☆☆甦れ美しい日本☆☆
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◎塚本三郎の「今を斬る」 ダライ・ラマはラサに戻るべきだ
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ダライ・ラマ十四世は、直ちに祖国チベットに帰るべきだ。「私はチベット仏教を守る為に、此の身を仏と国家に捧げる」と宣言して、堂々とチベットの都、ラサに戻るべきだと提言する。思えばチベットの代表が亡命して、スイスのコー（ＭＲＡ本部）の世界大会で悲鳴に似た叫びを、私が聞いたのは四十九年前のことである。
当時、若い代議士として、道徳再武装運動世界大会（ＭＲＡ）に出席していた。「共産主義は最も非道徳な政治である。中国政府は、原爆実験!)として、我々のチベットに侵略し、民族を皆殺しにせんとしている」と訴えた、亡命者の悲鳴を思い出す。
ダライ・ラマ十四世は、信仰厚き弟子たちを連れて印度へ亡命した。
あれからもう半世紀が過ぎた。生き仏と仰がれ、王と親しまれた彼は、残されたチベット国の独立を守るよりも、信徒の生命を守り、信仰さえ守ることが出来れば、と願った無抵抗の行動であろう。仏教信仰者にとっては、飽くまでも、無抵抗であり、優しい信仰者としての分さえ守れば、チベット族は救われる、と信じた温かい判断であったと思う。
だが、その後の半世紀の結果が、去る三月上旬の争乱で露呈された。
ダライ・ラマは、今回、悲鳴に似た姿で欧米を行脚して、祖国の悲劇と、中国の非道を訴え続けた。しかし、中国の胡錦濤政権は、チベット族に対して、強圧と逮捕者を増し、寺院の破壊を拡げるのみである。仏の説く経典の教えに背けば、天変、地異の七難が必ず起こる。仁王経、薬師経、金光明経、法華経、等々の文例を引用して、時の執権者北条幕府に、施政の悪化と、人心の混乱を正せ、と進言したのが、日蓮上人の立正安国論である。今を去る七百五十年前のこと。
現に中国には、大地震が続発し、黄河の水は涸れて田へ水が届かず、農業は不作となり、飢饉が迫り、時ならぬ春に大雪となり、インフルエンザの流行、まして毒餃子等の有毒食品は、全世界に不信を拡げた。そして大洪水と、既に七難のうち五つの難が続発している。それでも中国の暴政は天の怒りに背いて恥じない。「胡錦濤政権よ、北京オリンピックと上海万博が、世界の大切な人類共生のイベントと悟るならば、本来の精神に立ち戻った施政者になるべきだ。チベット族のみならず、中国の人民は、あなたの悪政に泣いている、それを改める為に、私は命を捧げて祖国へ帰る」。そう宣言し、行動されるのが活仏と尊崇されるダライ・ラマ十四世の使命である。
仏教徒は大自然の為せるわざ、即ち天変地異、それを仏の裁きと信じている。既に支那!)大陸は、その兆候の大半が現れつつある。信仰者にとっては、この悲惨な現象は見過ごす事が出来ない。信仰者の為し得ることは、魂を揺り動かし、それが天即ち仏を動かし、結果として、政治を変革せしめるためだと、行動で示して欲しい。
神も仏も信じない、独善と偽善によって勝ち得た胡錦濤政権は、反省すらしないし、まして、敵視しているから、真の仏法など認めないであろう。しかし、それでもなおチベット族を守り、生き仏として、釈尊の真の弟子を自負されるならば、ダライ・ラマ十四世は、身を賭してチベットのラサに戻り、「チベットの独立」を宣言すべきだ。それでも中国政権が反省せず、悪逆を続ければ、次には内乱（自壊叛逆）、そして戦争（他国侵!)）が起こると仏典に示されている。胡錦濤は、それを覚悟の上かと進言すべきだ。チベット及び中国を真の姿に戻す使命は、「活仏」と崇められているダライ・ラマ十四世の行動にかかっている。
眼前に控えている北京オリンピックも、次に控えている上海万博も、世界人類共生の祭典である。その魂を踏みにじっていては、神も仏も許すはずはない。中国の誤った政権に対して、次々に襲来する天の裁き、即ち「天変地異」を軽視するなと大自然は警告している。
この上は、まず活仏と崇められているダライ・ラマ十四世が、今までの考えから一歩進め、中国政権の実体を考慮し、身を捨てて独立を宣言し、首都ラサに戻るべきである。今を去る七百五十年前、日本の国難とされた文永・弘安の両役を乗り越えることの出来たのは、その裏で、日蓮上人の、身を捨てての、政府への挑戦があった。
