中国の中央銀行ＨＳＢＣの正体 中国政府・軍部の内部文書「今後５０年の展望」
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼中国の中央銀行ＨＳＢＣの正体 （オルタナティブ通信）
書籍紹介：ジェフリー・ジョーンズ「イギリス多国籍銀行史」日本経済評論社
金融史の大家マイラ・ウィルキンス女史の研究の集大成を引き継ぐ仕事は、なかなか現れなかった。本書を見ると、ようやく膨大な金融業界の歴史文書に知悉した研究者が現れた感がする。ウィルキンスの全ての著作を古典演劇のシェイクスピアの全集とすると、ジェフリー・ジョーンズの本書は、近代演劇の始祖イプセンのアンソロジーに該当する。全体で６５０ページ余りの本書は、英国金融史の書物としては短い部類になる。英国金融史をわずか７００ページ未満で概説すると、どうしても説明に不足を生じる。例えば、中国で麻薬売買に従事したＨＳＢＣ＝香港上海銀行の母体の１つになった南部アフリカのスタンダード銀行が、南部アフリカで営業していた事は本書で語られるが、それが黒人を奴隷として酷使し、死に追い込みながらの金塊・ダイヤモンド採掘事業であった残虐な歴史については本書では語られない。
もちろんＨＳＢＣが現在の中国の中央銀行であり、その専門分野が麻薬売買であった事実も語られない。それはページ数の問題と言うよりは、著者がハーバード・ビジネススクールの教授であるという「政治性」から来ているのかも知れない。本書には、米国中央銀行の株式が、その創立当初、英国銀行によって７０％所有されていた事実が語られている。つまり米国金融界は英国の「出島」であった。英国金融史をたどる事は、つまり米国の金融業界の源流を探り、現代世界の金融の履歴書を探る事になる。
１８３０年を前後して米国・欧州で次々に銀行が設立され、その大部分は倒産、合併等によって現在は姿を消しているが、本書で粗述されるこうした過去の銀行の全てが、実はアジア・アフリカ・ラテンアメリカ諸国で住民を奴隷として酷使する大規模農園経営、あるいは鉱山経営を行っていた事実が本書では語られる。銀行の名前を考案する事がメンドウであったのか、奴隷農園で生産する農産物の名前をそのまま銀行名とした「ココア銀行」「乾しブドウ銀行」等という銀行まである。まるで現在の日本の「トマト銀行」のようにふざけた名前であるが、「奴隷にココアを生産させて、儲けを分配しますから預金してください」といった意味なのであろう。
こうして見ていると、奴隷を売買する、人身売買による農園・鉱山経営は、悪質な銀行による「悪行」ではなく、「全ての銀行が行って来た、ごく普通の営業方法であった」事が分かる。１８９０年代、東南アジアでゴム等の奴隷農園を経営していた英国チャータード銀行は、中国の銀をマレーシア＝マレー半島の港湾から輸出するが、この銀は中国に麻薬を持ち込み売却した利益であった。英国王室の命令で経営されていたこのチャータード銀行は、やがて南アの黒人奴隷・銀行スタンダード銀行と合併し、スタンダード・チャータード銀行となる。そしてＨＳＢＳ＝中国の中央銀行の母体銀行の１つとなる。こうして金・銀・ダイヤモンド・麻薬が、同一銀行によって世界規模で支配されるシステムが成立する。スタンダード・チャータード銀行とは、「英国王室によって世界全体が支配され乗っ取られる銀行」という恐ろしい意味でもある。
奴隷を酷使し、金塊・ダイヤモンドを採掘し、麻薬売買を専門としてきた、現在の中国の中央銀行の「正体」、中国金融の「正体」を、十分察知しておかなくてはならない。アヘン戦争で主役を演じたこのＨＳＢＣは歴史に記録され悪名高いが、同じ１８９０年代、ベルギーの最大手銀行ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが中国に進出し、同様の麻薬事業に従事していた事は余り知られていない。フランス＝ベルギーのロスチャイルド一族である。この流れが、２００８年現在、中国共産党と一体化したジェイ・ロックフェラー＝ロスチャイルドへとつながり、現在の中国での原発・核兵器開発へと継承されて行く。米国大統領候補バラク・オバマの資金源である。
