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ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼中国株パニック開始のお知らせ（ネットゲリラ）
おいらも、サブプライムローンは終わったと口を酸っぱくして言ってるんだが、いや、片づいたという意味じゃないよ、底が抜けて収拾がつかなくなりました、という意味なんだが、どうも識者の見るところ同じようで、識者といえばチンコカユイさんちなんだが、 ◎もうサブプライムローンの問題ではないのです。
不動産価格の下落が不動産の含み益を担保にしたアメリカの借金消費経済を冷え込ませ、それが経済波及効果が大きな住宅→自動車の順番で悪影響を及ぼす。過去60年のうち、米国は住宅不況を12回経験しているが、そのうち9回は景気後退に結びついている。このうち何もしなくても住宅不況が景気後退に結びつかなかったのは1回だけで、後の2回は戦争による軍需景気が景気後退を食い止めたものである。
従って、今イラクからアメリカ軍が撤退したりするなど、考えられない。撤退などしようものなら、アメリカ経済の鍋の底が抜けてしまうことである。むしろ、アメリカは経済を底抜けさせないために、新たな戦争を求めているともいえるのである。日本が赤字国債で道路作るのと同じで、アメリカにとっての「戦争」というのは一種の「公共事業」だというんだが、まぁ、戦争＝公共事業説というのは昔からあるわけだ。で、確かに今まではそれでやってきたんだが、 実は2007年11月アメリカの会計検査院はアメリカ政府の財政破綻宣言を行った。その内容は衝撃的なもので、「累積赤字が53兆ドルを突破しており、救済の可能性はゼロに等しい」というもの。正にアメリカという国家に対する死亡宣告にも等しいものになっている。アメリカの国債や国際基軸通貨としてのドルが“紙くず”になる日が近いというわけだ。ところが、残念ながらブッシュ政権によって、この報告は見事なまでに無視されてしまっている。そのような重大な告発に対し、今やアメリカ最大の富豪となったウォーレン・バフェット氏、マイクロソフトのビル・ゲイツ会長、「ヘッジファンドの帝王」と異名をとったジョージ・ソロス氏らは相次いで、ドルへの決別を宣言し、ユーロとコモディティへの方向転換を図っているのである。
53兆ドルってのも凄いね。
円で言うと5300兆円だ。ガソリンの暫定税が２兆6000億円とか言っていたから、その2000年分という事になる。そら、救済どころの騒ぎじゃねーぞｗ つうか、日本政府の借金も900兆くらいあるんだが、日本政府は日本国民からカネを借りているだけなので、いざとなったら踏み倒せばいい。実際、第二次大戦のために国民からいっぱい借金したんだが、みんな紙切れになった事もあるわけだ。政府が自国民のカネを踏み倒す分には、他の国にとってはどうでもいい事なんでね。ところが米国債は違う。赤字のツケを他国に押しつけているから、アメリカとつき合う国はみんな、働けば働くほど貧乏になってしまう。アレだ、最初は景気よく支払ってくれる旦那なんだが、だんだん払いが渋くなって、気がつくと売り掛けが山積み、立替払いが溜まってソープランドに身売りする銀座のホステスみたいなハメになりかねない。旦那、いつもニコニコ現金払いでお願いします。で、いよいよアメリカでも本格的に恐慌がやって来るという話が出ているわけだ。 ソロス氏は、ＪＰモルガン・チェースによるベアー・スターンズ買収を受けて株式市場が急回復したことについて「いい底をつけた」としながらも、「それはおそらく、最後の底にはならないだろう」と述べた。
同氏は、米経済がリセッション（景気後退）に近づいていくため、回復局面の持続期間は６週間から３カ月にとどまる、との見方を示した。今の一服感というのはまぁ、踊り場にしか過ぎない、と。これからまた、大暴落が始まるとジョージ・ソロスは言ってるわけだ。というのも、３月末で締めた四半期決算の数字が表に出てくるのが４月半ば過ぎなので、そこら辺がターニングポイントになるだろう、と。
