おすすめ記事６
ようちゃん、おすすめ記事６
▼ホンクーバーで中共擁護を叫ぶ。（youtubeを見て、頭に血がのぼってしまった人達。その１） （大日本セキュリティ）
以前、こういう話題を取り上げたのですが、ご記憶でしょうか？
secusou.blog.shinobi.jp/Entry/776/
で、カナダで盛大に「中共擁護デモ」をやっているところは、中国返還時に逃げ出した香港人を受け入れ、香港人だらけになってしまい「ホンクーバー」と言われるようになったバンクーバーです。しかも、香港人が多いというわけで、中国大陸からの留学生が生活しやすいという事になり、ますます、中国人だらけになってしまったわけです。何やらこんなドラマもあるらしく、中国からバンクーバーに遊びに来た中国人が、中国人留学生と偶然、交通事故を起こした事がきっかけになって....。みたいなアホな筋書きなのですが、中共が「官製デモ」の動員ができるぐらい中国人だらけなのですから、意外とリアリティがあるのかもしれません。ただ、頭に血が上っちゃっている中国共産党は、youtubeを見て、「こちらも反撃のデモだ！！」と思ったのかもしれませんが、そういうデモが、住民の反発を受けて逆効果になるという計算もできないのですね。どうせなら、日本でもやってくれないだろうか？
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ようちゃんの意見。↓
★ベルリンの壁は西欧のラジオ放送が崩したと言われていますが、中共を滅亡させたのはyoutubeと言われるかもしれませんね。
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▼谷垣も戦犯だ。 （大日本セキュリティ）
昨日のニュースを見ていると当然、トップニュースは暫定税率撤廃で、ガソリンスタンドに行列する消費者って内容です。で、ＮＨＫでは、暫定税率期限切れにより道路予算が不透明になり、トンネルや橋の工事がストップしてしまった件を取り上げてバランスを取っていたようです。で、その後に、民放、ＮＨＫともに食料品一斉値上げの件も取り上げるわけです。ご丁寧に「食料品値上げ額」から「暫定税率撤廃で浮いたガソリン代」を差し引いても、年間１万円ぐらいの家計負担増です。なんて計算しているところもありましたね。これじゃ。「自民党は家計の敵だ。」みたいな取り上げ方ですね。実際、そうなのですが...。
自民党の政治家の中には馬鹿な人がいて、「洞爺湖サミットで環境問題のリーダーシップを取る日本がガソリン税の引き下げなんて恥ずかしい。というように、環境問題を前面に押し出して、暫定税率の再議決を行うべきだ。」と言っているようですが、こんな発想じゃ小沢には勝てません。日本人がそんな聖人君子なわきゃないでしょうが...。しかも、福田首相が就任以来、企業倒産が増えようが、物価が上がりっぱなしになろうが、異常なほどの経済無策だったわけで、「何が環境だ。馬鹿野郎。」ぐらいにしか思われないでしょう。そういえば、次の首相候補として、一時は騒がれていた谷垣政調会長の名前があまり出てこないのは、「経済無策の共犯はコイツだ。」という発想からではないでしょうか？
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ようちゃんの意見。↓
★「一番酷い目に遭うのが 流通業では？」とようちゃんは思います。只でさえ 石油値上げで 諸事倹約と工夫の業界の上にサービス業だし、ガソリン値下げ分だけ 運賃の値下げを企業に要求されると 大変な混乱が起きるのがサービス業、第三次産業は大変です。 ガソリン以上に毒餃子事件だｋでは無く、 中国の大雪騒動（２月の旧正月に起きた）この後遺症が回復してないのが野菜。 豪州の旱魃被害の小麦不作は３年連続の上に 米国で起きてる小麦から、バイオエタノール燃料の抽出が可能な トウモロコシへの作付け転換で小麦や豆は 商品が減少してるし、 金融商品から現物投資の 穀物証券へと移動して、一層商品相場は高騰してる。 別に日本の政治とはそういう地球のローカルな田舎の政治情勢で無く、 地球規模で局地的には寒冷化も 旱魃も