世界各地を奴隷化し支配する事業に、こうした英仏に加えて、遅れて参加した英国領カナダが果たした凶暴な役割は注目されて良い。代表的なのがカナダの事業家ウィリアム・マクスウェル・エイトキン（初代ビーバー・ブルック卿）である。１９１１年、エイトキンはカナダのノバ・スコシア銀行を買収し、中南米での「奴隷・バナナ農園経営」に乗り出す。ユナイテッド・フルーツ（チキータ・バナナ）社であり、今日のＣＩＡの源流となった企業である。
日本との関わりでは、現在、原油生産とサウジアラビアの周辺に位置するアラビア湾岸諸国として、またサッカーでも有名なバーレーンは、１９２０年代までは英国のイースタン銀行の支配下にあり、真珠の生産・輸出を最大の産業としていた。しかし、日本が真珠の養殖に成功し安価な真珠を世界中に輸出したために、バーレーン経済は苦境に陥る。バーレーンの天然真珠はインドに運ばれインドで加工され、その売却利益でインド製品が購入され、バーレーンの食料・生活物資として流通・販売されていた。そのためバーレーンの苦境は、そのままインドで商業を営んでいたイラン・イラク地方からのアラブ商人をも苦境に陥れた。この苦境から脱出するために、既に産油国であったイラン・イラク地方の商人達は、インド資本と欧米資本の力を借りながらバーレーンで原油を採掘し、真珠に代わる原油産業を興すことになる。
このイラン・イラク・インド・バーレーン、そしてサウジアラビアという商業ルートは現在も生きており、今後、核武装したイラン、インドの核兵器が中東諸国に拡散し、中東諸国とイスラエルの間での核戦争を準備するルートとなる。このルートが核戦争による人類絶滅に行き着く第三次世界大戦の導火線になる。
また現在、ロスチャイルドの世界第２位の鉱山会社リオ・チント社との合併を進めつつある、オーストラリア籍の世界最大の鉱山会社ＢＨＰビリトン社が、１９３８年前後、インスタントコーヒーのネスレ社、マーガリンの「ラーマ」等を製造する油脂会社ユニリーヴァと共に、オーストラリアの産業界の「父」であるオーストレイシア銀行の傘下にある工業・貿易商社として出発していた事実も、本書で語られている。ネスレ、ユニリーヴァは共にロスチャイルド企業であり、昨今のリオ・チントとの合併話もロスチャイルド傘下企業同士の「再編成」に過ぎない経緯が見えてくる。
書籍紹介：ジェフリー・ジョーンズ「イギリス多国籍銀行史」日本経済評論社
金融史の大家マイラ・ウィルキンス女史の研究の集大成を引き継ぐ仕事は、なかなか現れなかった。本書を見ると、ようやく膨大な金融業界の歴史文書に知悉した研究者が現れた感がする。ウィルキンスの全ての著作を古典演劇のシェイクスピアの全集とすると、ジェフリー・ジョーンズの本書は、近代演劇の始祖イプセンのアンソロジーに該当する。全体で６５０ページ余りの本書は、英国金融史の書物としては短い部類になる。英国金融史をわずか７００ページ未満で概説すると、どうしても説明に不足を生じる。例えば、中国で麻薬売買に従事したＨＳＢＣ＝香港上海銀行の母体の１つになった南部アフリカのスタンダード銀行が、南部アフリカで営業していた事は本書で語られるが、それが黒人を奴隷として酷使し、死に追い込みながらの金塊・ダイヤモンド採掘事業であった残虐な歴史については本書では語られない。
もちろんＨＳＢＣが現在の中国の中央銀行であり、その専門分野が麻薬売買であった事実も語られない。それはページ数の問題と言うよりは、著者がハーバード・ビジネススクールの教授であるという「政治性」から来ているのかも知れない。本書には、米国中央銀行の株式が、その創立当初、英国銀行によって７０％所有されていた事実が語られている。つまり米国金融界は英国の「出島」であった。英国金融史をたどる事は、つまり米国の金融業界の源流を探り、現代世界の金融の履歴書を探る事になる。
１８３０年を前後して米国・欧州で次々に銀行が設立され、その大部分は倒産、合併等によって現在は姿を消しているが、本書で粗述されるこうした過去の銀行の全てが、実はアジア・アフリカ・ラテンアメリカ諸国で住民を奴隷として酷使する大規模農園経営、あるいは鉱山経営を行っていた事実が本書では語られる。銀行の名前を考案する事がメンドウであったのか、奴隷農園で生産する農産物の名前をそのまま銀行名とした「ココア銀行」「乾しブドウ銀行」等という銀行まである。まるで現在の日本の「トマト銀行」のようにふざけた名前であるが、「奴隷にココアを生産させて、儲けを分配しますから預金してください」といった意味なのであろう。
