おすすめ記事
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼年金横領犯人、名前を公表せよ（寸評)
http://www007.upp.so-net.ne.jp/rindou/sunpyo.html
舛添厚労大臣は、年金横領犯の刑事告発をする方針である。
当然すぎるほど当然のことである。
ところが告発しないという自治体がある。(略）
舛添大臣の断固とした態度が単なるポーズでないのなら、
犯罪者の実名を公表すべきである。
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▼関空や羽田に車を捨てる人たち。「江草乗の言いたい放題」
http://www.enpitu.ne.jp/usr4/41506/diary.html
関西空港の駐車場は死ぬほど高い。
(略）
その関空の駐車場にクルマを放置する人が増えてるそうだ。
(略）
ここに車を捨てに来る連中はそういうものを踏み倒すために
捨てに来るのである。
(略）
これこそ貴重な鉄くずじゃないか。金属泥棒さんたちもマンホールのフタや側溝のフタ、アルミ製の門扉を持っていくのなら、こういう迷惑なクルマを片づけてくれよ。
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▼拉致被害者は殺されてると思う（ネットゲリラ)
強姦目的女子高校生拉致ＤＶＤ広告アリ。↓
開きたくない方は、下のコピペを読んで。
http://shadow-city.blogzine.jp/net/2007/10/post_d475.html
どうも、北朝鮮がヤンチャしてくれないもんでネタが少ない。派手にテポドン打ちあげるとかしてくれないとアクセスが伸びない。NEWSがないのは、そら、いい事なんだけどね。で、六カ国協議とか南北朝鮮首脳会談とかあるんだが、ジョンイルが「拉致された日本人はもういない」と発言したというんだが、株式日記さんによれば、
拉致問題はどれくらいの人が拉致され、今現在どうしているのかも分からない。多くの人はすでに死んでいるのかもしれない。１００人以上の人が拉致されたのだから全員死んだとも思えない。日本政府は長い間その問題を放置してきて日本国民の怒りをかっている。全員死亡で片付けられる問題ではないのだが、週刊アカシックレコードも全員死亡で問題を片付けようとしているが、それならそれで大問題なのが気がつかないのだろうか？
日中戦争の原因となった通州事件は２３０名の日本人が残虐な方法で殺されましたが、日本人は一度怒り出すと全面戦争まで行ってしまう。アメリカとの戦争も排日移民法が日本人を怒らせてパールハーバーまで行ってしまった。だから北朝鮮が１００名以上もの拉致した日本人を殺害したのならどうなるか分からない。だから死んだ事にして拉致問題を片付けるわけには行かないのだ。
誰も口にしないようなんだが、100人拉致されてアレだけしか帰って来ないというのは、言葉通りに受けとるならば、残りの90人以上は
殺されてしまったという事になる。一部だけ帰って来たというので当時言われていたのが、秘密工作部門に従事していた日本人は返せないので、ごく少数の、差し障りのない連中だけ返して来た、という説なんだが、たとえば大韓航空機爆破事件とか、オウム真理教とか、ライブドアとか、金丸金塊とか、朝鮮銀行とか、そこら辺に絡んでいる拉致日本人がいたとすると、そら、返せないわけだ。つうか、存在自体が爆弾みたいなもんだから、急いで殺して遺体を二度焼きして証拠隠滅図るしかないわけだ。始末してしまえば、最初からなかった事として片づけられる。ついでに拉致した人間も処分されたかも知れない。
こうなったら話は簡単なのであって、何月何日までに返さないならば、残りの拉致被害者は全員、北朝鮮が殺害したものと認定すると、通告すれば良い。報復なんかする事はないので、日本中の朝鮮人をまとめて朝鮮に送り返し、すべての朝鮮人の資産を没収する、と宣言すればいい。もともと妙な超法規的措置で日本在住を認めているだけなので、特に法律をいじらなくてもそれくらい出来る。面倒くさいので韓国籍もみんな送り返せばいい。どうせ中身は同じだ。そもそも、どんな国の人間であれ、外国人が日本で生きる権利を無条件で主張する事は出来ない。それが国籍というものだ。
で、朝鮮絡みでもう一つ。オルタナティブ通信さんなんだが、おいらも以前から注目しているペリー一族による太平洋利権について書いてます。ペリー一族というのは、もちろん、あの日本に開国を迫ったペリー提督の子孫だ。クリントン政権時代には国防長官をやったり、北朝鮮問題の専門家としても活躍した。
グラハムが宣教師としてキリスト教原理主義教会を全米に拡大し、米国人の４人に１人を信者として獲得する最大の原動力となったのが、米国の新聞王ウィリアム・ランドルフ・ハーストと、その２代目ウィリアム・ペリーによる「全面的なバックアップ」であり、新聞による大々的な全米への宣伝であった (注１)。
このペリーは軍事産業であり、また銀行であるディロン・リード社の経営者であり、中国と北朝鮮に核ミサイル技術を販売したのが、このディロンである(注２)。
中国、北朝鮮の核ミサイル武装を「準備」した軍事産業が、政治的にはネオコン派であり、宗教的にはキリスト教原理主義教会である。このキリスト教原理主義教会と朝鮮キリスト教連盟との「宗教のパイプ」で、ブッシュと金正日の「アジアを核兵器で脅す」戦略が形成されている。
まぁ、アレだ、アメリカという国でも、代々に渡ってこうして特定の利権に関与している一族がいる、という典型だな。
*注２・・第二次世界大戦中、日本の広島、長崎に原爆を投下するための核兵器開発計画＝マンハッタン計画の中核を担当したのが、このディロン社である。
「中国と北朝鮮に核ミサイル技術を販売したのが、
このディロンであると」あるが、
儲かれば、共産国でも
核の技術を売るのか。
こんなアメリカを売るような人々の都合で
あんがい世界は動いているのかもね。
全然、キリスト教精神に基づいて行動していないアメリカ人だから
イエス・キリストを信じているわけではなくて、
儲けのために動いているだけなんだろう。
ちなみにビリー・グラハたちは、わたしの教会では、彼らは
一種のアメリカ人専用のキリスト教系の新興宗教の団体であって、
大掛かりなリバイバル集会とかテレビ伝道による金集めをする伝道者
たちは本当にクリスチャンかどうか、分かりません。
ただの慈善団体の一種かもしれないと思っています。
まぜなら、「聖書に書いてあることをちゃんと伝えていない」からです。
「主よ、主よ。」と、言って慈善をしている者が全員クリスチャンだとは
限らないのです。
ｂｙ日本のお姉さん
ペリーは日本の江戸時代、幕末に来訪した「黒船ペリー」の末裔でもある。現在は、このペリー一族がハワイの財界を支配し、米国とハワイを結ぶ航路＝物流、観光を支配する船舶企業の経営一族である。
米国＝ハワイの商業航路は、それを開拓した「黒船ペリー」の「権益」を、そのままこのディロン社のペリーが引き継いでいる。そしてそれが、そのまま米国海軍の米国本土とハワイを結ぶ軍事航路として、ペリー＝ディロン社の軍艦兵器・備品販売＝消費に「貢献」している。つまり、ハワイを米国が植民地支配し、その支配継続のためには莫大な米国海軍の装備が必要であり、ハワイ・ルートを開拓したペリー一族のディロンが、その海軍の軍艦、兵器、備品を販売し、利益を上げているという構造になっている。
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