ロシアの戦略爆撃機12機が、戦略弾道ミサイル発射を含む北極上空での軍事演習に参加
ようちゃん、おすすめ、
▼ロシアの戦略爆撃機12機が、戦略弾道ミサイル発射を含む北極上空での軍事演習に参加（今日の覚書） の記事です。
（引用開始）
ロシアの戦略爆撃機12機が、戦略弾道ミサイル発射を含む北極上空での軍事演習に参加した。ロシア空軍報道官は正確な演習場所を特定しなかったが、TU-95MC爆撃機が、ボルガ川の都市エンゲルスからアメリカを臨むチュコトカ半島のアナドゥイリの間にある5つの空軍基地から発進すると認めた。
「また、爆撃機はII-78輸送機から空中給油を受ける練習を行う」と彼は述べた。プーチン大統領は先月、ロシアは冷戦終結後初めて、爆撃機による長距離哨戒を再開すると発表した。プーチン氏は哨戒の再開は国家安全保障のために必要だと述べた。
8月、RAF戦闘機が北大西洋上空をイギリス領空に向かっていたロシアの爆撃機1機を阻止すべく送り出された。北極圏演習は、ロシアが鉱物資源豊かだと考えられている北極圏でより大きな部分を所有していることを正当とする理由を見出すという任務を持ち、広く宣伝された先月の北極科学的探検に続くものだ。
エネルギー価格高騰に支えられたロシアが1990年代のソ連崩壊後の沈滞を振り解く中、ヨーロッパとアメリカとの関係は悪化している。プーチン氏がロシアでの自由を後退させ、新西側路線を取ってきた旧ソ連国に経済制裁を科したので、西側の批判は高まった。6月、ロシア政府はアメリカの東欧にミサイル防衛施設を動かそうとする計画に怒った。プーチン氏は報復として、ヨーロッパの都市をロシアの核ミサイルで狙うと脅した。アメリカ政府は、これらのミサイルは益々高まっているイランと北朝鮮の脅威に向けられるものだ、と言い張っているものの、ロシア政府は自分達を狙っているのだと思い込んでいる。今月先には、タカ派のロシア国防相で来年プーチン氏が退任する際は後継者となるかもしれない、と考えられているセルゲイ・イワノフは￡1,000億をかけた軍事近代化8年計画を発表した。軍事費はプーチン氏が2000年5月に大統領に就任して以来4倍に増加している。
*簡単に言うが、経済的に疲弊しまくりだった当時と比べて4倍って、どうよ？どうせ比べるならソ連絶好調の時のと比べるべきジャマイカ？
（引用終わり）
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▼プーチン怖い～実はロシアも、戦後レジームからの・・・に敏感。ビジネスに支障だから＾＾（きち＠石根）の記事はこちらです。↓
http://ameblo.jp/disclo/entry-10045849471.html
■プーチン怖いまぁ、調査能力はどうなっているんだという話ですが↓
安倍丸、沈没寸前…改造からわずか１週間で遠藤農相が辞任http://
小泉飯島秘書官の逸話にあるような「銀行口座がわかれば資金の流れまでわかる」っていうのは、いくら官邸指示でも今では難しいでしょう。内部に協力者を仕込んだりしない限り。で個人情報保護法というのは小泉政権持成立施行。身体検査はニの手は非常にやりにくい。（小泉さんの置き土産＾＾）
ところでアヴツァリポートとかいう物騒な噂を聞いたのですが簡単に言うと安倍政権発足の可能性が高まってから入閣の可能性のある政治家の情報が一か所に集められていた・・・という話.ＫＧＢの対外諜報はヤセネヴォ（ＳＶＲ）に移っていますが対日諜報網はそのまま残って今にいたります。でレフチェンコ・メモなどで暴露された対日資金提供の主要な相手先は、連合以下、自治労、労組関連でソ崩壊で有耶無耶になりましたが今も残っているんでしょう。ロジックはなんか知りませんが。官僚にしろ、行政職員にしろ、マスコミにしろ、内側に仲間がいると、いろいろな情報は集まるでしょう。ちなみに、ミトロヒン文書って、巧妙にレチェンコ・メモを修正していますが
あれは、一部に情報操作が入ってます。ミトロヒン自身が嫌な顔をしていたそうですから。でマスコミが閣僚の金の問題なんかを抜くのも臭いを蒔けば（ヒントがでれば）早いもんです。政権攻撃（金にいい加減な人が悪いのですが）にしても、特アとか労組、官僚とかそっち方面ばっかり気になるのですがロシアというのは、対外諜報についても、旧ソの体質そのままです。案外、官邸の上を行く各方面の身体検査能力はＫＧＢ仕込みのヒント提供者がいるのかもしれません。
で北方領土に北朝鮮労働者 ロシア統治 既成事実化を強化？http://
なぜか中日・東京しかネットでは見つからないんですがある日、突然、色丹村 あたりに滑走路とか出来たら、恐ろしい＾＾なぜか、目に見える施策の打ち出されない北方領土対策。活発に進展する旧ソ時代の原潜解体事業への積極協力。もうロシアは経済力がいっちょこ前になっているのに。
