ガソリン価格高騰で、「電気自動車時代の到来」が早まる。期待できる我が国の蓄電池技術
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼ガソリン価格高騰で、「電気自動車時代の到来」が早まる。期待できる我が国の蓄電池技術。（じじ放談）
６月１日からガソリン価格が１リットル２０円も値上がりしたからびっくりした。近所のガソリンスタンドを巡回して値段を調べてみると、ハイオクが１８０円台前半で5月より約２０円、４月より５０円も値上がりした。ショックは大きい。ますます遠出を控え節約を心がけざるをえなくなった。６月２日付け日本経済新聞は「郵政事業会社：全車両を電気自動車に。２万１０００台を順次。原油高に対応」と題する以下の記事を掲載した。（抜粋）
１．日本郵政グループの郵便事業会社は今年度から、所有するすべての自動車（約２万１０００台）を電気自動車に切り替えていく。環境問題やガソリン価格が急上昇したこともあり、他の民間企業に先んじて切り替えを進める。
２．全国の主な郵便局に電気自動車用の急速充電装置を設置する方針で、一般の利用者が使えるようにすることも検討。自動車メーカーの開発競争を加速させるとともに充電所の整備が進めば電気自動車の普及を後押ししそうだ。
３．電気自動車はガソリン車に比べ、１台当たり１００万円以上のコスト負担増になるもよう。同社のガソリン費は年１００億円以上にのぼる。電気に切り替えれば年間で数十億円の燃料費を節減できるため採算がとれるとみている。
４．自動車業界では三菱自動車が２００９年にも電気自動車の法人向け販売に着手。１０年には一般消費者向けに発売する。日産自動車も１０年度に日米で電気自動車を発売する計画で、富士重工なども含めて量産に向けて開発競争を続けている。
５．電気自動車用急速充電装置は郵便事業会社の支店がある全国の主な郵便局の駐車場に最大で約千拠点設置する方針だ。また、郵便事業会社は、各メーカーにリチュームイオン電池搭載の「電気バイク」の開発を急ぐよう打診しているもよう。
郵便事業会社が、集配用の自動車・バイクを全面的に電気自動車に切り替えることが先駆けとなって我が国は「電気自動車時代」を迎えるのではないか。
その１．我が国の「右にならえ型」国民性
数千年前から我が民族は「閉鎖的な稲作農耕に従事してきた」こともあって、周囲の動きに同調し易い体質を持っている。「創造性に欠けるが、横並び体質がある」といわれる所以だ。我が国の電機業界は同じような製品を各社が製造し過当競争に陥っている。特に我が国企業は「おいしい話」に敏感であるから、郵便事業会社の電気自動車への切り替えには、自動車業界だけでなく蓄電池業界も注目しているに違いない。小型自動車を営業用に使っている企業は郵便事業会社だけではない。黒ねこヤマトやペリカン便、銀行支店などが目につく。バイクではピザの宅配もある。電気自動車に切り替えることで燃費が節約できるとの見通しが立てば、これらの企業が一斉に動き出す。我が国の企業が電気自動車を大量に購入すれば、量産効果が期待でき価格も下がる。ガソリン車並みの価格に低落するのも時間の問題だ。となれば、次は大衆が動き出す番だ。特に、遠乗りしない主婦や高齢者は「燃料費が安い電気自動車」に一斉に乗り換えると考えてよい。
その２．トヨタ・ホンダ・スズキ・ダイハツ・カワサキは電気自動車（バイク）を作るのか？
日本経済新聞は三菱・日産・富士重工を例示している。だが、「機を見るに敏」のトヨタやホンダが、時代の趨勢を見ていないはずはない。「指をくわえて眺めているだけ」ということはありえない。密かに「他社に先駆けて電気自動車の販売」を狙っていると考えるべきだろう。かくして、０９年から１０年にかけて、我が民族の特性である「右にならえ型」の開発・販売競争が始まる。バイクでも、ホンダやカワサキ他が密かに研究・開発に着手しているのではあるまいか。郵便事業会社が電気自動車を大量に発注することが引き金になって、各社の量産体制が整備されるはずだ。大いに期待したい。筆者も数年後は、電気自動車に買い替えたいと考える一人だ。価格がガソリン車並みに低落するのが条件ではあるが。
６月２日付け日本経済新聞（夕刊）は「リチュームイオン電池。寿命２０倍の新材料：日立マクセルなど開発」と題する以下の記事を掲載した。
（１）日立マクセルなどは従来より電気を充放電できる寿命が長いリチュームイオン電池用材料を開発した。電池として充放電できる回数が従来の約２０倍の１万回に向上した。