FRB議長は米景気後退の可能性について初めて議会にて証言した。車の売り上げが月間10％以上も落ちたのに議会証言を待たねば景気減速を認めない社会なのか？政策金利、公定歩合を下げるとは景気減速を認めた一番大きなサイン。だからFRBが金利を下げるとき株は下がる。短期金利の低下は景気減速であり短期金利の上昇はブームといえる。そして株価の下落は消費減と資産デフレ。バブル崩壊の歴史とパターンはこんな連鎖に連なる。米金融不安に一服との見出し。下がりすぎた株のリバウンドは多くの普通の人々を安心させる。しかし予定された暴落と金融危機はこれからが本番と心したい。金900ドル割れと原油の100ドル割れは似て非なるもの。商品と債務の無い通貨の違いがこれから始まる。多くのヘッジファンドや金融機関の投資失敗が表面化する４月半ばから学ぶ人たちのチャンスが始まる。
で、注目しなきゃならないのは中国株なんだが、ここんとこ、中国株の下げが半端なく凄いわけだ。NEVADAさんちによれば、
深センＡ株 マイナス３．８％
上海 Ｂ株 マイナス２．６％
本来なら今日は５％以上上昇してもよかったのですが、反対に急落しているのです。株買い上げの蚊帳の外に置かれてしまっているのです。
主要指数の上海総合指数もほぼ横ばいとなっており、反発らしい動きではなく、これからも今の中国株相場が如何に弱いか分かります。今まで中国への幻想が徐々にはがれてきているとも言え、世界一といわれる中国の外貨準備高が全くの＜虚＞であると分かった際には中国株は世紀の大崩壊に向かうかも知れません。そしてそれが世界株式市場の崩壊につながるかも知れません。
そういえば気になるのは、ダライ一味の反国家暴動(爆)なんだが、なんであんなに北京政府がヒステリー起こすのか、そこが気になるわけだ。で、穿った見方をするならば、五輪絡みで中国をハメ込んで潰すために、ダライラマを使って謀略を仕掛けているヤツがいる、と。いや、現実がどうなんだか、おいらは知らん。つうか、どうでもいい。問題なのは、北京政府がそう信じ込んでいる、という事なんだが。いわば国家ぐるみの粉飾決算で高度成長を偽装してきた北京政府だけに、今や、風の音にも脅える哀れな存在に成り下がっているわけだ。で、中国株を買い支えてきた連中というのは基本的に資本主義の耐性を持たない国内資本家なので、そら、騰がれば誰も文句は言わないが、下がったらパニックになる。現に、なりつつある。で、以前から「オリンピック過ぎたら大暴落」と言われているわけで、そんなモノを後生大事にオリンピックが終わるまで抱えているヤツなんかいないので、もう、中国株パニックは始まっているわけだ。
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ようちゃんの意見。↓
★先日、４月２日（株式日記と経済展望）のコメントです。 私ようちゃんが掲載した 解決法しか無いでしょう。
★http://extremist5123.iza.ne.jp/blog/entry/421252/(青皮の手帳）２００７の１２月を支持します。今日田中宇氏もユーラシア大陸の地殻変動の題名で書いてる。パキスタン政情不安定から、イラン、アフガニスタン、タジキスタンの首都で集まった事。石油パイプライン建設してその通行料が貰える国々でかつてのペルサシア帝国圏内で、中国へ石油を流す相談と上海機構へ忠誠儀式と睨んでる事。アカシック・レコードは中国・北朝鮮戦争がイアスラエルのイラン攻撃の中東戦争より先と言う見方で三者三様ですが、青皮の手帳の取る「バルカン主戦論」を推進するためににも、日本は何とかしなければいけない！ しれが日本と英国との日英同盟が成立すれば可能になる。米サブプライムローン爆弾が炸裂した現状では、世界のパワーバランスが著しく不均衡になっており、米英を中心とする海洋勢力群（シーパワー）は、その凋落に何らかの歯止めを掛けずにはいられない。