で米リーマン・ブラザーズ、ロシアに再進出へhttp://
公安当局を驚かせた「ロシアの亡霊」の“復権”http://
ソ連解体とともにパージされたとみられていた、ロシアの諜報活動家が来日していたことがわかり、公安当局者を困惑させている。ある当局者は「“亡霊”が現れた」と語っており「何が目的なのか」と、その動向を見極めかねているようだ。問題の人物は、アナトリー・コーシキン氏。「コーシキンは『ロシア科学アカデミー東洋学研究所付属東洋大学教授』なる、もっともらしい肩書きを持ってはいるが、旧ソ連情報機関に連なるれっきとした諜報活動家。高レベルの要注意人物です」と、公安当局者は語る。「コーシキンは、シベリア抑留将校らに対する共産主義洗脳工作の中心人物といわれ、長く対日謀略工作に携わっていたロシア情報筋幹部、故イワン・コワレンコ氏の腹心とされる人物です。～この人も露戦略策定センターの人なのですが
公安当局者の分析では、コーシキン氏は来日前から、歴史認識にかこつけて活発な世論工作とも受け取れる発言を繰り返していることが判明してきた。実際、このロシアスパイは、こんなことも
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アジア太平洋の和解と共存http://
武者小路公秀 監修です＾＾反日歴史観喧伝騒動においても中国、韓国の我が国への干渉は糾弾されますがロシアがこそこそ情報工作しているのはあまり、クローズアップされません。まさに巧みな情報工作です。そして、日中間が政冷経熱なんて言われていた、小泉政権下でも、トヨタ自動車のハバロフスク進出などロシアとの経済関係が活発になっています。我が国漁船が銃撃にあっている裏では普段通り、対ロ投資が活発に進んでいたわけです。プーチンの北方領土に対する姿勢なんか噴飯ものなんですけど。そんなわけで、ロシアにも注意しましょう。
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▼米教科書に「東海」併記～進む捏造の既成事実化～米教科書が韓国の捏造を採用（博士の独り言）
の記事はこちら。↓
http://specialnotes.blog77.fc2.com/blog-entry-941.html
'世界地理' 韓国の章新設..東海-日本海併記
アメリカ3大出版社の2社である 'ＭcDougal littell'と 'Glencoe:McGraw-Hill'が韓国と係わる内容を大幅に改善捏造した 2008年版中学生用世界地理教科書を出刊した。韓国学中央研究員は'ＭcDougal littell'が中学生用 '世界地理(World Cultures and Geography)' の教科書に韓国関連単元を新設し、'Glencoe:McGraw-Hill'は '世界地理' 教科書に収録されたすべての'日本海' 単独表記を指導して '東海-日本海' 併記に改正した事を3日明らかにした。聯合ニュース（韓国語版）2007年9月3日付記事（「特亜を斬る」殿翻訳）より参照のため抜粋引用/写真は同記事に掲載の歴史教科書のカバー
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[韓国の闇討ち] 有志ブログがあつかわれている問題と思う。有志の英邁な論及と周知に敬意を表し、小ブログからも短稿を呈する。 読者はご存知の通り、「日本海」単独表記は、国際水路会議と国連地名会議でも公式に認められており、南北朝鮮が提起した「東海」併記の表記案は両会議で却下されている。 却下されていながらも、この9月3日には、米国の3大出版社のうち2社が、2008年版の中学生用世界地理教科書で「東海」併記を組み入れ、それに併せて韓国捏造のおぞましい記述が大量に加えられている。その分量は、同記事によれば、『今度の改訂版では韓国関連の記述が 6ページから 28ページ増えて日本は28ページ割愛された。中国は40ページにわたって記述された』とのことだ。 この種の情報は、韓国紙は日本語版では報ぜず、または遅れて報道する。あるいは、既成事実化してから報じる傾向がある。韓国に都合よい「既成事実化」のプロセスに対し、反駁（はんばく）と対処を妨げる目論見と認識すれば判り易い。
