中国の発展には、共産党文化の解体が不可欠 | 日本のお姉さん

中国の発展には、共産党文化の解体が不可欠

▼[シナ]少林寺が年商10億元(150億円)突破!(フテキセツ)

http://ikketushugi.info/blog/archives/1820

ユーチューブ映像でのカンフー映画でお馴染みのあの少林寺が、

年商10億人民元(150億円)超の有力企業だというニュースです。
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ようちゃんの意見。↓
★開祖達磨大師はお嘆きでしょう。
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▼中国の発展には、共産党文化の解体が不可欠(1)

【大紀元日本1月7日】
「党文化に見られる三つの形式」
党文化とは一体何であろうか?もし、それが一種の文化であるというなら、党文化とは共産党が統治する環境下で生み出された文化だ。私たちは、文化には多くの定義があることを知っている。私が百科事典を調べてみたところ、500種以上あった。私は、大紀元時報が発表した『解体党文化』が、これについてよく書けていると思うのだが、それによると、党文化には三種類あるそうだ

第一種は、共産党が中国社会に強制的に注入した文化だ。

第二種は、民衆が中共の暴政下で生み出した変異した文化だ。

第三種は、古くからあるものの、共産党が包装し直したために

腐敗した文化的な粕のようなものだ。

この三種類が党文化の実態を構成しているのである。
「党文化には、「目に見えるもの」と「目に見えないもの」がある」
共産党が強制的に注入した文化は、目に見えるものである。例えば、職場でも、小学校から大学まで、そして大学院に入っても、「政治」の授業が行われる。それには、共産党が常に宣伝しているものや、江沢民の「三つの代表」などが含まれる。強制的に注入されるこれらを、皆はとても嫌っているが、これが目に見えるものだ。 中共の暴政下で、生活の中で生まれた民衆の変異した文化は、目に見えないものであり、往々にして容易には察知できないものだ。身近な例を挙げると、最近趙本山(大陸の喜劇俳優)がニューヨークとロサンジェルスにやってきた。彼は毎年、春節のテレビ番組でコントをやっている。私は、ここでは彼が米国へ来てからの種々の風聞については触れるつもりはないが、ある学者などは、彼のコントは凡俗で下流であると切り捨てている。

彼は、中国大陸では大衆受けしているのに、米国では散々な評価なのは、どうしてだろうか?中共は中華伝統文化と中国固有の道徳基準を破壊し、一種の捻じ曲がった意識を植え付け、文化的な真空状態を形成した。そのような真空の情況下では、人の醜悪な一面が大きくなる。大陸では、エロチックなパロディが花開いているし、今回趙本山は身体障害者、肥満者、精神病患者を風刺している。これらのものは、他人の苦痛の上に自己の快楽を置くものだ

中国大陸では、これが一種の社会的な風潮のようになっている。これは、中国共産党の指導下で、伝統文化が破壊されて以降生み出された直接的な悪しき結果だ。これが、変異した文化の現れの一つだ。

もう一種は、最近米国で封切られた秦の始皇帝の映画に見ることができる。この映画をよく見てみると、一つの理があることが分かる。秦の始皇帝が殺人を犯しても筋が通っているというものだ。秦の始皇帝が殺人を犯しても筋が通っているのなら、共産党が殺人を犯しても同様に筋が通っていると言いたいのであろうか?「皇帝ならば、殺人を犯してもいい」、この映画はそんことを言っている。もう一つ、映画「満城尽帯黄金甲」(CURSE OF THE GOLDEN FLOWER)は、オスカーで受賞に至らなかったものだが、それは、古代皇室間の権力闘争と淫乱なエロスを宣揚している。それを大々的に宣伝したのである。