英国がこの現状を打破するためには乗ってくるであろうと読んでいるからである。英国は海洋国家である。英国の伝統的な戦略の基本は海洋国家として実に明確なものだ。それは「欧州大陸内に覇権を求めないこと」と「欧州大陸を単一の国家（勢力）が支配することのないように干渉し続けること」である。これは欧州大陸内のバランス・オブ・パワーを細分均衡化させ維持することにより、欧州大陸を単一支配させないという英国外交の伝統的ドクトリンによるものだ。米サブプライムローン爆弾が炸裂し、旧西側陣営は金融恐慌一歩手前の状況にある。いや既に恐慌に突入しているのかもしれない。そして、米国は中東だけでなく、全局面で腰砕けな対応をしている。ただし、対日本を除いては・・・。
米国は経済面だけでなく、地政学的な側面からも中、朝と過接近しており、返す刀で「ジャパン・ナッシング」をも目論んでいるような様子もうかがえる。このままだと数ヶ月以内のうちに日経平均株価が６，５００円を割り込むような悪夢も覚悟しなければならない。それくらいに日本を取り巻く環境は急激に悪化している。
ならば打つ手は奇手しかない。米国による「ジャパン・ナッシング」を避けるためにも、より遠方で騒動を起こすことは有効だ。手法としては、コソヴォ側だけでなくセルビア側にも援助をして、なるべく紛争が派手になるように仕向けるのが良い。計は小を用いて大なる成果をあげるのが、その妙味でもある。外交で「汚い」とか「卑怯だ」「ズルい」なんてのは当たり前だ。つまり、“戦略的”とはこれらの「汚い」「卑怯だ」「ズルい」手法を用いることに他ならない。よって、戦略的外交というものには、あらゆる手法が含まれるのも当然である。
日本を取り巻く環境が急激に悪化している今日において、もはや「バルカン主戦論」は日本の自衛戦争と言っても過言ではない。中国や北朝鮮、韓国の振る舞いや対日本非難決議案にカッカしてる場合ではない。近視眼的な漸減邀撃（ぜんげんようげき）観だけではダメだ。今こそ、世界的な鳥瞰観が必要とされるのである。少なくともそういう戦略的な知性を持っても良いだろう。
この奇手しか無いでしょう！与野党ねじれて日銀総裁も決まらず、暫定贅言で税収が不確定で漂流してるのです。これが日銀不在を言い訳にして米国から回ってくる奉課加帳逃れなら良いが、フフフもオザワンもそういう思考は無いし、両陣営とも政争での内部抗争状態に見える。官僚がも宛てにもならず、経済界にしかこの根回しを企画できる人物は無い！ コソボの独立は良い知らせだったのです。
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★この記事は先の株式日記と経済展望での私 ようちゃんの記事の元です。解説です。
A：イスラエルがレバノン、シリア、イランに戦争を仕掛けた。世界大戦になるか？
↓
ならない！
B：インド、パキスタンが核弾頭を撃ちあった。世界大戦になるか？
↓
ならない！
C：中国人民解放軍が台湾侵攻、沖縄占領をした。世界大戦になるか？
↓
ならない！
Ｄ：北朝鮮が 米国に操られて 中国へ攻め込むか？↓（アカシック・レコード論、ただし国連事務総長の選出国は中立国から。。は認める）だから韓国から選出された。韓国は北朝鮮とは戦争はしません！
↓
ならない！
Ｅ：北朝鮮が韓国、日本へ核ミサイルを撃ち込んだ。世界大戦になるか？
↓
ならない！
X：セルビアがコソヴォ自治州へ武力侵攻を始めた。世界大戦になるか？
↓
なる！
Xのみならず、Ａ～Ｄすべての局面や他地域の紛争などに戦火をもたらすであろう。
「なんで？」「どうして？」「おかしいじゃん。」「人類みな平等じゃないの？」「それ間違ってるよ！」などと寝ぼけたことを思った方は下記地図のリンクなどから、いろいろと遡って勉強してください。
http://earth.google.co.jp/ 地勢地画を よく見る事。
★以上の結論から 今次世界大戦を起こせる場所と言うのは コソボしか無いと言うことになる。