一度は龍ノ口での死罪となったが、英邁な執権北条時宗の反省と指導によって、元寇の役と呼ぶ国難を救うことが出来た。「国亡び人滅せば、誰か仏を崇むべき、誰か仏法を信ずべけんや」「先ず国家を祈って仏法を立つべし」これが日蓮の「立正安国論」の真意であった。万一、ダライ・ラマ十四世が、その行動によって逮捕されたり、身の危険が迫ったとすれば、仏は決して「活仏」を見捨てない。
まして世界の良識は「活仏」を救わずにはおかないであろう。
中国の胡錦濤政権は、北京オリンピックや、上海万博を捨ててまでしても、チベットとダライ・ラマを圧殺するだろうか。若しその時、なお叛逆するなれば、必ず内乱が来るぞと「活仏」は開き直るべきだ。それが経典に示されている「自壊叛逆」の難である。
中国ではそれを「易姓改革」と呼ぶ。
中国の政治思想では、徳のある人が、暴君を廃して首位につくのは天命であると云う。政権の虐殺によって、此の身が死すれば、「糞をもって黄金に代るもの」だと、鎌倉幕府に挑戦した「日蓮の覚悟」が、結果として、日本国を救うことになった、一因と言われる（弘安の役で神風を招き蒙古等が全滅した）。
a.仏教信仰者のあるべき魂
b. 信仰者は政治との関わりと在り方
c. 中国政権に対処する道とは、如何にすることか
d. 人類の文化と政治に、大自然はどう反応するか、人間は大自然の中に生かされている一仏教徒として、日本の国政に関わった経験から、右の四点について考え一文を草した。
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◎西村真悟の時事通信No.348 平成20年 6月 2日(月)
クラスター爆弾禁止条約
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クラスター爆弾を全面的に禁止する条約が採決された。
５月３１日の報道によると、我が国は当初難色を示していたが、福田首相の政治判断で条約案への同意を決めたという。その数日前に、東京の中野サンプラザで開かれた講演会で、クラスター爆弾の廃止についてどう思うかとの質問を受けた。私は、明確に全面禁止条約に署名すべきではないと答えた。とは言え、首相の「政治判断」で署名されたので、報道機関の解説とは別に、以下私の観点からコメントしておきたい。
まず第一に思い至ったのは、クラスター爆弾禁止条約推進の国際的動きと、国内の署名に至るプロセスとも、九年前の対人地雷禁止条約締結の時とよく似ているということである。まず国際的な動きの共通点は、第一に、両条約共に子供などの非戦闘員の被害を防ごうとする人道的観点から有志国と国際的ＮＧＯにより推進されていることである。国際的な第二の共通点は、我が国周辺諸国、つまり、アメリカ、中国、ロシア等は共に両条約に参加していないことである。また、国内的な共通点は、首相の「政治判断」によって署名された、という点である。しかも、その判断をした首相であるが、共に百歩譲って奇妙な発言（譲らなければアホな発言）をしている。アホとは言い過ぎであれば、唖然とするほど国防を牧歌的に考えすぎている、といえる。
まず、対人地雷禁止条約に関する故橋本総理と記者との会話。地雷を海岸線に敷設しなければ敵が簡単に上陸してくるのではないか、と記者から尋ねられて、橋本総理は次のように答える。「君、日本の海岸には海水浴客がいるんだよ、地雷など敷設できなじゃないか」。（たぶん、敵の全面に水着を着た女性がいっぱい遊んでいる湘南海岸が頭をよぎったのであろう。今は亡き愛すべき橋本さんの顔が目に浮かぶ）次に、クラスター爆弾に関する福田総理の発言であるが、子爆弾を見せられて、「これが、ひらひら空から落ちてくるの？」。（この発言についてはあんぐり口を開けるだけでコメント不能。これが最高指揮官の発言なのであるから、自衛隊の士気を維持できるのであろうかと心配である）これら総理の発言から伺えるのは、二人とも、我が国「国防」の基本的戦略戦術の観点から、対人地雷保有の意義、クラスター爆弾保有の意義を得心した上で、敢えて廃棄の「政治判断」をしたのではないであろう、ということである。言うまでもなく、総理大臣は国防の最高責任者であるのだが。