その目的は明らかだ。中国のゴロツキ政治はこういったものに過ぎず、古代ではこうできたのだから、我々もそうしてもかまわないと言いたいのだ。このような状況下では、中国の本当の伝統文化の主流、例えば、皇帝の権限は天にあり、忠孝仁義、善悪に報いあり、などといったことは、全て避けて問われることはない。これがつまり、私が先ほど言った、古くからあるものの、共産党によって包装し直された党文化である。多くの中国人が、米国へ来て何年にもなるのに、パーティーで何気なく大陸の革命歌を口ずさむ。彼らは、他の歌が歌えない。別に貶しているわけではない。多くの人が無意識のうちにそうなってしまうのだ。私もまた同じだ。また、共産党に抗議する時、多くの人が「国際歌・インターナショナル」といった共産党の歌を歌っている。つまり、共産党の文化を用いて共産党を否定し、共産党が限定した柵の中で共産党に反対しているだけだ。これがつまり、中共の暴政下で生み出された変異した文化だ。以上の三種類が、中国の党文化を構成しているのである。(続く)
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▼中国当局、ダライ・ラマ帰還反対の署名チベット人に強要【大紀元日本1月7日】
【大紀元日本1月7日】中国当局は、チベットの精神的指導者ダライ・ラマ(72)のチベット地区帰還に反対する嘆願書に、チベット人に署名を強要したという。英国ロンドンを拠点に活動するグループが明らかにしたもので、ダライ・ラマが米国の最高栄誉賞を受賞したことへの報復とみている。ブッシュ米大統領は昨年10月、首都ワシントンで亡命中のダライ・ラマに議会からの最高栄誉賞として金メダルを贈ったが、そのことが北京を怒らせた。昨年9月にはドイツのメルケル首相がダライ・ラマを歓迎したが、それに続くものだった。ダライ・ラマは、中国共産党支配に対する蜂起が失敗し、1959年に仏教徒が圧倒的に多い故郷を去り、インドに亡命した。北京と、ダライ・ラマの特命を受けた全権大使が密室にて交渉を重ねているが、いまだ進展はない。「チベット解放キャンペーン(Free Tibet Campaign、以下FTC)」の執行代表アン・ホームズ氏は、「中国当局は、ダライ・ラマ帰還反対キャンペーンの宣伝を仕組んでいる」という。同グループによると、甘粛省のカーム地域のリーサンで昨年12月、市民集会が開かれ、参加者の多くはチベット人で、集まった市民らは、ダライ・ラマの帰還に反対する者は、挙手するように言われた。また、住民らは、自宅に武器を所有していないならば、挙手するように言われた。武器を所有するのは違法なので、誰もが挙手した。その現場が写真に収められ、国家メディアに送られ、住民らはダライ・ラマの帰還に反対していると主張したという。12月にも、甘粛省の町村役場の職員らは、中国国内旅行に招待された。旅費は公金から支払われたという。「署名を強要」FTCによると、旅行に出発する前、職員らは、同省北西部の都市・蘭州で会議のために招集され、住民代表としてダライ・ラマ帰還反対の署名を強要されたという。その会議の模様は現地のテレビで放映された。ホームズ氏によると、合作市のアムチョクの老人は、署名を拒んだところ、その場から連れ去られ、殴られた。そのため、若いチベット人のグループは、レストランで会食していた町村役場の職員らを襲ったという。その際、数人が重傷を負い、病院に搬送された。その襲撃を目撃し、負傷者らと話した僧侶の言葉として、ホームズ氏は伝えた。FTCの広報担当マット・ホイッティケース氏によると、甘粛省のチベット人は、ブタを屠殺して新年を祝うよう強要されたという。ダライ・ラマが亥年生まれなので、その長寿を祈るためにブタを屠殺しないと決めていたのをあえて破らせたのである。チベット人の多くは、北京政府がダライ・ラマを分離主義者と非難しても、ダライ・ラマに忠誠を誓っている。ダライ・ラマは、中国国内でのチベット人自治を提唱する「中道」を唱えているが、北京政府は全く信用していない。
チベットの首都ラサの中国共産党副主席を務める秦宜智は「分離主義に反対し、安定と永続的な平和を促進するためにより大きな貢献をする」よう、住民を急き立てている。中国は、数百年続いた農奴制を終わらせ、未開発地域に反映をもたらしたのは共産党であるとして、定期的に、ヒマラヤ地域での統治を保持している。中国は昨年12月、チベットで宗教弾圧が増加しているという非難を退け、逆に、ダライ・ラマを農奴制の再導入を望んでいると非難した。
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▼台湾の民主主義は国民党と共産党共通の敵(台湾春秋)
1月7日の朝日新聞によると、12日投開票の台湾立法院(国会)選に併せて実施される住民投票について、野党・国民党が突然ボイコットを呼びかけ始めたという。国民党内の親中派が反対に動いたとの見方が出ており、背後に中国の圧力が指摘されている。12日の住民投票は、民進党が進める「国民党の不当資産返還要求」と、国民党が進める「政権腐敗追及・国家財産返還」の二つである。これまで国民投票への投票を呼びかけてきた国民党が、なぜボイコットに転じたのか。ボイコットに転じた理由について国民党は、「小選挙区と比例区の投票があり、その上に国民投票が二つあると、四つの投票で混乱する可能性があるから」と、説明する。中国と密接とされる連戦・国民党名誉首席が、住民投票に慎重とされることも、憶測を呼んでいる。陳水扁総統は地元テレビに、「中国はどんな住民投票にも反対だ。絶対に中国の圧力があった」と国民党を批判している。このニュースを読んで、民主党の西村真悟議員が、雑誌正論の2月号・「一衣帯水の友邦を見失ってはならない」の中で書いている次のような言葉を思い出した。「中国共産党と中国国民党の歴史を振り返られよ。確かに、中国の権力を握るために国民党と共産党は武力闘争してきた。しかし共通の敵を見つけると、同じ「中国の党」として共同で対処してきた。いま、第3次国共合作が始まっている。何が共同の敵なのか