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▼中国株パニック開始のお知らせ（ネットゲリラ）
おいらも、サブプライムローンは終わったと口を酸っぱくして言ってるんだが、いや、片づいたという意味じゃないよ、底が抜けて収拾がつかなくなりました、という意味なんだが、どうも識者の見るところ同じようで、識者といえばチンコカユイさんちなんだが、 ◎もうサブプライムローンの問題ではないのです。
不動産価格の下落が不動産の含み益を担保にしたアメリカの借金消費経済を冷え込ませ、それが経済波及効果が大きな住宅→自動車の順番で悪影響を及ぼす。過去60年のうち、米国は住宅不況を12回経験しているが、そのうち9回は景気後退に結びついている。このうち何もしなくても住宅不況が景気後退に結びつかなかったのは1回だけで、後の2回は戦争による軍需景気が景気後退を食い止めたものである。
従って、今イラクからアメリカ軍が撤退したりするなど、考えられない。撤退などしようものなら、アメリカ経済の鍋の底が抜けてしまうことである。むしろ、アメリカは経済を底抜けさせないために、新たな戦争を求めているともいえるのである。日本が赤字国債で道路作るのと同じで、アメリカにとっての「戦争」というのは一種の「公共事業」だというんだが、まぁ、戦争＝公共事業説というのは昔からあるわけだ。で、確かに今まではそれでやってきたんだが、 実は2007年11月アメリカの会計検査院はアメリカ政府の財政破綻宣言を行った。その内容は衝撃的なもので、「累積赤字が53兆ドルを突破しており、救済の可能性はゼロに等しい」というもの。正にアメリカという国家に対する死亡宣告にも等しいものになっている。アメリカの国債や国際基軸通貨としてのドルが“紙くず”になる日が近いというわけだ。ところが、残念ながらブッシュ政権によって、この報告は見事なまでに無視されてしまっている。そのような重大な告発に対し、今やアメリカ最大の富豪となったウォーレン・バフェット氏、マイクロソフトのビル・ゲイツ会長、「ヘッジファンドの帝王」と異名をとったジョージ・ソロス氏らは相次いで、ドルへの決別を宣言し、ユーロとコモディティへの方向転換を図っているのである。
53兆ドルってのも凄いね。
円で言うと5300兆円だ。ガソリンの暫定税が２兆6000億円とか言っていたから、その2000年分という事になる。そら、救済どころの騒ぎじゃねーぞｗ つうか、日本政府の借金も900兆くらいあるんだが、日本政府は日本国民からカネを借りているだけなので、いざとなったら踏み倒せばいい。実際、第二次大戦のために国民からいっぱい借金したんだが、みんな紙切れになった事もあるわけだ。政府が自国民のカネを踏み倒す分には、他の国にとってはどうでもいい事なんでね。ところが米国債は違う。赤字のツケを他国に押しつけているから、アメリカとつき合う国はみんな、働けば働くほど貧乏になってしまう。アレだ、最初は景気よく支払ってくれる旦那なんだが、だんだん払いが渋くなって、気がつくと売り掛けが山積み、立替払いが溜まってソープランドに身売りする銀座のホステスみたいなハメになりかねない。旦那、いつもニコニコ現金払いでお願いします。で、いよいよアメリカでも本格的に恐慌がやって来るという話が出ているわけだ。 ソロス氏は、ＪＰモルガン・チェースによるベアー・スターンズ買収を受けて株式市場が急回復したことについて「いい底をつけた」としながらも、「それはおそらく、最後の底にはならないだろう」と述べた。
同氏は、米経済がリセッション（景気後退）に近づいていくため、回復局面の持続期間は６週間から３カ月にとどまる、との見方を示した。今の一服感というのはまぁ、踊り場にしか過ぎない、と。これからまた、大暴落が始まるとジョージ・ソロスは言ってるわけだ。というのも、３月末で締めた四半期決算の数字が表に出てくるのが４月半ば過ぎなので、そこら辺がターニングポイントになるだろう、と。
