支那旅行は大丈夫？東広島市の高校生ら53人が腹痛や下痢
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼支那旅行は大丈夫？東広島市の高校生ら53人が腹痛や下痢
中国に修学旅行（博士の独り言）
http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-1127.html
・東広島市の高校生ら53人が腹痛や下痢 中国に修学旅行
広島県は十三日、中国へ修学旅行に行っていた県立河内こうち高校（東広島市）の二年の生徒と教職員計五十三人が、嘔吐おうとや腹痛、下痢などの症状を訴えたと発表した。いずれも症状は軽く、県は食中毒か感染症とみて原因を調べている。 県によると、生徒らは五日から十日にかけて症状を訴えた。いずれも五日から八日の間、中国へ修学旅行に行っていた。ほほ同時期に中国に行った群馬県や佐賀県の高校の生徒も同様の症状を訴えているといい、関連を調べている。中國新聞 11月13日付記事より参照のため引用／写真は「昼でも霧がかかったような天安門広場、北京の大気汚染は深刻」TEH ENG KOON/AFP/Getty Images
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「中国」の呼称改め『支那』
表題の記事は「中國新聞」のものだが、同紙は広島県を中心に、山口、島根、岡山の各県からなる山陰地域で発行・販売されている純然たる「日本の新聞」であり、中国共産党の機関紙ではない。また同地域が中国地方と呼ばれていることもあり、ある意味で紛らわしいため、今後は大陸の「中国については、書題に「中国」を冠する書籍紹介、講演の紹介等以外の機会では、可能な限り『支那』と呼ばせていただくこととする。 この『支那』は蔑称（べっしょう）と誤解されがちだが、正しい呼称である。『支那』に造詣が深いマルコおいちゃん（友好ブログ）では、『英語圏では、China(チャイナ）、 仏語圏では、Chine（チン）、独語圏では、China(ヒーナ、またはキーナ）、伊語圏では、Cina(チーナ）』等。いずれも呼称が『支那』から来ていることも解説している。身近にも支那蕎麦（しなそば）、支那竹（しなちく＝メンマ）等々。馴染（なじ）みのある品名もある通り、『支那』を冠すれば起源も判りやすい。
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旅行先選定で「支那」は適切か
「支那」への修学旅行。表題と同様の事故は、しばしば起きているようだ。だが、いずれも「大新聞」がなかなか報じないために、周知され難い状況にある。「支那」国内の様々な衛生環境や治安の不備について、産経紙が折々報じても、「どうせ、中国の悪口を並べる新聞だから」と一見の対象とはしない。一部では、そのような読者傾向もあるようだ。事実報道に配慮は必要だが、「支那」への「配慮」の方が優先しているためだろうか。 事実報道は「悪口」にはならない。未然に防止できそうな事故、病気があれば、むしろ、予防、対策のための事前周知が必要であり、そのために事実報道は必要であり、「情報の共有」に資するものでないか。
・東広島市の高校生ら53人が腹痛や下痢 中国に修学旅行
広島県は十三日、中国へ修学旅行に行っていた県立河内こうち高校（東広島市）の二年の生徒と教職員計五十三人が、嘔吐おうとや腹痛、下痢などの症状を訴えたと発表した。いずれも症状は軽く、県は食中毒か感染症とみて原因を調べている。 県によると、生徒らは五日から十日にかけて症状を訴えた。いずれも五日から八日の間、中国へ修学旅行に行っていた。ほほ同時期に中国に行った群馬県や佐賀県の高校の生徒も同様の症状を訴えているといい、関連を調べている。中國新聞 11月13日付記事より参照のため引用／写真は「昼でも霧がかかったような天安門広場、北京の大気汚染は深刻」TEH ENG KOON/AFP/Getty Images
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「中国」の呼称改め『支那』
表題の記事は「中國新聞」のものだが、同紙は広島県を中心に、山口、島根、岡山の各県からなる山陰地域で発行・販売されている純然たる「日本の新聞」であり、中国共産党の機関紙ではない。また同地域が中国地方と呼ばれていることもあり、ある意味で紛らわしいため、今後は大陸の「中国については、書題に「中国」を冠する書籍紹介、講演の紹介等以外の機会では、可能な限り『支那』と呼ばせていただくこととする。 この『支那』は蔑称（べっしょう）と誤解されがちだが、正しい呼称である。『支那』に造詣が深いマルコおいちゃん（友好ブログ）では、『英語圏では、China(チャイナ）、 仏語圏では、Chine（チン）、独語圏では、China(ヒーナ、またはキーナ）、伊語圏では、Cina(チーナ）』等。いずれも呼称が『支那』から来ていることも解説している。身近にも支那蕎麦（しなそば）、支那竹（しなちく＝メンマ）等々。馴染（なじ）みのある品名もある通り、『支那』を冠すれば起源も判りやすい。
