賢い人は、日本がやばいことぐらい、分かっている
通りすがりさんが教えてくれたブログの記事を紹介します。
でも、聖書の預言しかわたしは信じないのです。
だから、一部しか紹介しません。
聖書の預言では、チュウゴクはロシアと仲良くなって
軍事国家になって、イスラエルをやっつけるために
ゴラン高原に２億の騎馬軍団を送り込むってことが
書いてあります。そんな２億の騎馬軍団を送れる様な
国になるってことですが、チュウゴクなら、自転車軍団も
用意できるし、バイク軍団でもいいし、鉄道で
自転車、バイク、トラック軍団を送り込むことも
できるでしょう。
東の島々は沈むという預言もあります。
世界の終わりには、ある貿易で栄えた有名な国が
核で攻撃されたかと思うぐらい一ヶ月ぐらい燃え続けるのです。
世界中の人がそれを見て「ああ、美しい町だったのに、
燃えちゃって、、。」と言って悲しむのです。日本じゃなかったら
いいけど！世界の終わりには一時的な平和が実現して
おります。貿易も盛んに行われているのです。
地球の自然がおかしくなる日は突然やってくる。
クリスチャンが地上からある日突然消えます。
その後で悲惨な７年間が始まります。それはイスラエル人が
救い主を待ち望むようになるための試練の７年なのです。
わたしの部屋に転がっている中古の本の表紙には、
「２００７年に中国経済は崩壊する！」と書いてある。
その本は古い本です。でも、著者は２００７年には
中国内部で暴動が起きて国土や水が汚れて
中国自体が使い物にならなくなって
軍隊は、暴動を起すチュウゴクの民衆を殺すし、その頃には
中国の株式も崩壊しているだろうから、日本企業は撤退して
おけと書いてあります。賢い経済学者は先が読めるのです。
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通りすがりさんは、変な預言を信じすぎ。櫻井よし子さんの
ような賢い人は、日本がやばいことぐらい、分かっている。↓
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フリージャーナリストの櫻井よし子さんは、中国研究の第一人者のひとり平松茂雄氏の予測をこのように紹介しています。中国のアジア侵略・併合は可能性が高い 。なぜなら、
１ ある国が侵略国となりうるかどうかは、その国に侵略するのに十分な軍事力があるかどうか,そして侵略しようとする意志があるかどうかにかかっている
２ この点で、日本は侵略国にはなりえない。なぜならイラク戦争時に自衛隊員に武器の携行と使用を認めないほど法的規制が強く、また他国を侵略する意志を持たないからだ
３ 一方中国は軍事予算を毎年二桁台伸ばし続け、主にロシアなどから世界の武器貿易の４割を占めるほどの量の輸入をしてきた
４ さらに中国は必要に応じて武力行使を行う意志があることを表明してきた
したがって、中国が他のアジア諸国を侵略して併合する可能性は高いのである。」
1 Wheteher a certain nation be invading depends on whether the nation has enough power and will to invade.
2 Japan is impossible to be invative because she didn’t accept the self-defence army carrying or using weapons in the previous Iraq war.Also she has no will to invade other nations.
3 While China has enough military power to invade other nations, she has been increasing military budget more than 10 percent in this 17 years, importing military weapons mainly from Russia, maitainig 40 percet of military trades.
4 China has been declaring it might military forces in case of emergency.
Consequently, CHINA COULD INVADE OTHER NATIONS.
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おまけにチュウゴク軍の若いヤツラは、
戦争がしたくてウズウズしているのですよ。↓
古い記事です。
http://www.zakzak.co.jp/top/2008_03/t2008030610_all.html
2008/3/6
中国軍内で“クーデター”「台湾と開戦すべし」
中国の人民解放軍内で“クーデター”と呼ぶべき事態が発生していたことが６日、中国政府内部の証言で分かった。「台湾とただちに開戦すべし」と書いた血判書を北京、南京両軍区の若手軍人らが相次いで提出したのだ。互いに連携したとは考えにくく、党中央は相当高位の黒幕が背後で糸を引いたと判断、犯人捜しに乗り出した。五輪に向け、経済政策に突き進む胡錦濤政権だが、国防という足元の火薬庫から火の手が上がった。
人民解放軍は地域ごとに７軍区に分かれているが、政府当局者によると、首都を守る北京、海峡を挟んで台湾と対峙（たいじ）する南京という最重要軍区で２月中旬、若手軍人らが「台湾とただちに開戦すべし」と自分たちの血で書いた実名の連判状を上層部に提出、軍の早急な決起を促した。
党を最も慌てさせたのが、示し合わせたかのように離れた軍区の若手が同時に同じ上奏をしたことだ。軍が権力を握ることがないよう軍区間の連携は固く禁じられており、これを飛び越すほどの有力者の暗躍をうかがわせた。
「台湾独立阻止のためなら武力行使を辞さず」との主張は党の方針であり、若手が勝手に暴走したといって不用意に処罰できず、中央は沈静化に頭を抱えている。
「若手軍人がこのような暴挙に出たのには２つの土壌がある」と、ジャーナリストの富坂聰氏は分析する。
表面化していないが、海軍の潜水艦や空軍の戦闘機は台湾軍とニアミスを繰り返しており、実戦さながらの緊張関係にあった。「現場は、『いま戦えば勝てる』という相当の自信があるのだろう」（富坂氏）
海空軍を中心に台湾優位と言われてきたが、中国は江沢民政権時代から「台湾問題」を軍政策の柱に、弾道ミサイルやＦ１５に匹敵する新型戦闘機を大量配備するなど急速な増強に努めてきた。
胡政権でも対台湾作戦を経験した将校を軍首脳に大挙登用しており、米国防総省が年次報告で「中台軍事バランスは中国優位に傾いた」と指摘したほどだ。
にもかかわらず、五輪を前に胡政権は外国世論を刺激する動きを控えるなか、台湾の陳水扁政権は今月末の総統選に合わせ、台湾名での国連加盟を問う住民投票を進めるなど独立の動きを加速。現場の軍人のいらだちがピークに達していた。
もう１つは、軍人の地位の急速な低下だ。毛沢東が「銃口から政権が生まれる」と言ったように軍は党の力の象徴だったが、経済優先の風潮と兵器の近代化に伴う大規模なリストラのなか、職にあぶれた退役軍人らが座り込みを行うまでになっていた。暴発は実際に起きており、公安省などの統計では、銀行強盗など凶悪事件で有罪となった退役軍人は年間８５００人にも上った。
中国の今年の国防予算は６兆円を超え、２０年連続２けた伸びとなったが、報道官が装備のハイテク化とともに使途に挙げた「兵士の待遇改善のための人件費」はあながちただのいい訳とはいえないほど、軍人の置かれた立場は切迫している。
富坂氏は「党が最も恐れるのが軍人の不満が政治に向かうことで、胡政権は一歩も扱いを誤れない難題を突き付けられている」と指摘している。