水害も起きてるのです。こういう政情を続けると日本の国土は地震などの自然災害で「世直し」を」迫られる。明治維新の前には凄いｊ天明大地震に飢饉が起きてるのです。日本が革命が起きない理由の一つはこれです！「お天道様が見てる！」です。「悪は滅ぶ」「天罰」とか・・・
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谷垣は、そうか学会が自民党に送り込んだ兵士だし、
日本のために政治をしているのやら、そうかが好きな
チュウゴクのためにしているのやら、よく分からない行動が
多いのです。ウソだと思ったら、注目してみて！
ｂｙ日本のお姉さん
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▼中国共産党の影響下にあるメディアとの戦争は「城攻め」と同じ。糧道を断って兵糧攻めにせよ。（じじ放談）
我が国のメディアについては「中国共産党の意向に迎合した偏向報道をしているのではないか？」との疑問が持たれている。世間では「ＮＨＫ、朝日・毎日の全国紙を初め、中日・京都・西日本・琉球などの地方紙は中国寄りの偏向報道が顕著だ」とみなされている。筆者はメディア分析の専門家ではないからその真偽を明らかにすることはできないが、「火のないところに煙は立たず」ともいうから、あるいはそのような傾向があるのかもしれぬ。日本の法律に守られ、日本国民から購読料を徴収し、日本企業から広告料を受領して経営しているメディアが、仮にも「中国共産党独裁政権の対日文化工作の一翼を担っている」としたら看過できない由々しき事態である。「第４の権力」と言われ、時の政権を総辞職に追い込むほどのメディアについて、その特質を明らかにし、国民大衆側から見た「対メディア戦略」について考察してみたい。
第１．メディアは「言論・出版の自由」で囲まれた鉄壁の城郭である。
日本国憲法第２１条は「集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する。」と規定し、同２項で、検閲の禁止と通信の秘密を侵害してはならないと定めている。有難い憲法といわねばならぬ。この規定があるからこそ、我々ブロガーも安心して意見を表明することができる。民主主義社会を構成する基本といってもよい。
仮に、筆者が中国共産党独裁政権統治下において、ブログを立ち上げ同様の意見を表明した場合、当局の判断だけで即刻ブログを閉鎖されるであろう。１時間以内に公安警察が自宅に飛んできて、令状なしで家宅捜査を行い証拠品であるパソコンを押収するはずだ。もちろん、身柄も拘束され留置所に収容され起訴される。理由は「ブログ上で、胡錦涛国家主席を誹謗中傷し、農民暴動に同情する見解を表明した」ということになろうか。国家転覆扇動罪又は反革命教唆罪とみなされ、最低でも懲役１０年から２０年。運が悪ければ１か月以内に「死刑判決」を受け、即日銃殺刑に処せられるかもしれぬ。死刑にならない場合でも、臓器を摘出され、ムショでの度重なる拷問で障害者にされるであろう。中国民主派各位に対する弾圧の事例と同じだ。中国国民の６０％以上が「今度生まれ変わる時は中国で生まれることを希望しない」というのも当然だ。中国１３憶国民が言論の自由を制限され、収容所暮らしを余儀なくされている。