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旅行先選定で「支那」は適切か
「支那」への修学旅行。表題と同様の事故は、しばしば起きているようだ。だが、いずれも「大新聞」がなかなか報じないために、周知され難い状況にある。「支那」国内の様々な衛生環境や治安の不備について、産経紙が折々報じても、「どうせ、中国の悪口を並べる新聞だから」と一見の対象とはしない。一部では、そのような読者傾向もあるようだ。事実報道に配慮は必要だが、「支那」への「配慮」の方が優先しているためだろうか。 事実報道は「悪口」にはならない。未然に防止できそうな事故、病気があれば、むしろ、予防、対策のための事前周知が必要であり、そのために事実報道は必要であり、「情報の共有」に資するものでないか。
さて、表題に関して、次の記事を想起する。大紀元紙の記事（4月19日）には、『要注意！世界で最も汚い中国人民元紙幣、細菌18万個』と題するものだ。云く、『香港城市大学で行なわれた研究によれば、中国人民元の紙幣1枚には平均で細菌17・8万個が付着しており、アジア７カ国（地域）の中で最も多いことが分かった』とあり、当局者の『世界で最も汚い紙幣だ』との言葉も紹介している。 人民元紙幣といえば、旅行者のほぼ全てが同国内で手にすると思う。その紙幣もまた要注意のようだ。同報道によれば、『第2位』香港の1万個をはるかに引き離しており、1枚の紙幣には、『大量の大腸桿菌、Ｂ型肝炎ウイルス、レンサ球菌、黴菌、サルモネラ菌など10種類以上の細菌やウイルスが付着していることが分かった』と報告に触れている。この人民元紙幣を頻繁に触る銀行出納員の「肝炎感染率」は同国内の一般の人より「6倍も高い」そうだ。
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ようちゃんの意見。↓
☆連日、シナでの修学旅行の中毒事件が報道されましたが、赤痢が流行ってるし狂犬病も流行ってるし、環境悪化で食の安全など危険な国へ、病気になりに行くような修学旅行は廃止です。それより国内の山間部での限界集落などの実地勉強など有益な事を目指すべきです。
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▼創価「航路自由化」か（博士の独り言）
☆連日、シナでの修学旅行の中毒事件が報道されましたが、赤痢が流行ってるし狂犬病も流行ってるし、環境悪化で食の安全など危険な国へ、病気になりに行くような修学旅行は廃止です。それより国内の山間部での限界集落などの実地勉強など有益な事を目指すべきです。
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▼創価「航路自由化」か（博士の独り言）
http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-1126.html
・韓国・日本 航空自由化で合意
韓国は、中国に続き日本とも航空自由化を実現した。日本の首都圏空港関連路線を除き、韓日相互に乗り入れ地点及び便数制限を撤廃するもの。利便性が高まり、地方間の相互交流に拍車がかかり、在日同胞にも期待が高まる。民潭新聞8月29日付記事より参照のため引用/写真は「日中合意、羽田－上海虹橋定期便が10月8日にも就航」特定国に手を広げる国土交通相（サーチナ中国情報局）6月25日付記事より引用
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航空自由化と「公明党」
「「在日」外国人を対象とした参政権付与法案。この問題と併せてもう1つの再考すべき愚策があり、それに関連する短稿を再掲する。公明党が、何故、閣内に残るのか。何故、国土交通相のポストに固執するのか。その率直な疑問をコメントにしてくれた読者がおられた。その疑問に応えるコメントをくださった読者に感謝する。ご指摘の通り、特定国に通用門を開くためである。とりわけ韓国が、日本を仮想敵国とせず、モラルを持つ通常の国家として機能しているのであれば、同国との「航空自由化」については、国際化の一環として認識できるであろう。
だが、先稿『不要だ「観光庁」』で申し述べた通り、不法残留者は第1位、外国人犯罪の件数でも中国、ブラジルに次いでトップクラスにある。また、いわゆる「在日」が、短期渡航者の「ヒット・アンド・アウェイ」を幇助し、あるいは不法滞在者を匿（かくまう）い、または共犯となって犯罪を生みだす。その悪循環の病巣は解消されていない。この病巣は、公表されていない「在日」外国人犯罪の多数を占めているであろうことは容易に推測できる状況にある。