次に、国際社会の中で「人道」を掲げてイニシアティブをとる動きについて、対人地雷禁止条約（オタワ・プロセス）の際の背景を次の通り指摘しておきたい。似たり寄ったりだから、クラスター爆弾廃止条約（オスロ・プロセス）の背景分析の参考になると思う。まず、旧ユーゴスラビアに展開したカナダのＰＫＯ部隊が現地の女性に対して集団暴行を加えるという不祥事を起こす。カナダ政府は直ちに部隊を本国に召還して解散する。その後、此の不祥事によって失墜した国際的評価を挽回するために、カナダ政府はカンボジアなどで子供の被害が続いている対人地雷の全面禁止条約の旗を掲げる。これが「人道的な」オタワ・プロセスの始まりである。此の時、カンボジアなどに埋設された地雷による子供たちの被害が世界中の同情を集め、英国皇太子妃のダイアナさんなども盛んに地雷除去に取り組んでいることが報道されていた。（もっとも、地雷よりも交通事故によって死傷する子供の数の方が圧倒的に多いのであるが自動車廃止条約の動きはなかった）
ところで、此の対人地雷禁止条約では、地雷の除去義務は地雷を敷設した国にではなく、地雷が敷設されている国にある。そこで、現在もっとも多くの地雷が敷設されている地域は何処かと探すと、それはエジプトの西方エルアラメイン地域で、敷設した国はイギリスであった。ここは、第二次世界大戦におけるドイツ軍とイギリス軍の激戦地であり、ここにイギリスは数千万発の地雷を敷設したまま現在に至るも放置しているのである。これは、カンボジアとは文字通り桁違いの多くの地雷である。ここで地雷の事故が起こらないのは、危険すぎて人が住めないからである。この意味では、人が住めるから時々事故が起こるカンボジアの方が牧歌的といえる。そして、イギリスは、この条約に署名することによって、敷設した膨大な地雷除去の義務から解放されたのである。
確かに、戦闘が終わり平和が訪れてから埋設された地雷（主にカンボジア）やクラスター爆弾（主に旧ユーゴ）によって、子供や民間人が死傷することを防がねばならない。これを防ぐために一番手っ取り早い方法は、その兵器を無くすことである。交通事故を無くすには、世界中で自動車を全面廃棄すればよいのと同じである。しかしながら、この人道主義の理想に従うだけでは、国防は成り立たない。国防不能となれば、そもそも人道主義が成り立たない。「国防は最大の福祉である」からだ。
クラスター爆弾が無くなっても当面、国防上の脅威を感じない北欧やイギリス、フランスそしてイタリアなどの諸国とは我が国の位置が違う。既に述べたように、我が国の周辺国はすべてクラスター爆弾も対人地雷も保有し続けているのである。ついでに言うなら、生物化学兵器も造り続けている。従って、現在の時点において、我が国だけが地雷に続いてクラスター爆弾も放棄して、どうして国防が成り立つのであろうか。また、我が国国防の柱は、日米同盟による日米両軍の共同対処であるが、果たして対人地雷もクラスター爆弾も無い日本軍（自衛隊）との共同戦闘行動をアメリカ軍が行うであろうか。地雷やクラスターがあれば出なくてもよい死傷者がアメリカ軍兵士にでれば、その時点で日米共同対処の体勢は崩壊するであろう。つまり、日米同盟解消である。何故なら、亡くなったアメリカ軍兵士の母親や家族を擁するアメリカの世論が、日本のために自分たちの子供が戦うことを拒否するからである。
さて、九年前に発効した対人地雷禁止条約の国会における承認に関しては、衆議院では西村眞悟、参議院では故田村秀昭議員の合計二名が反対した。あとは、全会一致の承認であった。この度のクラスター爆弾禁止条約の国会承認に関する私の態度は決まっているが、自民・民主という各党はどうするのであろうか。こういう、国防という問題で、内部の議論を押さえ込んで今回も地雷の時のように「全会一致」の賛成なら、この思考停止の政治体制自体が既に我が国の危機であり、我が国危うしである。国家再興の為に、政界再編が不可欠である。
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2.松永太郎 あまりにもひどいＮＨＫ報道
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毎晩やっている、ＮＨＫの９時からのニュースをご覧になっている方が、どのくらいおられるのか知らないが、この番組を見ると、視聴料を絶対に払いたくなくなるので、ぜひ、一度、ご覧になるのをお勧めしたい。