云わずと知れた「台湾の民主主義」そのものである。台湾の民主主義によって、中国国民党は権力の座から追われた。同時に台湾の民主主義によって、中国共産党は台湾に手が出せなくなった。なぜ手が出せなくなったのか。


それは、台湾が自らの総統を直接選出し、国家になったからである


台湾が国家になれば、台湾と中国共産党の関係はもはや国際関係で、中共の台湾併合は他国への侵略となる。もはや内戦とか内政問題という言い訳はできない。よって、台湾を国家とした民主主義こそ、中国国民党と中国共産党の共通の敵なのである。」 国民投票というものは、民主主義の最も典型的なものである。台湾が、あらゆる問題を民衆の直接投票で決定しようとすることに、世界の民主主義国は反対すべきでない。それは、自らの民主主義をも否定することになる。自らの民主主義は尊重するが、台湾の民主主義は否定するというのは、民主主義の否定であり、差別である。台湾人は揺るぎない自信を持って、民主主義を否定する内外の勢力に対決すべきだと、私は思う。
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ようちゃんの意見。↓
台湾独立とは、台湾の中華民国からの独立だ。中華民国とは国民党そのものなのですから、台湾の民主主義は毛沢東と蒋介石の弟子達の共通の敵になるのです。実際、中共が共産主義を放棄し、国民党が大陸を統治していた頃と同じマフィア型資本主義が形成され、


今や中共と最悪時代の国民党に区別はほとんどなくなった。


今や国民党が腐ったような政党が中国共産党であり、中国共産党が腐ったような政党が国民党だという構図が出来てるのです。
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▼2008-01-03 中国スポットニュース (1)【新唐人日本】

2.広東省深セン市: 物価上昇 豚肉価格は史上最高
広東省深セン市の物価は再び上昇しています。ここ半年以来上げ幅が激しい豚肉の卸売り価格は、1月1日(火)に史上最高値になりました。小売価格もしかたなく1割前後上がりました。そして、酒類も値上がりの傾向が見られ、一部のビールと白酒は1割前後値上がりました。

3.中国: 男女の人口バランスが崩れ、発展と社会に影響を及ぼす
現代中国青年人口発展状況報告によると、2007年、中国の男性人口は女性人口に比べて3700万人多く、中でも15歳以下の男性は女性より1800万人多いことが分かりました。性別比例のバランスが崩れて、結婚できない青年が増えるのは、国の持続可能な発展と社会の調和に影響を及ぼすと、専門家は見ています。

4.広東省: 春から冬まで連続的に干魃、53万人の飲用水に影響
広東省茂名市政府「三防(防洪水、防旱魃、防台風)弁公室」によると、同市は去年の春から夏に連続して旱魃に見舞われ、現在、一部地域にまた冬の旱魃が現れて、全市農作物の旱害面積は80万ムー(8万ヘクタ-ル)を超え、11万人が飲用水に影響を受けました。ここ数カ月、広東省全域に旱魃が起り、茂名市を含む13の県、市の計53万人の飲用水が影響をうけています。
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▼2008年中国経済が直面する内外の試練【大紀元日本1月7日】
【大紀元日本1月7日】過去1年間において、中国の国民総生産の伸びは11%以上となり、90年代中期以降で最も高いペースとなった。対外輸出の額、外貨準備残高は、記録更新を続けた。投資及び貨幣の発行量もまた、抑制できないほどの慣性に推されるように高速成長を続けた。このほか、株式市場も史上最高値を記録した。中国人からみて、過去1年間における経済のパフォーマンスは、彼らを興奮させるものでもあり、かつ、懸念させるものでもあった。興奮させる要素は、中国の経済規模は、世界経済のランキングにおいて、急上昇を続けたことである。懸念させる要素は、この超高速で突き進む経済の列車が、いつ、どのようにして軌道から脱線するのか、また、このとき、世界経済にどのような影響を及ぼすかということである。夏以来、国内でインフレが高まりを続ける一方、初秋以来、国際金融市場もまた、サブプライム危機によって激しく動揺している。こうしたことから、人々は中国経済に対する懸念を強めている。