こうして見ていると、奴隷を売買する、人身売買による農園・鉱山経営は、悪質な銀行による「悪行」ではなく、「全ての銀行が行って来た、ごく普通の営業方法であった」事が分かる。１８９０年代、東南アジアでゴム等の奴隷農園を経営していた英国チャータード銀行は、中国の銀をマレーシア＝マレー半島の港湾から輸出するが、この銀は中国に麻薬を持ち込み売却した利益であった。英国王室の命令で経営されていたこのチャータード銀行は、やがて南アの黒人奴隷・銀行スタンダード銀行と合併し、スタンダード・チャータード銀行となる。そしてＨＳＢＳ＝中国の中央銀行の母体銀行の１つとなる。こうして金・銀・ダイヤモンド・麻薬が、同一銀行によって世界規模で支配されるシステムが成立する。スタンダード・チャータード銀行とは、「英国王室によって世界全体が支配され乗っ取られる銀行」という恐ろしい意味でもある。
奴隷を酷使し、金塊・ダイヤモンドを採掘し、麻薬売買を専門としてきた、現在の中国の中央銀行の「正体」、中国金融の「正体」を、十分察知しておかなくてはならない。アヘン戦争で主役を演じたこのＨＳＢＣは歴史に記録され悪名高いが、同じ１８９０年代、ベルギーの最大手銀行ソシエテ・ジェネラル・ド・ベルジックが中国に進出し、同様の麻薬事業に従事していた事は余り知られていない。フランス＝ベルギーのロスチャイルド一族である。この流れが、２００８年現在、中国共産党と一体化したジェイ・ロックフェラー＝ロスチャイルドへとつながり、現在の中国での原発・核兵器開発へと継承されて行く。米国大統領候補バラク・オバマの資金源である。
世界各地を奴隷化し支配する事業に、こうした英仏に加えて、遅れて参加した英国領カナダが果たした凶暴な役割は注目されて良い。代表的なのがカナダの事業家ウィリアム・マクスウェル・エイトキン（初代ビーバー・ブルック卿）である。１９１１年、エイトキンはカナダのノバ・スコシア銀行を買収し、中南米での「奴隷・バナナ農園経営」に乗り出す。ユナイテッド・フルーツ（チキータ・バナナ）社であり、今日のＣＩＡの源流となった企業である。
日本との関わりでは、現在、原油生産とサウジアラビアの周辺に位置するアラビア湾岸諸国として、またサッカーでも有名なバーレーンは、１９２０年代までは英国のイースタン銀行の支配下にあり、真珠の生産・輸出を最大の産業としていた。しかし、日本が真珠の養殖に成功し安価な真珠を世界中に輸出したために、バーレーン経済は苦境に陥る。バーレーンの天然真珠はインドに運ばれインドで加工され、その売却利益でインド製品が購入され、バーレーンの食料・生活物資として流通・販売されていた。そのためバーレーンの苦境は、そのままインドで商業を営んでいたイラン・イラク地方からのアラブ商人をも苦境に陥れた。この苦境から脱出するために、既に産油国であったイラン・イラク地方の商人達は、インド資本と欧米資本の力を借りながらバーレーンで原油を採掘し、真珠に代わる原油産業を興すことになる。
このイラン・イラク・インド・バーレーン、そしてサウジアラビアという商業ルートは現在も生きており、今後、核武装したイラン、インドの核兵器が中東諸国に拡散し、中東諸国とイスラエルの間での核戦争を準備するルートとなる。このルートが核戦争による人類絶滅に行き着く第三次世界大戦の導火線になる。
また現在、ロスチャイルドの世界第２位の鉱山会社リオ・チント社との合併を進めつつある、オーストラリア籍の世界最大の鉱山会社ＢＨＰビリトン社が、１９３８年前後、インスタントコーヒーのネスレ社、マーガリンの「ラーマ」等を製造する油脂会社ユニリーヴァと共に、オーストラリアの産業界の「父」であるオーストレイシア銀行の傘下にある工業・貿易商社として出発していた事実も、本書で語られている。ネスレ、ユニリーヴァは共にロスチャイルド企業であり、昨今のリオ・チントとの合併話もロスチャイルド傘下企業同士の「再編成」に過ぎない経緯が見えてくる。
