恐怖の殺虫剤まみれの中国製マットレス・橋も経済も“天ぷら”・中国全土に「豚の疫病」
▼恐怖の殺虫剤まみれの中国製マットレス～オランダ企業が回収命令（看中国）
船積み前に木箱につめる段階で大量の殺虫剤が吹き付けられていたらしい。おそらく、ナンキンムシの製品内での増殖を防ぐためという理由があったものと思われる。
日本でももうすぐナンキンムシが大発生するだろう。中国製のふとんや中国人そのものにくっついて。オーストラリアやニュージーランドの中国人がよく泊まるホテルなんかで大問題になっている。
あれは猛烈にかゆいぞ。しかも退治するのがたいへん。バルサンなんかじゃどうしようもない。
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▼橋も経済も“天ぷら” 中国は間違いなく崩壊する（依存症の独り言）
上記の写真を見てほしい。
今月13日午後、湖南省の鳳凰（ほうおう）県で建設中の橋が突然崩落した時の写真である。新華社電によると、現場にいた作業員ら29人が死亡、30人が行方不明になっているという。私がここで強調したいのは、事故の悲惨さではない。長さ320メートル、幅12メートルの橋に鉄筋がまったく入っていないということだ。橋は8月末に完成する予定だったというから、工事は最終の仕上げ段階に入っていたと見てよい。で、橋の建設に使っていたやぐらを解体する作業をしていたら橋が突如崩落した。そりゃあ、鉄筋が入っていなくて、砂利をコンクリートで固めただけの橋なら、やぐらを撤去すれば崩壊する。何とも我々の感覚では理解できない不正というかインチキというか。大陸中国はスケールがでかいと言われるが、ここまで来るともう想像を絶している。まあ、この事故も、カネがすべてで人命は紙よりも軽いという現代中国を象徴するものだろう。そこには遵法精神のかけらもない。
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昨年の5月には、浙江省杭州市の高層分譲住宅で、鉄筋の代わりに竹の棒を使った欠陥工事が発覚した。鉄筋コンクリートならぬ竹筋コンクリートの高層マンション。姉歯建築士による耐震偽装とはレベルが違いすぎる。これじゃあ、地震が来なくてもやがて自壊するだろう。で、施工した建設会社は「出稼ぎの農民労働者が鉄筋を使い切ってしまい勝手にやったことだ」と説明しているというから、これまた中国らしい。これらの、にわかには信じがたい現代中国での出来事から、我々は何を認識しなければならないか。それは、実は中国の体制自体が“鉄筋の入っていない橋”であり“竹筋コンクリートのマンション”であるということだ。
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今、中国はバブルに沸いている。不動産市場は過熱化し、上海株式市場の総合株価指数は急騰している。
この直接的な原因は、国内投資家の多くが「（政府は）北京五輪まではバブルを容認する」との見通しを立てているからだ。が、本質は違う。
バブルの本質は、中共当局の為替操作にある。人民元を本来の相場より低く抑えるために「元売りドル買い」の介入を行う。その結果ドルが貯まり、元が市場に放出される。元が安いから輸出が伸び貿易黒字が増大し続ける。で、さらに市場に資金がだぶつく。要は、今の中国のバブル景気は、当局のいびつな為替政策に根本的な原因があるのだ。では、なぜ中共当局は、米国を始めとする先進諸国の人民元相場の適正化を拒絶してまで「元安」にこだわるのか？それは中国経済が“虚構”の上に成り立っているからだ。
世界4大会計事務所のひとつ、アーンスト・アンド・ヤング（E&Y）は、昨年5月に発表した「世界の不良債権（NPL）に関するリポート」の中で「中国の不良債権は控えめに見積もっても9000億ドル以上で外貨準備を上回る規模」との見込みを示した。実に、中共当局の公式統計の5.5倍。不良債権比率は40％を超えることになる。つまり、中国の金融システムは既に実質的には破綻しているのだ。
これが表面化しないのは、中国の主要銀行が実質的に国有であるからだ。つまり、“国家の信用”によって支えられている。
“国家の信用”とは世界最大の外貨準備高であり、世界最大の貿易黒字であるということである。だから為替操作をやめられない。だからバブルが収まらない。
が、中国が既に市場経済に移行している以上、為替操作はいつまでも続けられるものではない。バブルも同様だ。無理にそれを続ければ、中国はいびつな怪物になってしまう。