我々は、「憲法第２１条で表現の自由を保障された日本」に生れ生活していることを感謝すべきだ。だが、何事にも完璧ということはない。「言論、出版及び表現の自由」を無制限に認めた結果、悪徳メディアが林立し、社会に害悪を垂れ流していることは周知のとおりだ。週刊誌は政治家を初め各界各層のスキャンダル報道に没頭し、国民の精神的退廃化を促進している。販売を増やす目的で若い女性の裸体写真を何枚も織り込み、オジサン各位の購入意欲をそそっている。週刊誌が垂れ流す「有害情報」によって、我が民族の優雅で高邁な精神が損なわれ、低俗なことにしか興味と関心を持たない人間を大量に生み出している。テレビも負けず劣らず「低俗番組」を垂れ流している。暴走族に金を渡し「暴走行為」という犯罪をやらせて放映することもある。嘘の情報を捏造し「事実と偽って」平然と報道したこともある。「赤福」や「船場吉兆」以上に事実をごまかしているメディアが少なくない。「朝ヒル」という不名誉なあだ名をつけられ、世間の顰蹙をかった全国紙も登場した。
左翼系メディアは、日本政府のちょっとした不祥事を針小棒大に取り上げて非難。大衆を煽り、中国共産党独裁政権や北朝鮮の金正日カルト政権を喜ばせることが多い。南京事件や従軍慰安婦問題を取り上げ、中国や韓国政府の「対日非難の武器」として提供したメディアも我が国の全国紙である。チベット人大虐殺や北朝鮮国民の奴隷労働の実態には目をつむり、我が日本政府のささいな不祥事を誇大化して宣伝する手口は極めて悪質な反国家的・反民族的な行為である。以上はメディアの数々の売国的行為の一端に過ぎない。彼らは「言論、出版、表現の自由」を自己本位に解釈して、やりたい放題の悪行を重ねている。売国的行為であるが憲法第２１条で保障されているから警察も手が出せない。売国的悪徳メディアの情報発信行為を法律で処罰することはできない。我々国民大衆は捏造記事を押しつけられた。だが、これで良いのか？と思う。法律で規制できないのであれば、「自覚した大衆」が、悪徳メディアとの戦端を開き駆除すべきではないのかと思う。健全な国民文化と優雅な民族精神を守り抜くべきではないかと思うのである。
第２、国民大衆とメディアとの遊撃戦をどのように戦うか？その戦略と戦術。
１．メディアの城壁をいかに堀崩すべきか。
メディアは憲法第２１条で守られている。周囲に深い堀を巡らし、背後は断崖絶壁の難攻不落の城である。正面から戦を仕掛けても攻めきれるものではない。かえって味方の損害を増やすだけで成果は上がらない。難攻不落の城を攻める時、木下藤吉郎（後の豊臣秀吉）は、周囲を包囲し又は水攻めにして孤立させた。糧道を断って、兵糧攻めにする戦法を得意とした。食糧が底をついた城内では、餓死者が続出し開城を余儀なくされた。つまり、戦闘行為を省略して「城全体が陥落する」のを待った。兵糧攻めを継続するためには、「水ももらさぬ包囲網」を敷き、これを継続する力が必要である。加藤清正は勇将といわれるが、何よりも高い土木技術を持っていた。その痕跡が今日の「熊本城」だ。戦争というのは「戦闘能力」だけで戦うものではない。あらゆる能力を総動員して敵を屈服させるのが戦争なのだ。だから綺麗事をいっている場合ではない。
２．メディアの弱点
新聞は購読料と企業の広告料が主たる収入源である。テレビは企業の広告料だけだ。メディアは情報を収集する記者、集めた情報を編集するスタッフ、印刷、輸送、配布など多くの社員を抱えている。莫大な経費がかかる。加えて、個人宅に配達し集金する販売所にも相当の報償を与える必要がある。あのニューヨークタイムズ紙が経営不振に陥ったといわれるのも、購読者が増えない中でメディアの経営が苦境に陥っている証拠だ。近年、インターネットが普及したことで若者の「テレビ・新聞離れ」が加速しているという。企業の広告もインターネットに侵食されている。インターネットという強力なライバルが登場した。現在でも、広告料はメディアの「命の綱」である。購読料の値上げは読者の減少に直結するから困難だ。メディアはますます「広告料への依存を深めざるをえない」という構造だ。つまり、メディア経営の命の綱である広告料が減少又は枯渇すれば、経営は「左前」となる。倒産又は身売りをせざるをえない。買い手がつかなければ、社員一同「失業者」となる。人材派遣業者に登録することになろう。