（２）価格が高騰する希少金属のコバルトを使わず、電池も安価になるという。ハイブリッド車向けなどの蓄電池として、３・４年後をめどに実用化する。
（３）開発は日立マクセルのほか長崎大学と産業技術総合研究所、富士重工業が参加。新エネルギー産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が支援した。
（４）新材料は微細加工技術（ナノテクノロジー）を活用した。安価な素材で電気を貯える働きがあるマンガンをリチュームと組み合わせて加工、性能を高めた。放電できる出力も従来の２０倍近くになった。来年度中にも試作品を作る。
電気自動車の命である高性能蓄電池の開発につながる発明である。しかも安価な材料で作れるというから鬼に金棒だ。これらの研究・開発を行っている研究者・技術者各位の御尽力に感謝しなければならない。我が国の未来は、そして我が国企業の将来は彼ら研究者・技術者が背負っているといっても過言ではない。彼らは、希少金属がほとんどとれない我が国情を理解した上で、「安価な材料を使って高性能の電池材料の開発」をめざして取り組んでくれた。彼らの業績は我が国にとって貴重な財産になるだけではない。近未来、世界の自動車産業を席巻する電気自動車の飛躍的拡大を保障する技術である。
さらに、蓄電池の性能が飛躍的に高まり、製造費用が安くなれば、太陽光発電装置で生み出された電気を、企業・団体・個人が蓄電できる。電力会社やガス会社並びに給油所から購入していたエネルギー資源に代わって、企業・団体・個人は太陽光から直接手に入れて保存できるようになる。２１世紀はエネルギー革命の時代となる。世界を先導する我が国の蓄電池技術と電気自動車産業の勃興は、おそらく世界の政治・経済・資源の地図を一変させることになる。地球温暖化の主要な原因とされる炭酸ガス排出削減にも大きく貢献できる。
原油・天然ガス・石炭などの資源大国は「落日前の最後の輝き」を放っているのかもしれぬ。日本発「新エネルギーの時代」がまもなく始まる。我が国の未来は明るい。我が民族は「右にならえ」という特性を有するだけではない。創造性においても世界に貢献できる資質を有していることが実証された。誇りと自信を持ってよい。世界は今、日本の技術開発力を羨望のまなざしで見つめている。我が民族は「太陽を尊崇する」輝かしい歴史と文明を持った民族である。その起源は約７０００年前、揚子江中・下流域で「稲作・漁労文明」を築いた倭族である。（安田喜憲著「龍の文明・太陽の文明」ＰＨＰ新書から引用）
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼天井つけたか原油相場（長谷川慶太郎）
●何時かは終わる投機買い
最近の長期金利上昇は、国債を中心とする長期債の売り物が殺到して、長期債を新規の投資対象と考えない投資家が急増した結果なのである。長期債の相場が急落する理由は、世界経済の急激なインフレが再燃して、長期債に投資するより、原油、穀物、非鉄金属など現物に投資するほうが有利との判断が、投資家の間で強まって来たためである。また金融市場でも、現在の低水準の短期金利を大幅に引き上げ、金融緩和から一転して金融引き締め政策に転じて、インフレ抑止政策を導入するとの見通しが出現して来たのである。
●インフレの原因
これまでも筆者は繰り返し、インフレの発生する原因は大戦争であり、前世紀と今世紀との最大の違いは、前世紀に繰り返された「大戦争」が今世紀においては絶対に発生しない点にある と述べてきた。今日の世界を見渡して、一体どこに大戦争に繋がるほど緊張した地域があるのか・・・地球上どこにも大規模戦争の危険はない。投機による相場上昇は一時的な現象なのである。前世紀のような大規模インフレが発生する危険はどこにもない。従って、売られる長期債は「絶好の押し目買い」の機会を提供していると判断して誤りはないと筆者は再び確言しておきたい。
ーーーーーーーーー
６月１日からガソリン価格が１リットル２０円も値上がりしたからびっくりした。近所のガソリンスタンドを巡回して値段を調べてみると、ハイオクが１８０円台前半で5月より約２０円、４月より５０円も値上がりした。ショックは大きい。ますます遠出を控え節約を心がけざるをえなくなった。６月２日付け日本経済新聞は「郵政事業会社：全車両を電気自動車に。２万１０００台を順次。原油高に対応」と題する以下の記事を掲載した。（抜粋）