この状況下において、今月(8月）3日の記者会見で、冬柴鉄三国土交通相は、『韓国航空会社の日本の空港への乗り入れを原則自由化することで、韓国政府と合意したと正式発表した』（NIKKEI NET)と報じられた。同報道には『関西、中部の両国際空港と国際線が就航する地方空港では、柔軟に韓国便が飛ばせるようになる。一方、韓国側も日本の航空会社の乗り入れ自由化に応じた』とある。『1967年の航空協定締結以来、約40年ぶりの抜本見直し』とあり、公明党の国土交通相によって、朝鮮半島から無数の人員往来のために、日本の通用門を開いたのである。
『アジア・ゲートウェイ構想』といえば「聞こえ」は良い。だが、国内の法整備以前に、こうした観光誘致を拡大することは、観光客のみならず、犯罪予備軍や韓国経由の北朝鮮工作員に「さあ、いらっしゃい」と門の鍵を外したにも等しい。むしろ『アジア・ヒット・アウェイ構想』と呼ぶ方が的を射ているのではないか。本来は、日本国民の「安全の生命と財産」を守るべき政治家、政党たる存在の、国民に対する「配慮」も「誠意」も、そして「優しさ」も感じられない愚策である。特定国にご機嫌をとって国民と日本社会を売り渡す。これを『売国奴』といい、民潭は歓迎しているのである。
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『再入国許可制度適用除外 大阪入管にも要望書』
同日付の民潭新聞には、この題名の興味深い記事があった。云く、『民団は全国各地で永住韓国人に対する再入国許可制度の適用除外を求める要望活動を続けている。23日には民団大阪府本部（金漢翊団長）が大阪入国管理局に要望書を手渡した』と。「特別永住許可」を受けて日本に住む韓国民（韓国籍）でありながら、「永住韓国人」と自称する。「許可」である限り「取り消し」は可能であることを忘れてはならない。その韓国民が韓国に帰国し、日本へ再入国する際の「再入国許可制度」を廃止せよ、との運動を起こしている。
云く、『同本部の朴英哲副団長と金炫秀事務局長は「国籍と自国（日本）は別であり、私たちが日本を出国しても生活の根拠地である自国に帰る権利がある」と述べ、「永住韓国人への再入国許可制度の適用は日本に居住するに至った歴史的経緯に照らしても、私たちの生活権を侵害するものだ」と訴えた』とある。外国人であれば、入管で相応の手続きが必要であるはずだ。それを撤廃せよとの主張である。
こうした要求には、何時も「歴史的経緯」「歴史問題」をセットにする。日本は加害者であり、自らは被害者と偽装する。大部分が戦後の入国者である実態からすれば、彼らが妨害する真の歴史研究が進めれば、その筋合いには無いことが必ず証明できよう。日本社会に対する侮辱と侵蝕をこれ以上許してはならない。
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【筆者記】
ご存知の通り、戦後の日本社会は、在日朝鮮人、在日韓国人と関係が深い脱税御三家（パチンコ、サラ金、カルト）をはじめ、地上げ、暴力団組織に侵蝕されて来た。これらの民に「特別永住許可」を付与し、それにまつわる特典のために国庫から莫大な費用を投じて来た。「人権」「差別」を盾にされ、戦後の長きに渡り、この病巣を蔓延させて来たのである。
我々の世代で解決しなければ、この病巣はさらに拡大するであろう。次世代の日本のため、新たに生を受ける日本国民のため、「特別永住許可」の見直し・廃止を前提とした良識世論が拡大することを願う。
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・韓国・日本 航空自由化で合意
韓国は、中国に続き日本とも航空自由化を実現した。日本の首都圏空港関連路線を除き、韓日相互に乗り入れ地点及び便数制限を撤廃するもの。利便性が高まり、地方間の相互交流に拍車がかかり、在日同胞にも期待が高まる。民潭新聞8月29日付記事より参照のため引用/写真は「日中合意、羽田－上海虹橋定期便が10月8日にも就航」特定国に手を広げる国土交通相（サーチナ中国情報局）6月25日付記事より引用
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航空自由化と「公明党」
「「在日」外国人を対象とした参政権付与法案。この問題と併せてもう1つの再考すべき愚策があり、それに関連する短稿を再掲する。公明党が、何故、閣内に残るのか。何故、国土交通相のポストに固執するのか。その率直な疑問をコメントにしてくれた読者がおられた。その疑問に応えるコメントをくださった読者に感謝する。ご指摘の通り、特定国に通用門を開くためである。とりわけ韓国が、日本を仮想敵国とせず、モラルを持つ通常の国家として機能しているのであれば、同国との「航空自由化」については、国際化の一環として認識できるであろう。