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[韓国の官民一体の策動か] 先稿に紹介したが、朝鮮日報2003年1月9日付記事には、「サイバー民間外交使節団「VANK」に大統領表彰」と題するものがある。云く、『国政広報処は世界有数の地図製作会社を相手に、東海(トンへ)を日本海と併記するよう誘導した功労を称え、サイバー民間外交使節団の「バンク(VANK)」に対し、10日、大統領表彰を授与すると9日発表した』と。現況からなぞれば、なるほどと思える。通算3度の大統領表彰や韓国国会大賞、韓国観光大賞等を受賞しているという。 この工作集団の発足は1999年。記事に云く、『99年に民間ネチズンの国家広報団体として発足したバンクは、持続的な東海併記活動を行い、昨年はナショナルジオグラフィック(National Geographic)、グラフィックマップス(Graphic Maps)など、有名な地図製作会社が東海と日本海を併記するよう働きかけた』と。また、『また、米国のポータルサイトであるライコス(Lycos)に掲載された韓国関連の誤った情報を是正する成果を上げた』とある。この“功績”に対し「大統領表彰」を与えたとある。国ぐるみの策動であることは明白だ。
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[省庁が反論しない結果か] だが、省庁がそれらの動きを「まったく知らなかった」、と答えたとしても、黙殺と認識すれば事の次第が判り易い。明確に反駁し、米国の出版社にも確認していれば、ここまで「教科書」の内容は悪化しなかったかもしれない。 また、工作集団の圧力に負けてか、あるいは、官民一体となった韓国の要求に屈したのか。上述の教科書における急激な改編が検証なく行われたとすれば、後に恥をかくのはこれらの出版社であるが。 最近は、こうした国辱的な事例が増えつつある。反駁の「声」は重要であり、反駁がなければ「同意」したものと見なす。とりわけ、特定国の欧米利用のプロパガンダに対しては総力を挙げて対処すべきだ。
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【筆者記】 「特亜を斬る」殿をはじめ、読者諸氏からのお知らせをいただいた。感謝する。だが、すでに夜であった。ゆえに、同日（3日）は、省庁に対する一連の事項に関する質問と確認ができなかったが、4日から行動をとる。先日（8月30日）の質問と応答の中で、省庁から「他国の民間業者による地図書き換えには、政府の方針もあり反駁も抗議も出来ない」（要旨）との気になる答えがあったが、その「民間業者」の中に、上述の出版社等が含まれてはいないか。 こうした朝鮮半島の闇討ち行為に対し、可能な対策は泉のようにわいて来る。終局的に恥をかくのは韓国である。以上、短稿にて。
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▼ホワイトカラーの移管一考 （博士の独り言）
人事も経理も中国へ
製造業の分野では続々と生産拠点を中国へ移し、コストダウンを図ってきた日本企業。そして今、人事や経理などホワイトカラーの仕事までもが次々に中国へ移っている。大連や上海などの都市では、日本語を話せる人材の育成を強化し、日本のサラリーマンの5分の１以下という人件費を武器に、日本企業の仕事を大量に請け負っているのだ。中国にホワイトカラー業務を移した日本企業は2500社に上る。
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血のにじむような効率化を重ねてきた製造現場に比べ、日本のホワイトカラー一人当たりの生産性は先進国で最低と言われている。言葉の壁に守られてきた日本のホワイトカラーが中国との厳しい競争にさらされている。 番組では、ある大手通信販売会社が踏み切ったホワイトカラー部門の中国への業務移管に密着、グローバル化の荒波に突然飲み込まれた、サラリーマンたちの苦悩と再起への決意を描く。NHKスペシャルのページより参照のため引用/写真も同ページより引用
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[「コスト低減」の行く末 ]企業にとって「業務の効率化」と諸々の「コスト低減」は尽きぬ課題であろう。だが、それを求めるために「相手」を見誤ってはならない。日本と比較するば、「中国」は確かにコストは「低い」。だが、それなりに「高いリスク」が伴う。また、そのリスクは、企業の存在そのものの根幹を揺るがすに十分な「リスク」を伴うことを再認識すべきだ。 ホワイトカラーといえば、企業の中枢、機密に関わる責任職種だ。ホワイトカラーを「中国」に移管、または「アウトソーシング」するとしても、移管、委託先との相互の信頼があり、「情報漏洩」を確実に防止できる提携環境、条件のもとに「企業機密」に触れる業務を展開する。それらが基本事項の基本のどこかに破綻がある、または破綻が生じる潜在的な可能性があるとすれば、それらは「リスク」となって跳ね返って来る。
