ボーイング社、25キロワット出力のレーザー開発に成功（gizmodo.jp）
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼ボーイング社、25キロワット出力のレーザー開発に成功（gizmodo.jp）
レーザーライフルの実現が目の前に迫ってきました。
同社がこのたびテストした新しい薄型ディスクレーザーは、既存の固体レーザーの中で最もパワフルなものだそうです。出力25キロワット、数年以内に100キロワットレーザーの実現を目指すんだとか。プレスリリースによれば、「光速でターゲットにダメージを与えたり、機能を使えなくしたり、破壊したりできる。巻き添え損害は一切起きないか非常に少ない。戦地でのミッションにも都会での作戦でもサポートできる。」そうです。
【関連記事】
・ボーイングの次世代旅客機は、レゴのように組み立てられる
・レーザー銃、開発中
・レーザー砲を搭載した飛行機「YAL-1A」（動画）http://
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
ようちゃんの意見。↓
★高出力レーザー砲が実用化されたら、どうなるか？戦闘機同士の空中戦というものは成立しなくなる。レーザー砲を実用化できていない国の空軍がレーザー砲を実用化している国に対して航空作戦を行うことは全くの自殺行為になる。だって光の速度で飛んでくるビームを回避ようがないやん。
艦砲にレーザー砲が実用化されたら、対艦ミサイルによる艦隊に対する空襲は完全に不可能になる。地上部隊同士での戦闘は気象条件や地形障害があるから航空作戦ほどの一方的な戦力差はなくなるだろうけど、例えば砲兵や多連装ロケットによる支援砲撃や対戦車ミサイルなんかは発射するとすぐにレーザー砲で迎撃されるようになるかもしれない。これと実用化が近いといわれているリニアキャノンが艦載兵器になり、艦載機・空軍機の無人化が進むと、例えばアメリカ艦隊は沖縄あたりから一方的に北朝鮮全域を精密砲爆撃できるのに対して、北朝鮮軍はアメリカに対して指一本手を出せないということになりかねない。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼ミツバチ各種別の方言、学習で意思疎通が可能（大紀元日本6月7日）
【大紀元日本6月7日】豪州研究員によると、ミツバチは自分の意思を伝えることができるだけではなく、違う種類のミツバチ方言も学習により理解できるようになるらしい。豪州大学研究員は、ミツバチがダンスと羽根の動きにより意思表示をすることは言語学界ではミツバチの言語だと考えられており、さらに違う種類のミツバチはそれぞれ違うステップと羽根を動かす方向、周波数で意思表示をすることも知られていると述べた。研究で9種類のミツバチを同じ巣に入れたところ、50日間の共同生活の末、意思疎通をするようになったという。各種蜜蜂の斥候兵が互いの方言を学習し、情報を交換しあえるようになったという。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼米国：商業ミツバチ36%が死亡 作物の収穫に影響(写真)(大紀元日本08/05/13)
【大紀元日本5月13日】米養蜂調査会（Apiary Inspectors of America=AIA）が先日発表した調査報告によると、昨年の商業ミツバチの死亡率は36%で、一昨年の32％よりもさらに高くなっているという。CNNが伝えた。養蜂業者は毎年春になるとミツバチを全国各地に運び、開花した農作物の授粉を助けている。しかし、ミツバチは次々と新しいウィルス、農薬や寄生虫に侵されており、専門家は、ミツバチの大量減少が間接的に農作物及び果物の生産減少と関連しており、結果的に食物価格の上昇を招いていると指摘している。今回、AIAが調査したのは327の養蜂業者で、これは全国約244万個あると思われるミツバチの巣の19％を管轄しているという。
同ｸﾞﾙｰﾌﾟ会長のデニス・エンゲルスドープ氏（Dennis van Engelsdorp)は、「（全国の養殖ミツバチ死亡による損害は）2年連続で大幅に増えている」と述べ、｢これは驚くべき数字だ。例えば、３頭に一頭の牛、3羽に一羽の鶏が死んでいると想像してみてほしい。そうなれば、人々はもっと早く警告を発するだろう｣と話している。死亡したミツバチの29％は蜂群崩壊症候群(CCD)が原因で、これはミツバチの成虫が巣を放棄してしまうという奇妙な病気である。エンゲルスドープ氏は、｢我々はこの病気についてなにも分かっておらず、予測も出来ない｣と話す。ペンシルバニア州農業庁長デニス・ウォルフ氏（Dennis Wolff)は5月6日、CCD研究のための追加予算を発表した。また、同問題に関心を示す一部企業が、CCD研究に寄付している。 アイスクリーム・メーカーのハーゲンダッツ社は、製品に含まれるナッツやベリーなどのフレーバーが蜂蜜の授粉に頼っており、CCD研究のために25万米ドルを寄付するという。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼四川省、堰き止め湖がもたらす汚染（iza）
