とその後のイエロー・ジャーナリズムによる大扇情報道は、すべて撒き餌に過ぎない。弘中氏を米国へおびき寄せるエサなのである。先日のエントリでも触れたのだが、「欧米奥の院」が軍産医複合体を駆使して、日本の庶民から搾取を強めようとしているフシがある。特にサブプライム・ショックで瀕死の瀬戸際にある米国は、その動きをあらわにしているようだ。
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弘中惇一郎
（ひろなか じゅんいちろう、1945年10月16日 - ）は、日本の弁護士。自由人権協会代表理事。山口県生まれ。広島修道高等学校、東京大学法学部卒（1968年）。
[編集] 略歴
医療被害と闘う弁護士としてクロロキン、クロマイ各薬害事件や六価クロム職業病事件など多くの薬害事件を担当。人権派弁護士として活躍したが、大きく名前を売ったのは、1984年ロス疑惑で三浦和義の弁護を担当し無罪を勝ち取ってから。「カミソリ弘中」と異名をとり、すご腕弁護士として知られ、その後野村沙知代、村上正邦、鈴木宗男、加藤紘一、花田勝など著名人の代理人を務め、各名誉毀損事件などを手がけた。しかし1996年薬害エイズ事件では、医療加害者側の安部英の弁護を担当、また武富士事件では、武井保雄を弁護し世間から大きな批判を浴びた。現在も叶姉妹などの代理人を務めている。 さいたま市立病院アラーム放置死亡事故裁判で原告側弁護士を務めている。2005年11月22日、一審で勝訴している。 （参照：Wikipedia）
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上記の経歴にもあるとおり、弘中弁護士は数々の訴訟を通じて、非常に多岐にわたる人脈を形成しているのが分かる。弁護をした村上正邦、鈴木宗男、加藤紘一、武井保雄などは日本の暗部とズブズブであり、それらの闇とのコネもできたであろう。そして、私が最も注目するのは「薬害エイズ事件」で安部英帝京大学医学部教授（当時）の弁護をした件である。2001年には衝撃の無罪判決を勝ち取っており、これには驚愕した記憶もある。この事件では、安部英、ミドリ十字代表取締役４人、厚生省官僚の村松明仁が訴えられたが、安部のみが無罪となっている。「薬害エイズ事件」については、未だに謎が多くその全容が明らかとなってはいないのだが、この裁判の時にミドリ十字社のウラと闇に接した可能性が高い。
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└ パンデミック・カウントダウン 「あなたは街ごと実験台にされる」 (2008/05/19) [青革の手帖]
中国四川大地震でデッドラインである７２時間を超えて、さらに時間が経過した現状ではもう人命救助の灯火はわずかな望みですらなくなりつつある。瓦礫の下には何万人という人が生き埋めになっている。人だけではない。家畜やペットなどの死骸も埋まっているであろう。気温３０℃を超える日もあると言う現地では、雨天などの気象条件により高温多湿な環境にあるであろうことは容易に想像がつく。人命救助を諦めた北京政府は、屍骸が発する腐臭とそこを感染源とする疾病対策に乗り出したようだ。コレラ、赤痢、マラリア、テング熱、といった大規模な感染症を防ぐべく消毒活動に余念がない。しかし、あれだけの規模なのだから生存者が出す排泄物等のことも考慮すると焼け石に水であろう。地震の原因を三峡ダムや周辺のダムに貯め込んだ水の重量に求めたり、ベンジャミン・フルフォード氏に至っては「地震兵器」を推論してみたりと、何ともまあナンセンスな思考回路だ。海底２万マイルの読みすぎなんじゃないか？同じ陰謀説に立つのなら、今後この地域で起こるであろう「高病原性鳥インフルエンザＨ５Ｎ１型」のヒト・ヒト間パンデミックを想定すべきではなかろうか。しかも、自然発生による感染流行ではなく、人為的に散布される可能性が高い。
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米国社会の頂点部分に巣食う軍産医複合体の一部が露呈したようだ。おそらく、米大統領選挙の動向に絡んでの情報リークだと思われる。今後も、本選が近付くに従ってこの手の話しはいくらでも出てくるであろう。意外と日本も他人事ではない。上掲した関連エントリにあるとおり、以前にも取り上げている。日本人１億２千万人が丸ごとモルモットにされる可能性もある。医療利権とは常に人体実験（生体実験）がセットになっている。
前にも書いたが、人権意識の向上と医療利権の膨張は見事に比例している。元来、人権意識が希薄だった中国やロシアなど旧共産圏は、新興勢力として大成長し、豊かな中産階級を大増産している。その結果、その層が人権意識を持ち始めるがゆえに、莫大な医療利権がさらに大爆発する。医療利権は儲かるのだ。さてさて、日本の医療利権はどうなっていくことやら…。このままだと何もかも吸い取られて干乾びてしまうだろうね。実際の世界も恐ろしい闇に支配されているのである。
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日本のお姉さんの意見。↓
ベンジャミンさんは、テレビで関東では多くの政治家や
芸能人がCIAに抹殺されていると言っていた。
周りの関西のテレビの司会やらが「まあまあまあ、、、」と
ベンジャミンさんのコメントを最後まで言わせまいとした。
ベンジャミンさんのテレビの「おはよう朝日です。」の
コメンテーターの仕事は終わったそうだ。
でも、CIAがジャマ者を殺すのは、よくあることだと思う。
それより、そうか学会がジャマ者を殺すのも、よくある。
沖縄では、みんなコソコソ、そうか学会がよくジャマ者を
殺すとウワサしています。ウソじゃないよ。そういう
ウワサがあるのは本当だよ。