３．メディアを兵糧攻めにする戦略と戦術
（１）城攻めは各個撃破を基本とする。攻める城をひとつに絞る
中国共産党の対日工作の先兵となっているメディアは無数にある。けれどもヤミクモに戦を仕掛けるべきではない。兵が疲労するだけで成果は上がらない。責めるべき城を特定し、国民大衆の力を拠点攻撃に集中すべきだ。攻略すべき城は、最も悪質で、著名なメディアであることが望ましい。つまり、その城が陥落した時、敵陣営が「恐れおののく」ほど枢要かつ代表的な城であることが望ましい。この城が陥落すれば残りの城は「抵抗しても仕方がない」と観念し「無血開城」を急ぐのではないか。中国古代の戦略思想家「孫子」は戦争の要諦を以下のごとく喝破した。
「百戦百勝は、善の善なるものに非ざるなり。戦わずして人の兵を屈するは、善の善なる者なり」（「孫子」浅野裕一。講談社学術文庫より抜粋）要約すれば「戦えば味方の軍も疲労し傷つく。だから、なるべく戦をしないで、勝利を得ることが望ましい。」というのだ。という訳で「売国的メディア全体を敵に回し、全てを攻略する戦術」は下の下の策というべきだ。代表的な城に狙いを絞り陥落させることで、残りの城は「自ずから開城し帰順する」との読みを入れた戦術を採用すべきだ。
（２）狙いを定めたメディアに広告を掲載している大企業を選び「苦情のメール」が殺到するよう仕掛ける。当該メディアに広告を掲載することが「逆効果である」ことを広告主に理解させる。
なるべく全面広告を出している企業数十社を選別する。外資系でも国内企業でもよい。企業は、何億円かの広告料を使って企業イメージを高め、商品を売り込むつもりであるから、「マイナスの宣伝効果しかない」と理解すれば、広告を出さなくなる。当該メディアは広告料を大幅に値下げするか又は三流企業からの広告に依存せざるをえなくなる。結果、広告料収入が大幅に落ち込み経営難に陥る。社会から淘汰される。
（３）業務妨害行為とならないよう「苦情メールの中身」を精査し検討を加えたうえで、パターン化する。その方法は、大阪府知事関連のメールのあり方を検討し改良する。くれぐれも、メディアから「損害賠償請求訴訟」を提起されないよう工夫を施すべきだ。敵も命がけであるから反撃してくると想定しておくべきだろう。
４．「世間を騒がせること」ほど、企業イメージが悪くなるものはない。
不祥事を起こした大企業や官庁の幹部が、テレビの取材に応じて「世間をお騒がせし申し訳ありませんでした」という名文句をはく場面が定式化している。あまりにも日本的現象ではあるのだが、ここに企業の弱点が表れている。彼らは、「世間から指弾されれば企業は生き残れない」ことを熟知している。何よりも世間を騒がせる事態が発生することを懸念している。
５．昔は「井戸端会議」、今は「ネット」
ネットは「現代版井戸端会議」である。ウワサの発信源でもある。そして、世間でもある。社会の雰囲気を醸成する「うわさ」ほど怖いものはない。被害者は「姿の見えない敵」つまり加害者を特定できないから、被害届を出すこともできない。損害賠償請求訴訟を提起しようにも被告を特定できないから泣き寝入りするほかはない。
しかも世間は「物忘れも早い」し「気分易変」でもある。移ろい易い性格の持ち主なのだ。始末におえない。という訳で、「世間」を軍勢とすることができれば無敵である。孫子がいう「軍の態勢を現す極致は無形である」という陣構えだ。敵からは陣形が見えないが、味方は十分な連携を保っているという「無形」の陣構えだ。２０世紀はマスメディアが支配する時代であった。２１世紀はネットが支配する時代となる。政治家も企業もそしてメディアもネットにひれ伏す時代が到来しようとしている。２０世紀の閉鎖的情報管理社会から２１世紀の開かれた情報化社会へ。扉は確実に開き始めた。