年末、中国の多くのメディアが、中国の民衆に対する民意調査を実施した。これらの調査において、最も関心のある問題は何かという問いに対する全国各地からの回答に例外はなかった。それがまさにインフレであった。インフレが民衆の不満のトップの位置を占めたのは、この十数年来で初のことであった。一般人の直感は、多くの場合において誤りはない。こうした直感は、人々の切実な利益と密接な関わりのある経済活動に対して更に敏感になるのが常である。中国経済が2008年に直面する第一の試練はインフレであることは確実である。現在の状況下において、インフレは、中国の経済・社会に危害を及ぼす。インフレは、深刻な投資と消費の不安定をもたらし、非理性的な投資への衝動を刺激する。これにより、既に歪んでいる中国の経済構造が更に悪化する。次に、インフレの衝撃が最も大きく、最も大きい損害を受けるのは、民衆である。これにより、既に巨大になっている貧富の格差が更に拡大する。また、インフレは、中国がいま進めている経済の高度化と長期的な国際競争力強化に向けた努力に直接の害を与える。インフレに対応する努力を進める中で、中国政府は2つの苦境に直面している。第一に、かりに中国がインフレを有効に抑制できなければ、経済構造に長期的な損失及び、中国経済が危機に陥るだけでなく、ただちに深刻な社会危機までもが発生する。このいずれかの状況が発生すれば、30年間続いた中国の経済成長を終結させる要因となる。

第二に、中国の今日のインフレは、長期的な経済の過熱がもたらした必然的な結果であり、かつ、中国政府が近年来採ってきた、民衆の不満を慰撫し、民衆の収入を引き上げるための政策が直接的に引き起こしたものである。この政策は、低収入の民衆への長年の借りに対する、遅れた、そして力不足の補償であった。インフレを放置すれば、低収入の民衆が得た補償が再び失われることになるが、インフレを強力に抑制すれば、補償のペースが緩慢になり、胡錦濤・温家宝が政権に就いた当初に行った政治的コミットメントに対する期待が失われることになる。インフレは、中国政府が直面しなければならない国内政策の難題であるというならば、更に不確実な2008年の国際経済の環境は、中国の政策決定において直面するもう一つの試練であるといえる。サブプライム危機が引き起こした国際金融市場の動揺はなおも続いており、西方国家の、消費・投資マインドを含めた経済のファンダメンタルズに影響を及ぼしている。経済アナリストは、既に、西方の主要経済体の成長予測を遍く下方修正している。中国の金融システムがサブプライムの危機に巻き込まれる危険性は余り大きくはない。しかし、中国の経済及び雇用が輸出に大きく依存していることから、中国の主要輸出国の経済成長や消費需要が低迷すれば、中国において輸出に直接的、間接的に関わる産業、事業者の生活に影響が及ぶ。これは、国際貿易のバランスや経済構造の調整にメリットはあるが、短期的には、中国の経済・社会の安定に対する試練となる。
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★「中国経済は拡大し続ける」と予言したキッシンジャー博士、どうなりますかねぇ(笑)。もっとも自由貿易体制を建前にする共和党にとって、アメリカが三つ子の赤字を膨らませ続けてもノープロブレムと言えるためには、中共がドル基軸通貨の中に留まり、中共とアメリカのドルのキャッチボールが続いて、アメリカ経済と中国経済が車の両輪となって財政赤字が膨らむ以上のスピードで拡大を続けることが必要不可欠!というか、それしかアメリカが覇権を維持し、国家破産を免れる道はないわけです。
もう一つは民主党のプランであるアメリカと中共が日本を一緒に食い尽くして延命するというプランです。ですから、今年のキッシンジャー博士の予言は、アメリカ共和党現実主義派の願望でもあるわけです。日高義樹氏のような共和党右派の代弁者までが、アメリカは中共の一党独裁体制が崩壊することを望んでいないと言い出すのですから、何をかいわんやです。
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日本のお姉さんの意見。↓同感です。

「今や国民党が腐ったような政党が中国共産党であり、

中国共産党が腐ったような政党が国民党だという構図が

出来てるのです。 」byようちゃん

台湾の独立とは、中華民国からの独立。

台湾は、民主主義になったときに、

すでに独立している。

ただ、台湾にいる中華民国の残党である

国民党からもっと自由になってほしいですね。

メディアも全部、国民党が操っているらしい。

日本人が在日の支配するメディアで洗脳されているのと

同じようなものかな。

チュウゴクが台湾のメディアに金を使って

ウラから工作しているらしい。
でも、台湾のチュウゴクに関するニュースは、日本のメディアより

しっかりしていて、ちゃんとした日本人ジャーナリストは、台湾のニュースを

読んで情報を得ているらしい。

ちゃんとした日本人ジャーナリストには、チュウゴクがビザを与えなくなる。

つまり、チュウゴクがビザを与えないジャーナリストが本物のジャーナリスト

だったというわけで、他のは、チュウゴクが許したニュースだけ伝える

カスだということ。