戦後に中国共産党（中共）が建国した現「中国」。その「中国」が形成して来た大きな病巣。そして、現在もなお続き、肥大しつつある「中共」の病理に少しでも視線を向ければ、現「中国」は、巨大な謀略組織・中国共産党によって「自由主義」を偽装した“国家”に過ぎず、「リスク」の集合体であることが分かる。
「チャイナリスク」とは、「中国」という“国家”の絶えざる病巣を基盤とした「リスク」であり、日本企業が、「コスト低減」を「中国」に求める行く末には、企業の存在の根幹を脅かす巨大な「リスク」に行き当たる。
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「外資本とその設備」収奪の予兆 ]表題の番組がどのような意図で放送されたか。それについては検証が必要だろう。だが、一部の日本企業の「実情」を紹介するようでありながら、「中国」の企業誘致、「チャイナカード」への誘導を幇助する意味合いは否定できないようだ。海外進出を考慮する日本企業は、やはり「中国」一辺倒から、他国へのシフトを考えた方がよい。 「北京五輪」後、あるいは「上海万博」後には、中国政府への土地収容、強制退去等の名目によって、移管した業務は差し押さえ、研究設備や生産施設、工場ラインの差し押さえと収奪に出るであろう。日本人要人が半ば人質あつかいとなる可能性も否定できない。
偽造品の製造と密輸出では群を抜いて世界一。知的財産への侵害は、他国のブランド名や製品名、地名にまでおよんでいる。まして、諜報活動の一環である「中国」の「スパイ」活動は広く知られている。「中国」へのホワイトカラーの移管、アウトソーシングは、「コスト」と引き換えに、それとは比較にならないほど大きな「リスク」を買うことになりかねない。「中国進出」は、最早時代遅れであり、リスクの代名詞に過ぎなくなっている。
以上、読者からいただいた番組情報をもとに小考を報告する。
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【筆者記】 民間企業ではない「NHK」に「コスト」の実感があるかと問えば、その答えは否定的であろう。そうであれば「リスク」にも実感は湧かないであろう。自らが「中国」のプロパガンダを幇助し、支援要求を手伝うスピーカーと堕しても、その自覚すら持てない理由がそこにある。
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チュウゴクは、インドと違って、共産国なんだから、
企業の大事な部分を人件費が安いからと言ってチュウゴクに
やらせるのは、危険すぎるし、日本政府は、企業に
そんなことをさせるのを、止めさせないと、
日本人の仕事が無くなってしまうよね。
日本人が、チュウゴクに出向いて日本企業で、
チュウゴク人並みの安い給料で働かないと生きていけなくなったら
どうするの？考えすぎかな？博士の独り言さんは、
チュウゴクは共産国で、一党独裁の非民主的な国だし、
今までさんざん日本企業のコピー商品を作りまくり、スパイ行為は
やりまくりのチュウゴクは、何でもありのリスクの高い国だと言っている。
チュウゴクは、いつでも、日本企業を支配できる。
土地収容、強制退去等の名目によって、業務を差し押さえたり、
研究設備や生産施設、工場ラインの差し押さえと収奪に出ることが
あるから日本企業は日本人要人や従業員が半ば人質あつかいと
なる可能性も否定できないよと、警告している。
今まで、それでチュウゴク人に会社を乗っ取られた事件がたくさんある。
それでも、単にサラリーマンの単価が安いからと言って、
日本のホワイトカラーの仕事まで、チュウゴクに持っていくのは、
いろんな意味で危険。止めて欲しい。
ｂｙ日本のお姉さん
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（博士の独り言） の
トップはこちら。↓
http://specialnotes.blog77.fc2.com/
（博士の独り言） は、おすすめです。
世界中の地図製作会社に
韓国のグループが勝手に
日本海の正式名に下に、
（東海）と入れるように活動していたのは、
しらなかったな。地図製作会社は、
どうして勝手に文字を付け足すんだろう。
日本政府も、手をこまねいていては、そのまま定着しちゃうよね。
その内に、地図製作会社の気分しだいで、
日本海（東海）が、
東海（日本海）になっても、
不思議じゃないよ。
そんなに勝手に変えることができるもんなのか！？
海の名前って、、、。ふざけている。
日本政府も、こういう韓国の仕事をつぶす仕事をする部署を
作らないとダメだね～！ｂｙ日本のお姉さん