FRB議長は米景気後退の可能性について初めて議会にて証言した。車の売り上げが月間10％以上も落ちたのに議会証言を待たねば景気減速を認めない社会なのか？政策金利、公定歩合を下げるとは景気減速を認めた一番大きなサイン。だからFRBが金利を下げるとき株は下がる。短期金利の低下は景気減速であり短期金利の上昇はブームといえる。そして株価の下落は消費減と資産デフレ。バブル崩壊の歴史とパターンはこんな連鎖に連なる。米金融不安に一服との見出し。下がりすぎた株のリバウンドは多くの普通の人々を安心させる。しかし予定された暴落と金融危機はこれからが本番と心したい。金900ドル割れと原油の100ドル割れは似て非なるもの。商品と債務の無い通貨の違いがこれから始まる。多くのヘッジファンドや金融機関の投資失敗が表面化する４月半ばから学ぶ人たちのチャンスが始まる。
で、注目しなきゃならないのは中国株なんだが、ここんとこ、中国株の下げが半端なく凄いわけだ。NEVADAさんちによれば、
深センＡ株 マイナス３．８％
上海 Ｂ株 マイナス２．６％
本来なら今日は５％以上上昇してもよかったのですが、反対に急落しているのです。株買い上げの蚊帳の外に置かれてしまっているのです。
主要指数の上海総合指数もほぼ横ばいとなっており、反発らしい動きではなく、これからも今の中国株相場が如何に弱いか分かります。今まで中国への幻想が徐々にはがれてきているとも言え、世界一といわれる中国の外貨準備高が全くの＜虚＞であると分かった際には中国株は世紀の大崩壊に向かうかも知れません。そしてそれが世界株式市場の崩壊につながるかも知れません。
そういえば気になるのは、ダライ一味の反国家暴動(爆)なんだが、なんであんなに北京政府がヒステリー起こすのか、そこが気になるわけだ。で、穿った見方をするならば、五輪絡みで中国をハメ込んで潰すために、ダライラマを使って謀略を仕掛けているヤツがいる、と。いや、現実がどうなんだか、おいらは知らん。つうか、どうでもいい。問題なのは、北京政府がそう信じ込んでいる、という事なんだが。いわば国家ぐるみの粉飾決算で高度成長を偽装してきた北京政府だけに、今や、風の音にも脅える哀れな存在に成り下がっているわけだ。で、中国株を買い支えてきた連中というのは基本的に資本主義の耐性を持たない国内資本家なので、そら、騰がれば誰も文句は言わないが、下がったらパニックになる。現に、なりつつある。で、以前から「オリンピック過ぎたら大暴落」と言われているわけで、そんなモノを後生大事にオリンピックが終わるまで抱えているヤツなんかいないので、もう、中国株パニックは始まっているわけだ。
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ようちゃんの意見。↓
★先日、４月２日（株式日記と経済展望）のコメントです。 私ようちゃんが掲載した 解決法しか無いでしょう。
★http://extremist5123.iza.ne.jp/blog/entry/421252/(青皮の手帳）２００７の１２月を支持します。今日田中宇氏もユーラシア大陸の地殻変動の題名で書いてる。パキスタン政情不安定から、イラン、アフガニスタン、タジキスタンの首都で集まった事。石油パイプライン建設してその通行料が貰える国々でかつてのペルサシア帝国圏内で、中国へ石油を流す相談と上海機構へ忠誠儀式と睨んでる事。アカシック・レコードは中国・北朝鮮戦争がイアスラエルのイラン攻撃の中東戦争より先と言う見方で三者三様ですが、青皮の手帳の取る「バルカン主戦論」を推進するためににも、日本は何とかしなければいけない！ しれが日本と英国との日英同盟が成立すれば可能になる。米サブプライムローン爆弾が炸裂した現状では、世界のパワーバランスが著しく不均衡になっており、米英を中心とする海洋勢力群（シーパワー）は、その凋落に何らかの歯止めを掛けずにはいられない。英国がこの現状を打破するためには乗ってくるであろうと読んでいるからである。英国は海洋国家である。