「皆様のＮＨＫ」は、視聴料で成り立っているそうである。その「皆様のＮＨＫ」は、報道にもっとも力を入れているそうである。報道にもっとも力を入れている、ということは、ニュース番組の制作にも力を入れている、という意味だろう。力を入れている番組の見本が、９時からのニュースだとすると、ＮＨＫは、最低のＴＶ局である。民間放送のＴＶ朝日、日本ＴＶのいずれにも取材内容で劣っており、ＢＢＣはもちろんのこと、ＣＮＮやＮＢＣにもはるかに劣るからである。
いい例が、今度の中国の地震報道である。ＴＶ朝日でさえ、２日後くらいには特派員が現地に入った。ＮＨＫは、「現地にはじめて入る！」と大きなキャプションをつけた映像を流している。震源地にしては、静かできれいな画面だと思っていると、隅っこに小さく「２年前に撮影したものです」と書いてある。これでは、客に食べ残しの料理を出していた「吉兆」と変わるところはない。「私たちは何を信じたらいいんでしょう！」（笑）。
ＮＨＫの中国地震報道は、ほとんどが右下に見慣れない中国漢字が、左上にはＣＣＴＶの文字が入る。つまりは、自分たちで撮影したものではなく、チャイナの放送局すなわち共産党政府の御用宣伝機関の映像を、大枚をはたいて買ってきて、そのまま流しているのである。毎晩、毎晩、美談ばかし。学校に埋まっていた子供たちは、７２時間もたたないうちに見捨てたくせに、人民解放軍（！）は、何時間かかっても助けましたあ！ 私はきっと誰かが助けに来ると信じてましたあ！という偽りの美談でなければ、親が子供を捜しているというような人情モノ（通常、ほかに何のネタもないときにやるもの）であり、自分たち独自で取材したり、発見したものはほとんどない。要するに取材力がゼロなのである。
新華社日本支局・朝日新聞傘下のＴＶ朝日でさえ、チャイナの「核物質（ってなんでしょうか？）」がなくなったとかなくしたとかいうことを伝え、このときの新華社日本支局員であられる加藤千洋の顔は見ものであったが、ＮＨＫはまったく何の報道もしない。中国様が核を持っているなんて報道はとんでもないというわけだろう。残念だけど、みんな知っているよ。
その一方では、水着がどうしたとかを２０分ぐらい、やる。「皆様のＮＨＫ」がベイジンのオリンピックを、いかに楽しみにしているのかよくわかる（それにしても、この水泳連盟のおじさんたちって何をして食っているのか）。もう頭はオリンピックのことでいっぱいなのだ。９時からのニュースでは、スポーツになると急にはしゃぎだす。それ専門の元スポーツアナウンサーの女性をキャスターにもってきて、目いっぱい、はしゃがせようという魂胆だったが、あいにくチャイナは、ひどいニュースばっかりで、はしゃぐこともままならず、ご愁傷様である。隣に座っている男性は、アナウンサーとか報道をしているのは何かの間違いのようなタイプの人である。「一日の早い救援が望まれます」と主語不明の意味のない日本語を毎晩のようにつぶやくのである。日本語もちゃんと話すことができないのである。
長野のひどい有様は、もちろん一言も伝えなかった。おかげさまで、私たち国民の皆様は、長野が一時的にチャイナの支配下にあった、という日本の歴史上、画期的なことを知らされなかったのである。
というわけで、ＮＨＫの報道はひどすぎる。そのくせ、左巻きの教育放送や、スポーツ中継のほかには用もないＢＳなどたくさんの電波を持ち、天下り用の下請け会社も持ち、勤務時間中に株のインサイダー取引をしても、ぜんぜんかまわないよ、という信じられない特権を有しているのだ。これで腐敗しないほうがどうかしている。まったく存在意義のない「放送局」である。
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日本のお姉さんの意見。↓
チュウゴク共産党は、ダライ・ラマがチュウゴクに
帰って来たら、いろんな理由を付けて逮捕、監禁して
どこかに連れて行ってしまうだろう。
オリンピックがあっても、上海万博があっても
気にしないと思う。チュウゴク人は、結構頭が固いし
国際社会の評価を気にしないからダライ・ラマは
良くて監禁。悪くて殺されちゃう。
チュウゴク共産党は、そんなに賢くないと思う。
オリンピックの聖火リレーでも、留学生を出してきて
チュウゴクの旗を振らせて不気味な演出をして
逆に世界中の人に不気味がられて嫌われた。
あえて、頭の悪い演出をしている。
チュウゴク国民にその様子を見せれば
それでいいという態度だ。
国内のことだけ考えて動いているから、ダライ・ラマが
チュウゴクに帰ったら、国内のチュウゴク人はチベット人を
憎んでいるから、速攻でダライ・ラマは逮捕されて
消えてしまうだろう。