香港を拠点にする中国人権民主化運動情報センターが７日に報じたところによると、堰止め湖決壊の危険性で緊迫している四川省綿陽市北川県の唐家山地区に中国で最も重要な核研究施設および空軍施設が集中しており、それら５０施設のうち２０の設備移転が完了していない。それが理由で唐家山堰き止め湖の排水作業が当初の予定より遅らされているという。このまま唐家山堰き止め湖の排水が行われば、この地域に埋められている過去４０年分にわたる大量の核廃棄物や危険な軍事化学工業原料が地下水にしみて広域核汚染あるいは化学汚染が引き起こされる可能性があるという。同センターは、この堰止め決壊による水没範囲に中国最大の核研究所「中国工程物理研究所」のほか、核工業の８３９基地、核工業建設集団２４建設公司総本部、中性子爆弾製造の８５７工場、核弾頭貯蔵庫、解放軍の空気動力発展研究センターもあると指摘。また北川県に隣接する安県は解放軍最大の風洞実験施設群があるという。もっか、軍２万の兵士が安県一帯で、軍事研究所施設の移転や保護工作をおこなっているという。（北京 福島香織）
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼せき止め湖満水 住民不安無人の街で赤い水没ライン（iza）
【北川（中国四川省）＝野口東秀】中国・四川省大地震で北川県の唐家山にできた巨大な「せき止め湖」の南方約２５キロ南の通口に入った。７日の時点で、満水になっており、国営新華社通信によると、排水路やそれ以外の場所から水が流れ始めた。水抜きに失敗した場合は決壊する可能性があるが、当局はこれを否定している。軍など関係当局は新たな排水路の工事を開始。爆破を含めた土砂の排除も検討している。関係者によると、水位は深い所で７００メートルを越え、幅は数十キロに及ぶ。湖の３分の１が決壊した場合、下流の綿陽市など４６０万平方メートルが水没。全壊の場合は６２３０万平方メートルが水没し、１３０万人の避難が必要となる。すでに住民２５万人以上が高台などに避難。北川県と江油市、綿陽市の水没するとみられる街はすでに無人化しており、軍と公安当局が道路を封鎖している。通口では、水没の危険性がある民家の壁などに、決壊した場合の「水没ライン」が赤いペンキで書かれている。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼四川大地震、「せき止め湖」の排水始まる 当面の決壊回避（ＡＦＰ）
6月7日 AFP】中国当局は7日、四川大地震による土砂崩れで川がせき止められてできた四川（Sichuan）省唐家山（Tangjiashan）の「せき止め湖」は、決壊の危険性が当面はなくなったと発表した。国営新華社（Xinhua）通信が報じた。 唐家山の「せき止め湖」は6日、大雨により水量が満水に近づいていたが、7日早朝に警官や兵士数百人が排水路を開き、排水が開始された。一方、唐家山がある北川（Beichuan）県の治水当局によると、排水路を開いた後も湖の水量は増加を続けており、十分な排水を行うには排水量を2倍以上に増やす必要があるという.
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼韓国へ来た外国人の投資家に対し、投資を誘致する目的で「売春接待」をした場合、売春行為を斡旋（あっせん）したものと認めるべきだ、という大法院（日本の最高裁判所に相当）の判決が下されたニダ（朝鮮日報）
韓国へ来た外国人の投資家に対し、投資を誘致する目的で「売春接待」をした場合、売春行為を斡旋（あっせん）したものと認めるべきだ、という大法院（日本の最高裁判所に相当）の判決が下された。大法院第3部（金英蘭〈キム・ヨンナン〉裁判長）は6日、売春防止法違反や詐欺などの罪で起訴されていた映画会社社長キム某被告（37）に対し、懲役1年6月、執行猶予2年とした1、2審判決を支持する判決を下した。キム被告は2004年、江原ランドの部課長級の社員から「江原ランドで外国資本を誘致したいが、外国の投資家を接待する女性を募集してくれたら、映画の制作費を支援する」と持ち掛けられた。キム被告はこれを受け、二人の女性に金を渡し、ソウルのある特級ホテルで外国人のP氏、K氏と性的な関係を持つよう仕向けたとして起訴された。キム被告は二人の女性にそれぞれ400万ウォン（約41万円）以上の接待費を支給していた。裁判で争点になったのは、「売春行為とは、不特定の人を対象に金品などを受け取り、または受け取る約束をし、性行為を行うことをいう」という売春防止法の規定だ。
これに対しキム被告側は「不特定の人を相手に売春を斡旋したのではない」と主張した。つまり、売春接待の対象者がP氏とK氏に限定されていたため、彼らに女性を紹介したことをもって、売春防止法違反で処罰することはできないというのだ。だが、大法院は「売春防止法がいう“不特定の人”とは、性行為を行う対象者が特定されていないという意味ではなく、性行為の対価として金銭を受け取ることができるならば、相手が誰であろうと関係ないという意味であり、キム被告に“売春を斡旋した”という罪を適用するのは正当だ」と結論付けた。