英国の伝統的な戦略の基本は海洋国家として実に明確なものだ。それは「欧州大陸内に覇権を求めないこと」と「欧州大陸を単一の国家（勢力）が支配することのないように干渉し続けること」である。これは欧州大陸内のバランス・オブ・パワーを細分均衡化させ維持することにより、欧州大陸を単一支配させないという英国外交の伝統的ドクトリンによるものだ。米サブプライムローン爆弾が炸裂し、旧西側陣営は金融恐慌一歩手前の状況にある。いや既に恐慌に突入しているのかもしれない。そして、米国は中東だけでなく、全局面で腰砕けな対応をしている。ただし、対日本を除いては・・・。
米国は経済面だけでなく、地政学的な側面からも中、朝と過接近しており、返す刀で「ジャパン・ナッシング」をも目論んでいるような様子もうかがえる。このままだと数ヶ月以内のうちに日経平均株価が６，５００円を割り込むような悪夢も覚悟しなければならない。それくらいに日本を取り巻く環境は急激に悪化している。
ならば打つ手は奇手しかない。米国による「ジャパン・ナッシング」を避けるためにも、より遠方で騒動を起こすことは有効だ。手法としては、コソヴォ側だけでなくセルビア側にも援助をして、なるべく紛争が派手になるように仕向けるのが良い。計は小を用いて大なる成果をあげるのが、その妙味でもある。外交で「汚い」とか「卑怯だ」「ズルい」なんてのは当たり前だ。つまり、“戦略的”とはこれらの「汚い」「卑怯だ」「ズルい」手法を用いることに他ならない。よって、戦略的外交というものには、あらゆる手法が含まれるのも当然である。
日本を取り巻く環境が急激に悪化している今日において、もはや「バルカン主戦論」は日本の自衛戦争と言っても過言ではない。中国や北朝鮮、韓国の振る舞いや対日本非難決議案にカッカしてる場合ではない。近視眼的な漸減邀撃（ぜんげんようげき）観だけではダメだ。今こそ、世界的な鳥瞰観が必要とされるのである。少なくともそういう戦略的な知性を持っても良いだろう。
この奇手しか無いでしょう！与野党ねじれて日銀総裁も決まらず、暫定贅言で税収が不確定で漂流してるのです。これが日銀不在を言い訳にして米国から回ってくる奉課加帳逃れなら良いが、フフフもオザワンもそういう思考は無いし、両陣営とも政争での内部抗争状態に見える。官僚がも宛てにもならず、経済界にしかこの根回しを企画できる人物は無い！ コソボの独立は良い知らせだったのです。
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★この記事は先の株式日記と経済展望での私 ようちゃんの記事の元です。解説です。
A：イスラエルがレバノン、シリア、イランに戦争を仕掛けた。世界大戦になるか？
↓
ならない！
B：インド、パキスタンが核弾頭を撃ちあった。世界大戦になるか？
↓
ならない！
C：中国人民解放軍が台湾侵攻、沖縄占領をした。世界大戦になるか？
↓
ならない！
Ｄ：北朝鮮が 米国に操られて 中国へ攻め込むか？↓（アカシック・レコード論、ただし国連事務総長の選出国は中立国から。。は認める）だから韓国から選出された。韓国は北朝鮮とは戦争はしません！
↓
ならない！
Ｅ：北朝鮮が韓国、日本へ核ミサイルを撃ち込んだ。世界大戦になるか？
↓
ならない！
X：セルビアがコソヴォ自治州へ武力侵攻を始めた。世界大戦になるか？
↓
なる！
Xのみならず、Ａ～Ｄすべての局面や他地域の紛争などに戦火をもたらすであろう。
「なんで？」「どうして？」「おかしいじゃん。」「人類みな平等じゃないの？」「それ間違ってるよ！」などと寝ぼけたことを思った方は下記地図のリンクなどから、いろいろと遡って勉強してください。
http://earth.google.co.jp/ 地勢地画を よく見る事。
★以上の結論から 今次世界大戦を起こせる場所と言うのは コソボしか無いと言うことになる。
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