１．日本郵政グループの郵便事業会社は今年度から、所有するすべての自動車（約２万１０００台）を電気自動車に切り替えていく。環境問題やガソリン価格が急上昇したこともあり、他の民間企業に先んじて切り替えを進める。
２．全国の主な郵便局に電気自動車用の急速充電装置を設置する方針で、一般の利用者が使えるようにすることも検討。自動車メーカーの開発競争を加速させるとともに充電所の整備が進めば電気自動車の普及を後押ししそうだ。
３．電気自動車はガソリン車に比べ、１台当たり１００万円以上のコスト負担増になるもよう。同社のガソリン費は年１００億円以上にのぼる。電気に切り替えれば年間で数十億円の燃料費を節減できるため採算がとれるとみている。
４．自動車業界では三菱自動車が２００９年にも電気自動車の法人向け販売に着手。１０年には一般消費者向けに発売する。日産自動車も１０年度に日米で電気自動車を発売する計画で、富士重工なども含めて量産に向けて開発競争を続けている。
５．電気自動車用急速充電装置は郵便事業会社の支店がある全国の主な郵便局の駐車場に最大で約千拠点設置する方針だ。また、郵便事業会社は、各メーカーにリチュームイオン電池搭載の「電気バイク」の開発を急ぐよう打診しているもよう。
郵便事業会社が、集配用の自動車・バイクを全面的に電気自動車に切り替えることが先駆けとなって我が国は「電気自動車時代」を迎えるのではないか。
その１．我が国の「右にならえ型」国民性
数千年前から我が民族は「閉鎖的な稲作農耕に従事してきた」こともあって、周囲の動きに同調し易い体質を持っている。「創造性に欠けるが、横並び体質がある」といわれる所以だ。我が国の電機業界は同じような製品を各社が製造し過当競争に陥っている。特に我が国企業は「おいしい話」に敏感であるから、郵便事業会社の電気自動車への切り替えには、自動車業界だけでなく蓄電池業界も注目しているに違いない。小型自動車を営業用に使っている企業は郵便事業会社だけではない。黒ねこヤマトやペリカン便、銀行支店などが目につく。バイクではピザの宅配もある。電気自動車に切り替えることで燃費が節約できるとの見通しが立てば、これらの企業が一斉に動き出す。我が国の企業が電気自動車を大量に購入すれば、量産効果が期待でき価格も下がる。ガソリン車並みの価格に低落するのも時間の問題だ。となれば、次は大衆が動き出す番だ。特に、遠乗りしない主婦や高齢者は「燃料費が安い電気自動車」に一斉に乗り換えると考えてよい。
その２．トヨタ・ホンダ・スズキ・ダイハツ・カワサキは電気自動車（バイク）を作るのか？
日本経済新聞は三菱・日産・富士重工を例示している。だが、「機を見るに敏」のトヨタやホンダが、時代の趨勢を見ていないはずはない。「指をくわえて眺めているだけ」ということはありえない。密かに「他社に先駆けて電気自動車の販売」を狙っていると考えるべきだろう。かくして、０９年から１０年にかけて、我が民族の特性である「右にならえ型」の開発・販売競争が始まる。バイクでも、ホンダやカワサキ他が密かに研究・開発に着手しているのではあるまいか。郵便事業会社が電気自動車を大量に発注することが引き金になって、各社の量産体制が整備されるはずだ。大いに期待したい。筆者も数年後は、電気自動車に買い替えたいと考える一人だ。価格がガソリン車並みに低落するのが条件ではあるが。
６月２日付け日本経済新聞（夕刊）は「リチュームイオン電池。寿命２０倍の新材料：日立マクセルなど開発」と題する以下の記事を掲載した。
（１）日立マクセルなどは従来より電気を充放電できる寿命が長いリチュームイオン電池用材料を開発した。電池として充放電できる回数が従来の約２０倍の１万回に向上した。
（２）価格が高騰する希少金属のコバルトを使わず、電池も安価になるという。ハイブリッド車向けなどの蓄電池として、３・４年後をめどに実用化する。
（３）開発は日立マクセルのほか長崎大学と産業技術総合研究所、富士重工業が参加。新エネルギー産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が支援した。
（４）新材料は微細加工技術（ナノテクノロジー）を活用した。安価な素材で電気を貯える働きがあるマンガンをリチュームと組み合わせて加工、性能を高めた。放電できる出力も従来の２０倍近くになった。来年度中にも試作品を作る。
