消えよ、創価学会！
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▼消えよ、創価学会！（博士の独り言）
公明ジワリ距離感 連立見直しの声、創価学会は首相に不信感
公明党は２２日、都道府県の代表者を党本部に集めて協議会を開き、参院選を総括する。平成１１年に自民、公明両党が連立を組んで以来、順調に比例票を伸ばしてきた公明党にとって、大幅に得票を減らした今回の参院選は歴史的大敗といえる。支持母体の創価学会には安倍晋三首相への不信感も広がる。党内からも自公路線の見直しを求める声も上がっており、連立８年目を迎え、公明党執行部はますます難しいかじ取りを迫られそうだ。 産経新聞 2007年8月22日付記事より参照のため引用/写真は「公明党の太田昭宏代表」時事通信 8月22日付記事より参照引用
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池田大作のための「生活重視」
公明党と創価学会とは表裏一体の組織である。ゆえに、公明党は「国民政党」ではあり得ず、創価学会の存在と利権を守る政治組織である。公明党が改憲に消極的な日本国憲法20条1項には、「いかなる宗教団体も、国から特権を受け、又は政治上の権力を行使してはならない」と明記されている。
創価学会は、組織防衛のために、この憲法違反を頑（かたく）なに否定している。だが、同会の組織的な「選挙活動」1つを例にとっても、その政教一体の実態は否定しようもない。創価学会は宗教法人としての「無税」の恩典を受け、その政治組織である公明党は「政党助成金」を受け取っている。まさに、日本の「おいしい」部分を貪（むさぼり）り喰って成り立つカルト集団である。
その組織を集票で維持するために、選挙の時期を迎えれば、創価学会は座談会等の会合で、公明党候補へ、またはその利害関係ある候補への支援を確認し合う。「Ｆ（フレンド）票」の獲得には功徳（利益（りやく））があると指導し、選挙が近づくにつれて、それらの候補の勝利を祈念する集まりが頻繁になる。
同会が掲げる「仏教」を看板にした教義と選挙活動。「選挙」功徳（ご利益）があるとするのはおかしな話だ。その話を脱会者（元会員）から筆者もよく聞く。お釈迦様が政治結社を作ったか。勲章を貰って自賛するようなことをしたか。あちこちで自分の子供を生ませるようなことをしたか、と尋ねれば、脱会者諸氏は一様に、「そうです、創価学会は仏教じゃない」と答える。
では、何故、選挙活動に狂奔していたのか、と尋ねれば、「総体革命」の看板のもとに洗脳されていた、と回顧する。会員の奉仕活動の行き着く先は、池田大作やその取り巻き（創価学会の職業幹部）の生活を守り、支えるためである、と脱会者諸氏は指摘する。いわゆる教祖や指導者の「亡者の病理」を支えるための組織であり、洗脳カルトの特徴が創価学会にはとりわけ色濃く観られる。
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消滅すべき公明党
公明党の衰退は、そのまま創価学会の政治バリアの弱体化につながる。政治バリアが弱まれば、それがすなわち創価学会の衰退につながる。それを恐れるがゆえに、池田大作をはじめ創価学会の職業幹部は、選挙活動は信仰の一環であると会員を洗脳し、同会の組織を集票マシンに仕立てているのである。
その集票マシン化した組織を他との間の政治交渉に使う。選挙協力をすれば、「これだけの票をおたくの政党の支持に回せますよ」と見せる。一般に、選挙となれば、政党ならば「一票でもより多く獲得したい」と考えるだろう。選挙戦の現実を思えば、政党の首脳は、創価学会の誘い水につい「手」を出したくなる。それが政党の「弱み」なのかもしれない。 支持率にしてわずか5％前後の公明党にとっても、それが「渡りに船」なのである。大きな勢力に寄生する。「テコの原理」のように、その力を何倍にも利用して自らの組織「創価学会」を守る。国民ではなく創価学会を守る。それが大きな「社会悪」「病巣」を形成する。次世代の国民のために、良識は創価学会（公明党）の本質を英邁に見抜き、我々の世代で消滅に導くべき病巣である。
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日本社会は公明党とお別れを
公明党は、『比例でも3年前の862万票から776万5000票に激減した。公明党の長年の目標「比例で1000万票」にはほど遠い結果だった』、と産経紙（8月22日付）が興味深い数値を記している。政教新聞等では一切触れていないようだが、これは会員の激減を示すものであり、その状況で、精一杯集票しても「776万5000票」、と分析すると判りやすい。衰退傾向はさらに強まるであろう。 問題は、自民党が「いつ、手を切るか」である。首相に起死回生策があるとすれば、この公明党との選挙協力、連立を解消し、嫌公明層の支持を取り戻すことだ。それが最も優先すべき課題であることを、筆者は指摘したい。公明党票と「嫌公明党票」との差分は、少なくとも1000万票は存在しているようだ。
公明党との選挙協力を張る限り、その差分票の大部分は「在日のための」民主党に預けているに等しい。
民主党の本質と実態を知らない有権者はあまりにも多い。
公明党との連立を嫌う、もどかしいことだが、その一点で「民主党に投じている」のである。自民党が確たる選挙対策を考えるとすれば、無視できない要素である。 逆に、公明党首脳が暗に示唆する通り、自民党と手を切り、民主党と組めばどうなるか。民主党支持でありながらも、公明党を嫌う民主支持層が同党から逃げるであろう。
否、それ以前に、民主党はかつての「新進党」を再現した形態となり、早々にメルトダウンを起こす可能性もある。読者が指摘される「ガラガラポン」（政界大再編）の端緒はそこに生まれるのかもしれない。 紙面には、『公明党執行部の一人はこう漏らした。「次の衆院選をしくじれば、公明党は消滅する。結党以来最大の危機だ」』、と興味深い発言が記されている。公明党（創価学会）は、さらに多くの良識国民からその正体を見破られ、すでに悪運が尽きている。単独では、会員減と投票率アップの前に衰退せざるを得ず、他の政党と組んでも、疫病神のように、その政党を一蓮托生の命運に巻き込む。どうせなら、「在日のための」民主党と一蓮托生に追い込むべし。性格の悪い筆者が自民党の総裁であれば、そう策をめぐらすが、果たして。
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【筆者記】
有志諸氏の指摘には、公明党（創価学会）が消滅すれば、日本が抱える問題の4分の1は解決できる、とある。筆者も同感であり、同様の指摘は、故・内藤國夫氏（ジャーナリスト）が、15年以上も前の「諸君！」の連載の中でも述べている。内藤氏は、藤原弘達氏らとともに、創価学会による言論弾圧に遭った「公明党の素顔」の著者でもある。創価学会の消滅は、次世代の日本を考える上で、重要な要件である。良識のさらなる闘いを願う。なお、興味深いニュースが入った。明日も創価学会について一稿を報告する。
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沖縄の人の間では、
映画監督、伊丹じゅうぞうは、創価学会をあばく映画を作ろうとしていたので、
創価学会に自殺をしたようにみせかけられて
殺されたと言われています。
映画「マルタの女」のような雰囲気の「創価学会」の手口を
あからさまにする映画を作ろうと資料を集めていた時に、
創価学会が先に殺したと本気で言っている。
創価学会が実際に嫌な人物を殺害したというウワサはたくさん
あるんだそうです。ｂｙ日本のお姉さん