この企業が、今後、日本が輸入する鉄鉱石の６０％を独占支配する事になる。
こうした金融界の履歴書を見ていると、そこから今後の世界の動きが透けて見えてくる。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼警察は日本最大の犯罪者組織 （オルタナティブ通信）
既に朝日新聞等マスコミでも報じられているが、９７年に倒産した北海道拓殖銀行は「莫大な不良債権」を抱え、倒産した。ほとんど無担保で１つの銀行が倒産する程の莫大な資金を借りる事が出来、しかもそれを返済しないで来た企業＝人物が、拓銀の倒産では極く少ない人間、正確に言えば、たった１人の人間への「貸し付け」によっている事は、奇妙と言うより「経済犯罪事件」の悪臭が強烈に漂っている。
拓銀をたった１人で倒産に追いやった人物が、全国的な焼き鳥チェーン店の「五えんや」の経営者・中岡信栄であった。なぜ、この人物が無担保で拓銀から莫大な資金を借り出していたのか。真相は、中岡が「表看板」でしかなく、その看板を裏側から支えていたのが広域暴力団・山口組五代目組長・渡辺芳則、同若頭・宅見勝であった事が良く物語っている。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼警察は日本最大の犯罪者組織 （オルタナティブ通信）
既に朝日新聞等マスコミでも報じられているが、９７年に倒産した北海道拓殖銀行は「莫大な不良債権」を抱え、倒産した。ほとんど無担保で１つの銀行が倒産する程の莫大な資金を借りる事が出来、しかもそれを返済しないで来た企業＝人物が、拓銀の倒産では極く少ない人間、正確に言えば、たった１人の人間への「貸し付け」によっている事は、奇妙と言うより「経済犯罪事件」の悪臭が強烈に漂っている。
拓銀をたった１人で倒産に追いやった人物が、全国的な焼き鳥チェーン店の「五えんや」の経営者・中岡信栄であった。なぜ、この人物が無担保で拓銀から莫大な資金を借り出していたのか。真相は、中岡が「表看板」でしかなく、その看板を裏側から支えていたのが広域暴力団・山口組五代目組長・渡辺芳則、同若頭・宅見勝であった事が良く物語っている。
つまり拓銀職員個人個人が暴力団に付きまとわれ、凄まじい脅迫の末、資金を無担保で貸し付けていた事、拓銀倒産とは、事実上、暴力団による脅迫・強奪であった事が真相であった。わずか５０万円の借金であっても、借りた人物の収入状況から返済が不可能であるにも関わらず借りたと判断されれば、詐欺罪で警察に逮捕されているケースは多々ある。
中岡はなぜ、警察に逮捕されなかったのか？
中岡はなぜ、警察に逮捕されなかったのか？
拓銀の株式を所有していた市民は数百億円を失っているにも関わらず。
中岡の会社には３７０億円もの「使途不明金」があった。これだけでも背任罪・横領罪、そして国税当局からは脱税等で捜査する理由は十分にある。大手銀行・拓銀を倒産させているのであるから当然である。しかし東京地検特捜部も国税当局も、なぜか、中岡を放置した。
中岡の企業経営のブレーンには、元東京高検検事長の則定衛が座っていた。さらに中岡の会社の監査役には元広島高検検事長の田村弥太郎、元大阪地検検事の瀬口猛、元広島高検検事長の小島信勝、元札幌地検検事長の中川一が座っていた。警察の最高幹部である検事のさらに最高の地位にある検事長をこれだけ監査役に座らせ、それで使途不明金が３７０億円で、借り入れ先の拓銀を倒産させ拓銀の株主＝日本国民多数の財産を失わせるとは、どういうことなのか？
年収１０００万円以上で雇用されていたこれら検事長達と、広域暴力団・山口組が、拓銀から脅迫の末、借り出した資金を「山分け」し、自分達の「フトコロに入れていた」。正式の給与でも報酬でもないからこそ「使途不明金３７０億円」である。国民の財産である拓銀の貯金を、警察の最高幹部と山口組がヨッテタカッテ脅迫の末、強奪し、自分の「フトコロ」に入れ、さらに拓銀を倒産させ、株式を紙クズにして市民の財産を失わせていた。警察と暴力団が同一組織である事。警察が国民の財産を強奪する犯罪者集団である事。そして３７０億円もの強奪が、その犯人が警察官であれば黙認され摘発されない事、「事件が揉み消される事」を拓銀「事件」は証明している。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼日本をターゲットにした核兵器開発の急速な進展（オルタナティブ通信）