電気自動車の命である高性能蓄電池の開発につながる発明である。しかも安価な材料で作れるというから鬼に金棒だ。これらの研究・開発を行っている研究者・技術者各位の御尽力に感謝しなければならない。我が国の未来は、そして我が国企業の将来は彼ら研究者・技術者が背負っているといっても過言ではない。彼らは、希少金属がほとんどとれない我が国情を理解した上で、「安価な材料を使って高性能の電池材料の開発」をめざして取り組んでくれた。彼らの業績は我が国にとって貴重な財産になるだけではない。近未来、世界の自動車産業を席巻する電気自動車の飛躍的拡大を保障する技術である。
さらに、蓄電池の性能が飛躍的に高まり、製造費用が安くなれば、太陽光発電装置で生み出された電気を、企業・団体・個人が蓄電できる。電力会社やガス会社並びに給油所から購入していたエネルギー資源に代わって、企業・団体・個人は太陽光から直接手に入れて保存できるようになる。２１世紀はエネルギー革命の時代となる。世界を先導する我が国の蓄電池技術と電気自動車産業の勃興は、おそらく世界の政治・経済・資源の地図を一変させることになる。地球温暖化の主要な原因とされる炭酸ガス排出削減にも大きく貢献できる。
原油・天然ガス・石炭などの資源大国は「落日前の最後の輝き」を放っているのかもしれぬ。日本発「新エネルギーの時代」がまもなく始まる。我が国の未来は明るい。我が民族は「右にならえ」という特性を有するだけではない。創造性においても世界に貢献できる資質を有していることが実証された。誇りと自信を持ってよい。世界は今、日本の技術開発力を羨望のまなざしで見つめている。我が民族は「太陽を尊崇する」輝かしい歴史と文明を持った民族である。その起源は約７０００年前、揚子江中・下流域で「稲作・漁労文明」を築いた倭族である。（安田喜憲著「龍の文明・太陽の文明」ＰＨＰ新書から引用）
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼天井つけたか原油相場（長谷川慶太郎）
●何時かは終わる投機買い
最近の長期金利上昇は、国債を中心とする長期債の売り物が殺到して、長期債を新規の投資対象と考えない投資家が急増した結果なのである。長期債の相場が急落する理由は、世界経済の急激なインフレが再燃して、長期債に投資するより、原油、穀物、非鉄金属など現物に投資するほうが有利との判断が、投資家の間で強まって来たためである。また金融市場でも、現在の低水準の短期金利を大幅に引き上げ、金融緩和から一転して金融引き締め政策に転じて、インフレ抑止政策を導入するとの見通しが出現して来たのである。
●インフレの原因
これまでも筆者は繰り返し、インフレの発生する原因は大戦争であり、前世紀と今世紀との最大の違いは、前世紀に繰り返された「大戦争」が今世紀においては絶対に発生しない点にある と述べてきた。今日の世界を見渡して、一体どこに大戦争に繋がるほど緊張した地域があるのか・・・地球上どこにも大規模戦争の危険はない。投機による相場上昇は一時的な現象なのである。前世紀のような大規模インフレが発生する危険はどこにもない。従って、売られる長期債は「絶好の押し目買い」の機会を提供していると判断して誤りはないと筆者は再び確言しておきたい。
ーーーーーーーーー
ようちゃんの意見。↓
★インフレの発生する原因は大戦争 . . 地球上どこにも大規模戦争の危険はない！なのに商品相場が軒並み高騰している？＝紙切れより現物投資に向かってる。通貨を印刷し過ぎて過剰に出回ってるのを修正している自然な動きだと冷静に受け止めて、偽情報・釣り情報に踊らされたら 首を吊る。
ーーーーーーーーーーーーーー
★インフレの発生する原因は大戦争 . . 地球上どこにも大規模戦争の危険はない！なのに商品相場が軒並み高騰している？＝紙切れより現物投資に向かってる。通貨を印刷し過ぎて過剰に出回ってるのを修正している自然な動きだと冷静に受け止めて、偽情報・釣り情報に踊らされたら 首を吊る。
ーーーーーーーーーーーーーー
日本のお姉さんの意見。↓
すべての日本人は日本にとって大切な人材であるので、
偽情報に踊らされてクビを吊るようなことにならないように
気をつけてください。破産したり、会社をクビになっても、
首を吊らずに頑張って生きつづけるようにしてください。
どん底から這い上がった人もたくさんいる。生き続ける
ことが大事です。神さまに出会うチャンスかもしれないし。
（聖書は古本屋にも売っています。）