だが、先稿『不要だ「観光庁」』で申し述べた通り、不法残留者は第1位、外国人犯罪の件数でも中国、ブラジルに次いでトップクラスにある。また、いわゆる「在日」が、短期渡航者の「ヒット・アンド・アウェイ」を幇助し、あるいは不法滞在者を匿（かくまう）い、または共犯となって犯罪を生みだす。その悪循環の病巣は解消されていない。この病巣は、公表されていない「在日」外国人犯罪の多数を占めているであろうことは容易に推測できる状況にある。
この状況下において、今月(8月）3日の記者会見で、冬柴鉄三国土交通相は、『韓国航空会社の日本の空港への乗り入れを原則自由化することで、韓国政府と合意したと正式発表した』（NIKKEI NET)と報じられた。同報道には『関西、中部の両国際空港と国際線が就航する地方空港では、柔軟に韓国便が飛ばせるようになる。一方、韓国側も日本の航空会社の乗り入れ自由化に応じた』とある。『1967年の航空協定締結以来、約40年ぶりの抜本見直し』とあり、公明党の国土交通相によって、朝鮮半島から無数の人員往来のために、日本の通用門を開いたのである。
『アジア・ゲートウェイ構想』といえば「聞こえ」は良い。だが、国内の法整備以前に、こうした観光誘致を拡大することは、観光客のみならず、犯罪予備軍や韓国経由の北朝鮮工作員に「さあ、いらっしゃい」と門の鍵を外したにも等しい。むしろ『アジア・ヒット・アウェイ構想』と呼ぶ方が的を射ているのではないか。本来は、日本国民の「安全の生命と財産」を守るべき政治家、政党たる存在の、国民に対する「配慮」も「誠意」も、そして「優しさ」も感じられない愚策である。特定国にご機嫌をとって国民と日本社会を売り渡す。これを『売国奴』といい、民潭は歓迎しているのである。
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『再入国許可制度適用除外 大阪入管にも要望書』
同日付の民潭新聞には、この題名の興味深い記事があった。云く、『民団は全国各地で永住韓国人に対する再入国許可制度の適用除外を求める要望活動を続けている。23日には民団大阪府本部（金漢翊団長）が大阪入国管理局に要望書を手渡した』と。「特別永住許可」を受けて日本に住む韓国民（韓国籍）でありながら、「永住韓国人」と自称する。「許可」である限り「取り消し」は可能であることを忘れてはならない。その韓国民が韓国に帰国し、日本へ再入国する際の「再入国許可制度」を廃止せよ、との運動を起こしている。
云く、『同本部の朴英哲副団長と金炫秀事務局長は「国籍と自国（日本）は別であり、私たちが日本を出国しても生活の根拠地である自国に帰る権利がある」と述べ、「永住韓国人への再入国許可制度の適用は日本に居住するに至った歴史的経緯に照らしても、私たちの生活権を侵害するものだ」と訴えた』とある。外国人であれば、入管で相応の手続きが必要であるはずだ。それを撤廃せよとの主張である。
こうした要求には、何時も「歴史的経緯」「歴史問題」をセットにする。日本は加害者であり、自らは被害者と偽装する。大部分が戦後の入国者である実態からすれば、彼らが妨害する真の歴史研究が進めれば、その筋合いには無いことが必ず証明できよう。日本社会に対する侮辱と侵蝕をこれ以上許してはならない。
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【筆者記】
ご存知の通り、戦後の日本社会は、在日朝鮮人、在日韓国人と関係が深い脱税御三家（パチンコ、サラ金、カルト）をはじめ、地上げ、暴力団組織に侵蝕されて来た。これらの民に「特別永住許可」を付与し、それにまつわる特典のために国庫から莫大な費用を投じて来た。「人権」「差別」を盾にされ、戦後の長きに渡り、この病巣を蔓延させて来たのである。
我々の世代で解決しなければ、この病巣はさらに拡大するであろう。次世代の日本のため、新たに生を受ける日本国民のため、「特別永住許可」の見直し・廃止を前提とした良識世論が拡大することを願う。
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ようちゃんの意見。↓
☆全く帰化人の庶民の王は韓国と北朝鮮のために日本を奉仕させる魂胆で与党にしがみついてるのです。あれだけ公明党を無視してこっそり民主党と大連立構想を会談したと言う裏切り行為にも
関わらずべったりと下駄の雪のようにへびりついてるのだから、 誰でも可笑しい、何処かに悪たくみがあると考えるのは当然です。
☆全く帰化人の庶民の王は韓国と北朝鮮のために日本を奉仕させる魂胆で与党にしがみついてるのです。あれだけ公明党を無視してこっそり民主党と大連立構想を会談したと言う裏切り行為にも
関わらずべったりと下駄の雪のようにへびりついてるのだから、 誰でも可笑しい、何処かに悪たくみがあると考えるのは当然です。