世界で最大手の電機・金融企業のＧＥが、業績悪化を発表した。その改善策として、ＧＥは中国への本格進出を計画している事も同時に発表。ＧＥは世界最大手の原子力発電企業である。こうして金儲けがうまく行かなくなると、核兵器開発に急速に企業はのめり込んで行く。この中国の核兵器のターゲットは日本である。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争 （オルタナティブ通信）
以下、過去記事のリメイクです。
１、中国政府・軍部の内部文書「今後５０年の展望」には、中国は米国を敵国とし２０３０年までに戦争を行う、と明確に記載されている。米国と中国が戦争になれば、当然その戦場として米軍基地の多数存在している「日本国土」が戦場となる。今後、中国はこの戦争のための軍事力の増強・エネルギーの確保を行うと、この文書には記載されている。
２、現在ガソリン価格が高騰しているが、中国が産業用・軍事用に世界中から原油を買いあさっている事が高騰原因の一つとなっている。ガソリン高騰が、日本を戦場とした中国と米国の戦争の準備のためである事を認識する必要がある。
３、中国はイラク南部に石油開発の利権を持っていたが、米国のイラク攻撃でイラクの石油開発の利権は米国の手中に落ち、中国は「中国の石油開発権を奪うために米国はイラク攻撃を行った」としている。中国はイラク戦争は米国と中国の戦争だと認識している（かなりの誤認だが、中国はそう思っている）。そのため中国の軍部・軍人の中の愛国派には、米国との戦争を強く待望するグループが存在する。
４、中東監視のため、米国はサウジアラビアに巨大な軍事基地を持っているが、中国は米国との戦争に備え、対岸のスーダンに７０万人の中国人民解放軍を常駐させスーダンに経済支援を行い、米国との戦争に備えている。米国は、イスラム原理主義のスーダンを中国が支援していると批判している。
５、東シナ海の石油開発を巡り、日本と中国は対立しているが、一昨年、中国の情報収集戦艦が石油開発現場に現れたため、米軍機３機がスクランブル発進した。この時、米軍機１機は上官の指示に逆らい、中国の戦艦をミサイルでロックしている。ロックを察知した中国艦側も米国戦闘機をミサイルでロックしている。ロックされれば次に起こる事態は中国艦がミサイルで撃沈される事であり、それを回避しようとすれば中国艦は対空ミサイルで米軍機を撃墜するしかない。１機が撃墜されれば他の米軍機２機は報復として中国艦を撃沈するであろう。軍事上は、ミサイルでロックする事は戦闘行為そのものであり、それは軍事的には常識である。米軍パイロットは上官の指示に逆らい、暴走し戦闘行為を行った事になる。この上官の命令に逆らい戦闘行為を行ったパイロットも、中国艦の艦長も、何等、責任を問われ処分はされなかった。この事は、現場の兵士に、中国・米国の戦争に「軍上層部がゴーサイン」を出したという認識を与えた。この「ゴ－サイン」は、日本国土を戦場とした中国・米国の戦争への「ゴーサイン」である。現に、中国艦と米軍戦闘機が「お互いをロックする」形で行われた戦争行為は、日本の「国土内を戦場」としている。
第二次世界大戦中、ブッシュ一族はアドルフ・ヒトラーに資金を与え、ヨーロッパを戦場として戦争を行わせた。戦後、焼け野原になったヨーロッパの産業・経済は破壊され、世界の主導権がヨーロッパから米国へ「移動した」。この覇権の移動が、ブッシュ一族がヒトラーに資金提供し、ヨーロッパを戦場とし焼け野原に「させた」目的であった。中国と米国が日本を戦場とし戦争を行えば、死ぬのは圧倒的に日本人であり、日本国土は焼け野原になる。アジアの経済的主導権は、中国に「移動する」。この主導権の移動が、日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争の「目的」である。
