「プリンセス・マサコ」は、もっと良い本がでたら捨てられるような本 | 日本のお姉さん

「プリンセス・マサコ」は、もっと良い本がでたら捨てられるような本

ようちゃん、おすすめ記事。↓

▼「プリンセス・マサコ」を読んで (小林恭子の英国メディア・ウオッチ )
オーストラリアの作家ベン・ヒルズ氏が書いた本の邦訳「完訳:プリンセス・マサコ」を読んだが(英語原本―訂正の前―も買ったのだが、何と言っても日本語の方が読むのが早いので)、最後まで読む前に、翻訳をした藤田真利子さんという方が、著作を「ある人権侵害の記録」として読んだ、とあとがきを先に見た。「人権侵害」(皇室の人間の)として、確かに読めなくもないだろうけれど、やはりストレートには、ある女性の物語、ということになるだろうか。ある一人の日本人女性の人生の話。雅子妃は私よりも5歳ほど若い。35歳から45歳(+)の日本人女性にとっては、多かれ少なかれ、自分自身の人生と重ねあわせる部分があるのではないだろうか。

結論から言うと、読んで良かったと思った。が、感想をもし一言で言うなら、「肩すかし」だった。何故肩すかしだったと思ったのか?それは後で英ジャーナリストの指摘でやっぱり・・と思うのだが、その前にまず、日本の様々なしきたり、皇室の説明など、外国人向けに書かれた部分は結構おもしろく読んだ。知らなかったこともたくさんあった。

しかし、読み始めてすぐ感じたのは、おそらく自分が日本人のせいだろうと思うけれど、所々、どきっとするほど露骨でいやな感じの表現があった。皇太子の顔の表現で、「遠くから見ると目を開けているのか閉じているのか見分けにくい」という部分(23頁)や、「少なくとも片方は性体験のないであろう新郎新婦は」(36頁)など、ここに書くとなんでもないような感じだが、本を読んでいると、目に飛び込んでくる感じ。「性体験」うんぬんは、事実かもしれないが、「ここまで言われたくない」思いがした。ヒルズ氏はたくさんの人を取材している。雅子妃の恩師など。しかし、内情を深く知る人たちにせっかく時間を割いてもらったにも関わらず、この人たちからのコメントが非常に短く、浅く、さらっとしている。(ふと、本当に自分で会ったのかな??という疑問も出てきたが。リサーチャーを使ったと言うことはないのだろうか?)あまりにも取材からヒルズ氏が得た印象が薄いので、これでは雑誌や新聞の切抜きからコメントを取っただけでも足りたのではないか、と思えてくる。

取材で会ってくれた人から、殆どたいしたコメントが取れていないー。これが非常に不思議だった。

最後まで読み終えると、雅子妃の人生に、ヒルズ氏が一生懸命肉薄しようとし、たくさんの取材源にあたった「プリンセス・マサコ」は、雅子妃に対する熱い思いが出ていたと思った。しかし、ヒルズ氏の本には何かが欠けているような気もした。それは新しい発見と言うか、何らかの洞察、「あ!」という部分がなかった。私にとっての新しい発見がなかった、というよりも、ヒルズ氏にとって、取材や執筆を通して、新たな洞察がなかったのではないか?