６、拙稿「日本と中国の戦争を画策する者達」で既に報じた、米国ケネディ行政大学院の院長ジョセフ・ナイが民主党・共和党の議員２００名余りを集め作成した「対日超党派報告書」の日・米・中の戦争「推進」に沿って、中国軍部のこの戦争計画書は作成されている。この日本を焼け野原にするための戦争は、ロックフェラー＝ロスチャイルド世界帝国の一支部として、中国がアジア大帝国を形成するための戦争である。現在のチベット問題は、このアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として把握されなくてはならない。そして、この中国というアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として、日本を焼け野原にするための戦争が行われ、日本への支配が開始される。
チベット問題は日本の存亡問題と同一の地平にある。チベット問題は日本の問題である。
中岡の会社には３７０億円もの「使途不明金」があった。これだけでも背任罪・横領罪、そして国税当局からは脱税等で捜査する理由は十分にある。大手銀行・拓銀を倒産させているのであるから当然である。しかし東京地検特捜部も国税当局も、なぜか、中岡を放置した。
中岡の企業経営のブレーンには、元東京高検検事長の則定衛が座っていた。さらに中岡の会社の監査役には元広島高検検事長の田村弥太郎、元大阪地検検事の瀬口猛、元広島高検検事長の小島信勝、元札幌地検検事長の中川一が座っていた。警察の最高幹部である検事のさらに最高の地位にある検事長をこれだけ監査役に座らせ、それで使途不明金が３７０億円で、借り入れ先の拓銀を倒産させ拓銀の株主＝日本国民多数の財産を失わせるとは、どういうことなのか？
年収１０００万円以上で雇用されていたこれら検事長達と、広域暴力団・山口組が、拓銀から脅迫の末、借り出した資金を「山分け」し、自分達の「フトコロに入れていた」。正式の給与でも報酬でもないからこそ「使途不明金３７０億円」である。国民の財産である拓銀の貯金を、警察の最高幹部と山口組がヨッテタカッテ脅迫の末、強奪し、自分の「フトコロ」に入れ、さらに拓銀を倒産させ、株式を紙クズにして市民の財産を失わせていた。警察と暴力団が同一組織である事。警察が国民の財産を強奪する犯罪者集団である事。そして３７０億円もの強奪が、その犯人が警察官であれば黙認され摘発されない事、「事件が揉み消される事」を拓銀「事件」は証明している。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼日本をターゲットにした核兵器開発の急速な進展（オルタナティブ通信）
世界で最大手の電機・金融企業のＧＥが、業績悪化を発表した。その改善策として、ＧＥは中国への本格進出を計画している事も同時に発表。ＧＥは世界最大手の原子力発電企業である。こうして金儲けがうまく行かなくなると、核兵器開発に急速に企業はのめり込んで行く。この中国の核兵器のターゲットは日本である。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
▼日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争 （オルタナティブ通信）
以下、過去記事のリメイクです。
１、中国政府・軍部の内部文書「今後５０年の展望」には、中国は米国を敵国とし２０３０年までに戦争を行う、と明確に記載されている。米国と中国が戦争になれば、当然その戦場として米軍基地の多数存在している「日本国土」が戦場となる。今後、中国はこの戦争のための軍事力の増強・エネルギーの確保を行うと、この文書には記載されている。
２、現在ガソリン価格が高騰しているが、中国が産業用・軍事用に世界中から原油を買いあさっている事が高騰原因の一つとなっている。ガソリン高騰が、日本を戦場とした中国と米国の戦争の準備のためである事を認識する必要がある。
３、中国はイラク南部に石油開発の利権を持っていたが、米国のイラク攻撃でイラクの石油開発の利権は米国の手中に落ち、中国は「中国の石油開発権を奪うために米国はイラク攻撃を行った」としている。中国はイラク戦争は米国と中国の戦争だと認識している（かなりの誤認だが、中国はそう思っている）。そのため中国の軍部・軍人の中の愛国派には、米国との戦争を強く待望するグループが存在する。