・・・という説明は分かりにくいかもしれないので、フィナンシャル・タイムズのデビッド・ピリング氏の書評を紹介したいのだが、彼が読んだところでは、「プリンセス・マサコ」は雑誌や新聞記事の切り取りを集めただけのように見えた、という。(2006年12月23日付。The Daily and the Devine, by David Pilling)。著作は「部分的には楽しめるし、考えさせられるところもある。・・・しかし、絶望的な結婚の真実を見抜くことにも、日本の女性、子育て、精神病、皇室に対する考え方といった問題への納得のいくような説明を提供することにも失敗している。代わりに、当てこすりやステレオタイプだけだ」。「軽薄な表現」も絶えず、「近代日本の父であり、5人の別々の女性たちに産ませた15人の子供の父でもあった、放蕩な、外国人嫌いの、明治天皇」という表現を例にあげている。将来的に、雅子妃に関するもっと良い本が出たら、この本は棄てられる、として終わっている。「プリンセス・マサコ」―これはこれだが、もう少し、ヒルズ氏の洞察・新たな発見が知りたかった。いずれかは誰かが書くだろう。
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ようちゃんの意見。↓
★白豪主義者なのでしょう!雅子妃も何だか・・・、色々と書かれてる。バッシング記事も多い。でも読むと「やっぱりね」と思う。妹夫婦が創価学会だし、小和田氏の「日本の外交」と言う主題の論文は最低です!大変な左翼で、嫌いですから、其の娘も家族も要注意人物である事に代わりは無い!
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▼大麻は 麻薬では ない! (再掲) (これ見逃すな)

●大麻 犯罪の創造者は誰か?(武田邦彦)
http://takedanet.com/2007/04/post_f17a.html
「大麻」はかつて日本の代表的な農作物だった。日本で大麻の栽培や使用が禁止されたのは昭和23年だった。それまで日本で栽培されていた大麻に麻薬の作用があったことが分かったのではなく,日本の敗戦によってアメリカ軍が進駐し,その占領下でアメリカの政策がそのまま持ち込まれ,大麻が禁止された。長い間、江戸時代、明治時代、大正、昭和まで普通に大麻を栽培していて何の問題も起こらなかった。
大麻が自由に栽培されていた頃には、誰も大麻を吸わなかったのに、麻薬に指定したとたん、日本人は大麻を麻薬として吸うようになった
大麻は「強い精神作用」もなく、「習慣性」もない。だから、規制さえしなければ誰もバカらしくて吸わない。そこら辺の雑草を煎じて飲むようなものだからである。 大麻を麻薬として禁じる。そうすると日本人の頭には「大麻は麻薬」と信じる。お上のやることだから正しいと思うし、事実、大麻を吸うとマスコミは騒ぐ、すぐ警察に逮捕される。さぞかし、素晴らしい麻薬だろうと錯覚する。そして大麻を吸うと、麻薬のように効く。「犯罪の創造者」は「大麻取締法」であって、大麻を販売したり、使う人ではない。
より詳しくは ↓
●医療大麻を考える会 
「厚生省」や「警視庁」は有害で危険な薬物だと宣伝していますが・・・彼らの主張には根拠がありません・・・警察は言うまでもなく、厚生省ですら大麻を科学的・医学的に独自に調査・研究したことはこれまでありません
(2007.7.19 記)
最近の欧米の医学的研究により、大麻がガン・エイズ・緑内障・喘息・てんかん・鬱病・慢性の痛みなどのほか、多発性硬化症などの神経性難病の治療薬としても効果があることがあきらかになってきました。日本でも医療関係者による研究が始められるべきです。


アメリカで 大麻を禁止した経緯 も 含め 全般の解説 ↓

●マリファナ
マリファナを犯罪とすることによって黒人とヒスパニック系の人々は今や容易に逮捕され、投獄され、脅されることができるようになりました。マリファナ税法はまったくの人種差別主義者の道具でした。丁度禁酒法と同じようにドラッグ法は民俗少数派を迫害する道具になりました
1937年 マリファナ税法 が準備された時、アメリカ医学協会(AMA)の代表だったウッドワード博士でさえ マリファナを禁止することに反対し その有害さの証拠はどこにあるのかと尋ねました

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▼スウェーデンに医療訴訟は無い (これ見逃すな)
●必読:若い外科医が海外に逃げていく--もう1つの医療崩壊 (東京日和@元勤務医の日々)
http://skyteam.iza.ne.jp/blog/entry/445520/
東京日和さんの おかげで 医療記事 あえて 書かなくても よく おおいに 助かっています。前半は 私も きのう とりあげました
後半の●「スウェーデンでの8ヶ月、この一年を振り返って、日本を見つめて 」さすがの記事を 紹介されています。

スウェーデンの医療事情は患者にとっては,間違いなく日本より不便である。決められた家庭医もしくは救急当番医を受診しなくては病院にかかれないスウェーデンに医療訴訟は無い。医療費が保障されているので,重症後遺症をについても、その後の医療費、社会保障費は保障され続けることになるわけだ
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▼豊かさを 求めての独立 それが 許されるようになった (これ見逃すな)

●コソボに見る21世紀の国家の形 (大前研一)
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/113/
ていねいに 解説してありますが、19世紀的な国民国家の概念や、自由と民主主義という理念でなく、今回のコソボ独立の背景にあるのは、
民族自立という表だった理由よりも“グローバル経済の恩恵を受けたいという願望”と いう見方は 注目すべき

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▼韓国外交通商省「首脳間のシャトル外交復活で合意した」 (これ見逃すな)

●韓国外交通商省「首脳間のシャトル外交復活で合意した」 (厳選!韓国情報)

→ 日本側「そんな事実ない」

うそは 悪いことではない という コリア
関連記事集に 実例多数
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▼「首相問責決議」 困るのは 野党?(これ見逃すな)
●「薮蛇」になりかねない「首相問責決議」=高橋利行(政治評論家)(ほんと?リベラルタイム)
与党が、「三分の二条項」強行に走れば、野党は参院で「首相問責決議案」を使う──。そんな時、衆院に解散の「風」がざわめき始める
 世界一治安のいいといわれる、この国でも、警察の威令が、直接、及ばない場所がある。船舶の警察権は「船長」が握っているし、航空機では「機長」が持っている。法廷では「裁判長」の権限だし、立法府では、警察権は「議長」にある。国会で乱闘騒ぎになると、議長の命令で、衛視や警察官が導入され、騒ぎを鎮圧する光景は、かつてよく見られた。いかに異例ずくめとはいえ、起きてはならないことではあるが、今度は、ひょっとすると参院議長の命令で、衛視や警察官が、宰相・福田康夫を本会議場から排除するという光景が見られるかもしれない。究極の「ねじれ現象」である。


衆院解散を巡る動き

給油新法案を巡る攻防は「大連立騒動」に続いて、衆院解散を睨みながら、憲法第五十九条の「三分の二条項」を適用して、参院で否決、もしくは店晒しされた法案を、衆院で再可決して成立させるという第二幕が開かれようとしている。いくら憲法で認められているといっても粛々と議事が進行し、収まるというわけにはいかない。野党は、参院で宰相に対する「問責決議」を突き付け、衆院解散を要求することになるだろう。
「万、やむを得ない」と宰相が「伝家の宝刀」を抜いて、衆院解散に打って出る可能性もある。だが、臨時国会の再延長に当たって、なんとか衆院選を先延ばししたい公明党の意を汲んだからには直ちに解散することは避け、・衆参両院議長の裁定で国会を正常化する・衆参両院議長の斡旋で、解散の日程を暗黙裡に合意する・宰相が、問責決議を「法的拘束力はない」と無視して、参院での議事を強行する──等「第三の道」を探ることになりそうである。衆参両院議長の斡旋や裁定といっても、双方とも衆院選(二〇〇五年)と参院選(〇七年)に示された「民意」を後盾にしているのだから、そう簡単に兵を引くわけにもいかない。
「問責決議」には、「内閣不信任案」のように可決されたら「解散」か「総辞職」のどちらかを選択しなければならないといった法的拘束力はない。ごく一般的な決議である。戦後、宰相に対する決議案(二十七件)、国務大臣に対する決議案(七十一件)、副大臣に対する決議案(二件)が提出されている。可決されたのは、後にも先にも、額賀福志郎に対する決議案(一九九八年十月)だけである。このほかに吉田茂内閣時代に起きた造船疑獄で「法務大臣の指揮権発動」について「問責」に近い「内閣に対する警告」が二件提出され、うち一件が可決されたことがある。
 法的にはともかく政治的には重大な意味を持つことがある。現に、額賀が、防衛庁長官の椅子を棒に振っている。参院のドン・青木幹雄が、円滑な国会運営のために「泣いて馬謖を斬った」(参院自民党幹部)のである。