４、中東監視のため、米国はサウジアラビアに巨大な軍事基地を持っているが、中国は米国との戦争に備え、対岸のスーダンに７０万人の中国人民解放軍を常駐させスーダンに経済支援を行い、米国との戦争に備えている。米国は、イスラム原理主義のスーダンを中国が支援していると批判している。
５、東シナ海の石油開発を巡り、日本と中国は対立しているが、一昨年、中国の情報収集戦艦が石油開発現場に現れたため、米軍機３機がスクランブル発進した。この時、米軍機１機は上官の指示に逆らい、中国の戦艦をミサイルでロックしている。ロックを察知した中国艦側も米国戦闘機をミサイルでロックしている。ロックされれば次に起こる事態は中国艦がミサイルで撃沈される事であり、それを回避しようとすれば中国艦は対空ミサイルで米軍機を撃墜するしかない。１機が撃墜されれば他の米軍機２機は報復として中国艦を撃沈するであろう。軍事上は、ミサイルでロックする事は戦闘行為そのものであり、それは軍事的には常識である。米軍パイロットは上官の指示に逆らい、暴走し戦闘行為を行った事になる。この上官の命令に逆らい戦闘行為を行ったパイロットも、中国艦の艦長も、何等、責任を問われ処分はされなかった。この事は、現場の兵士に、中国・米国の戦争に「軍上層部がゴーサイン」を出したという認識を与えた。この「ゴ－サイン」は、日本国土を戦場とした中国・米国の戦争への「ゴーサイン」である。現に、中国艦と米軍戦闘機が「お互いをロックする」形で行われた戦争行為は、日本の「国土内を戦場」としている。
第二次世界大戦中、ブッシュ一族はアドルフ・ヒトラーに資金を与え、ヨーロッパを戦場として戦争を行わせた。戦後、焼け野原になったヨーロッパの産業・経済は破壊され、世界の主導権がヨーロッパから米国へ「移動した」。この覇権の移動が、ブッシュ一族がヒトラーに資金提供し、ヨーロッパを戦場とし焼け野原に「させた」目的であった。中国と米国が日本を戦場とし戦争を行えば、死ぬのは圧倒的に日本人であり、日本国土は焼け野原になる。アジアの経済的主導権は、中国に「移動する」。この主導権の移動が、日本を焼け野原にするための中国・米国の戦争の「目的」である。
６、拙稿「日本と中国の戦争を画策する者達」で既に報じた、米国ケネディ行政大学院の院長ジョセフ・ナイが民主党・共和党の議員２００名余りを集め作成した「対日超党派報告書」の日・米・中の戦争「推進」に沿って、中国軍部のこの戦争計画書は作成されている。この日本を焼け野原にするための戦争は、ロックフェラー＝ロスチャイルド世界帝国の一支部として、中国がアジア大帝国を形成するための戦争である。現在のチベット問題は、このアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として把握されなくてはならない。そして、この中国というアジア大帝国によるアジア諸国の「暴力による植民地支配」の一環として、日本を焼け野原にするための戦争が行われ、日本への支配が開始される。
チベット問題は日本の存亡問題と同一の地平にある。チベット問題は日本の問題である。
そして、中国国内における民衆宗教「法輪功」への弾圧問題は、このアジア大帝国による「暴力を用いた民衆・市民の内面・思想への管理・支配」問題であり、「法輪功」をオウム真理教のようなカルトとしか見る事の出来ない浅薄な視点からは、このロスチャイルドによるアジア帝国の出現も、今後起こり得る大帝国による民衆・市民の思想・信条への管理・大弾圧も、何も見えてこない。
ーーーーーーーーーー
ようちゃんの意見。↓
★米国はもうメチャクチャな金融崩壊してるのです。中国も元が米ドルとペグしてるので、一緒に影響を受けて壊滅がまじかです。避けるにはショック・戦争でしょう。 米中が戦争ごっこも 漫画では無くて有得る。米国は日本に多大な借財がある。払えないでしょうから、中国と組んで芝居をして チャラにすることも考えても普通でしょう。 お金のためなら何でもする殺人鬼思想はこの頃の主流でしょうし・・・。
～～～～～～～～～
★米国はもうメチャクチャな金融崩壊してるのです。中国も元が米ドルとペグしてるので、一緒に影響を受けて壊滅がまじかです。避けるにはショック・戦争でしょう。 米中が戦争ごっこも 漫画では無くて有得る。米国は日本に多大な借財がある。払えないでしょうから、中国と組んで芝居をして チャラにすることも考えても普通でしょう。 お金のためなら何でもする殺人鬼思想はこの頃の主流でしょうし・・・。
～～～～～～～～～
日本のお姉さんの意見。↓
貧乏になったアメリカが、再び覇権を持とうとして戦争を起す
かもしれないというのは、わたしも、ひそかに心配している
ことなのですが、わざわざブログに書くこともないと思って
いたけど、他の人も心配しているので「やっぱりあり得る
ことなんだ」と思っているところです。アメリカは、
アフガニスタンのタリバンを叩くだけで十分大変なのに、
まさかイラクまで攻めていかないだろうと思っていたけど、
攻めていったからね。
アメリカのことは「まさか。」は無いのだと思う。戦前も、
日本はアメリカと貿易をしていたし、友好関係にあったから、
まさかアメリカと日本が戦争になるとは思っていなかったという
日本人も多かったと聞いています。
でも、アメリカは、早くから蒋介石に肩入れしてフライング
タイガーという名前の空軍の兵士たちを蒋介石軍に
派遣してすでに日本と戦争をしていましたからね。
いっぱい日本兵を空から攻撃して殺していましたからね。
昔、堺には大金持ちの商人がいて武士たちにお金を貸して
いたのですが、借金を返せなくなった武士に殺されて
しまいました。その商人は、家の天井に水族館のようなもの
をガラスで作って金魚を入れて眺めて楽しんでいたらしい。
ガラスは、当時すごく高かったのです。
借金漬けでヤケクソになったアメリカは、何をするか
分からないから、気を許していたらいけないですね。
どうしても戦争をする気なら、遠くでやってもらいたいです。
ようちゃんは、バルカン半島だと読んでいる。
イスラエル関係の最終戦争は、まだ先のことで、平和な
時代が先に来ます。そういうことが聖書に書いてある。
平和だ平和だと言って、みんなが聖書の預言を笑っている
内に、いきなりひどい時代がくる。今は、平和な時代も
まだ来ていないし、どんな宗教とも融合する女性をシンボル
とする宗教とその宗教を利用して出てくるヨーロッパの
独裁者もまだ出てきていませんから。
それに、ヨーロッパもまだ東の5カ国、西の5カ国の計10カ国で
まとまっていませんからね。
とにかく、次の覇権をとるのは、ヨーロッパです。
どこかの戦争がきかっけとなってまとまるのかもよ。
日本人は、イスラエルのことなんか無視だけど、
世界は繋がっているのだから、全ての情報は無視できない
と思います。イスラエルは、日本政府がイスラエルに
チャイナに武器を売らないでくれと頼んだら、それからは
売っていないようです。フランスは、売る気でいるけど。
チベット人が虐殺される前の話だから、これからは、
どうかな。とにかく、日本人はボケッとしていたら
いけない世界になっているということです。憲法九条を信奉
していたら、日本は戦争に巻き込まれないと思う態度は、
ほとんど宗教です。アメリカに頼る態度も宗教的です。
自衛隊の指揮を制服組の官僚にまかせら、自衛隊が無能に
なっちゃう。
先の戦争も、作戦を練ったのが、実戦の経験は無いけど
プライドの高い官僚化した大本営の連中だったから、
負けたのです。経験者の言うことを聞かないで
お粗末な作戦ばかり立てていたそうです。
燃料を運ぶオイルタンカーに、護衛をつけてくれと何度も
経験者が頼んでいたのに、付けなかったから、
アメリカ軍にオイルタンカーを攻撃されて燃料を断たれて
どうしようもなくなったそうです。
戦闘機をたくさん作って戦艦を攻撃したらいいのに、
戦闘機を作らないで立派な戦艦ばかり作っていたそうです。
日本は、今、戦争できない日本にしようという力に負けている
ような気がします。チャイナは、十分危険な存在です。
はっきり、中国政府・軍部の内部文書「今後５０年の展望」
には、中国は米国を敵国とし２０３０年までに戦争を行う、と
明確に記載されている。中国はこの戦争のための軍事力の
増強・エネルギーの確保を行うと、この文書には記載されて
いる。