問責決議が可決されたら…今度の場合は、宰相に対する「問責決議」になるようである。トカゲの尻尾を切るようなわけにはいかない。可決されたら「参院本会議に宰相は出席できない」「法案の趣旨説明もできない」とも騒がれてはいるが、そんなことはなさそうである。「問責も一つの決議案に過ぎない」のだという。だから、それによって、宰相が参院本会議や委員会に出席できなくなったり、法案の趣旨説明ができなくなるような事態は起きないようだ。むしろ「問責決議」を突きつけても、当の宰相がそれを無視して、参院本会議や委員会に出席してきたら、困るのは、賛成した野党である。
 宰相が委員会や本会議場に入ってきてしまうと、立場上、ここでの審議に応じることはできない。入られてしまえば、追い出すわけにもいかない。そうなると出て行くのは野党議員なのである。野党が欠席したり退場してしまえば、議長や委員長の多くが野党というハードルはあるにしても全く審議ができないわけではない。採決も可能である。議長が本会議開会のベルを押さなかったり、採決をしないことも考えられるが、副議長もいる。採決は「定足数」が満たされ「出席議員あるいは出席委員」の過半数が賛成すれば「可決」できる。参院議長が「問責決議が可決された」という大義名分で宰相らの本会議出席を拒めるかどうか。名衆院議長の誉れが高かった保利茂は、議長のもとを訪れた宰相だろうが自民党幹事長だろうが、時に眼光鋭く、「つまみ出してしまえ」と声を荒げたが、さすがに本会議場ではしていない。土台、そんな迫力のある議長はいない。憲法には「内閣総理大臣その他の国務大臣は、何時でも議案について発言するため議院に出席することができる」(第六十三条)とある。可能とすれば「議場の混乱回避」のために「ちょっとご遠慮願う」(参議院事務局)しかない。参院の「問責決議」を打ち消すために、衆院で、宰相の「信任決議」をするという構想もあるが、いかにも姑息である。それならば、いっそ「衆院解散」という方がわかりやすい。衆参両院議長の斡旋で「解散の期日」まで決められるかという議論もないわけではないが、これは過去に例がある。なにしろ「議長はオールマイティ」(金丸信)である。

「奥の手」の使いどころ

古来、追い込まれての解散は、いかに「伝家の宝刀」とはいえ、宰相に分が悪いと決まっている。特に、「郵政解散」で水膨れしている自民党は、どう足掻いても、これ以上議席を増やすことはできないというのが常識である。問題は・与党が議席を減らしたとしても過半数を割るかどうか。過半数をクリアすれば、政権交代は起きないし、「ねじれ国会」は解消されない。・与党が「虎の子」ともいえる「三分の二」を占める圧倒的な議席を失ってしまえば、今後、どんなに重要な法律が必要になっても、この「奥の手」は二度と使えなくなる。なにも日米関係に限ったことではない。財政再建にしても、社会保障の破局を回避するために消費税率の引き上げを策しても画餅に帰する。予算が成立しても、関連法案が成立しなければ執行できない。衆院選にすべてを託したからといって、いまよりも事態が好転することは何もない。しかも、自民党が参院で過半数を回復するまで、下手をすると九年近くも半身不随に陥る。先々を見越すと「解散」はうっかりできないし、問責も「薮蛇」になりかねない。 (文中敬称略)
リベラルタイム2月号「政界黙示録」