中国のことだから、五輪が終われば、今度は「（政府は）上海万博まではバブルを容認する」となるのだろうが、実態と乖離した不動産や株価の高騰はちょっとしたきっかけで暴落する。それが五輪景気の終焉なのか、じわじわと上昇を続ける人民元の相場が限界を超えた時なのか、今のところそれは断言できない。が、不動産や株価が急落した時、不良債権にまみれた中国の金融機関は、バブル崩壊を支えきれない。それどころかバブルが崩壊すれば、金融機関が抱える不良債権額はさらに増え、金融システムは完全に破綻する。そして、バブル崩壊→企業倒産→銀行破綻→経済失速→失業の増大という“負の連鎖”が始まる。この“負の連鎖”は中共の強権をもってしても止めようがない。“国家の信用”も、もはや金融システムを支えきれない。
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中共体制は、金融システムという“経済の鉄筋”が溶解した上に成り立っている。まさに冒頭の写真の橋と同じだが、中共独裁というコンクリートがまだ固いので、かろうじて崩落を逃れている。が、バブルの崩壊と、それに続く“負の連鎖”は、中共独裁というコンクリートを簡単に突き崩すだろう。
中国は間違いなく崩壊する。参照1：鉄筋入っていなかった？中国で橋崩落 29人死亡 （産経新聞）
参照2：中国で竹筋コンクリート 高層分譲住宅で露見 （西日本新聞）
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▼中国でブタ疫病のアウトブレイク！ＳＡＲＳの再来！とあのニューヨークタイムズが報道（看中国）
▼中国全土に「豚の疫病」大流行（ｉｚａ）
北京１７日共同】豚の疫病で感染率が極めて高いウイルス性疾患「豚繁殖・呼吸障害症候群」が中国各地で大流行している。中国の通信社、中国新聞社は１７日までに、全国３１の省、自治区、直轄市のうち２６地域に感染が拡大したと伝えた。中国では今年に入り豚肉の価格が高騰しているが、同病による供給減少が主な原因とみられる。中国の「食の安全」に内外の注目が集まる中、中国政府はイメージダウンを警戒、当局が詳しい情報開示を抑えているとの指摘も出ている。
新華社によると、先月２２日までに同病により４万５５４６頭の豚が死んだ。終息の見通しは立っておらず、中国新聞社は同病について「今年に入り、状況は極めて厳しい」と伝えた。河南省の養豚農家は「これまでに大量に死んだ。新たに飼育しても、また感染する可能性は高い」と、当面養豚業から手を引く考えを示した。
同病は豚の繁殖や呼吸機能に障害が生じる。感染率は極めて高いが、人には感染しないとされる。（共同）
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▼中国「豚伝染病」一考～根本原因は「中国」の体質（博士の独り言）
感染拡大より「情報拡散」を恐れる「中国」当局
表題は、イザ（産経新聞）による共同通信配信の丸投げ記事だが、International Herald Tribune（インターナショナル・ヘラルド・トリビューン紙（8月15日付記事）も事細かに報じている。 この「未知のウィルス」は、「豚生殖器・呼吸器症候群（Porcine reproductive and respiratory syndrome ;PRRS）」と呼ばれる伝染病とみられ、死亡するときには耳が青く変色するために「青耳病」とも呼ばれているそうだ。 感染は、体液や排せつ物を媒介として広がる。豚がこの伝染病を発病すると、高熱や食欲不振、呼吸困難などの症状にいたり、母豚の場合は流産、死産が見られる。死亡した豚肉を食べた場合、人体におよぶ影響は未解明のようだ。「中国」の専門家によれば、「中国」では、昨年、この病気で40万頭の豚が死亡。今年も、省、市、自治区を含む25の地域に感染が拡大している。さらに、表題記事によれば、『先月（7月）22日までに同病により4万5546頭の豚が死んだ』とのことだ。
しかし、今年に入り、「中国」国内で豚肉が85％高騰している様子からすれば、この数値も過少ではないか、との指摘もあるようだ。「中国」当局は、「感染」拡大の防止対策よりは、「情報」拡散に傾注している様子で、一部の学者や農業専門家に対し、養豚に従事する農民には「警報」を発しないように指令を出している。対外的には、この伝染病で死亡した豚の「組織サンプル」の提供を拒否している。また、ワクチンを開発して使用しているため、感染拡大を食い止めた状態にある、と説明。 しかし、「中国」当局のこの対応によって、伝染病がさらに近隣諸国に広がることを懸念されている。「一事が万事」と云うが、必要な情報を正確に公開しない点で、「中国」のブラックボックス体質は今も昔も、そして未来も健在のようだ。西村幸祐氏もこの体質を指摘している。ご参考としていただければ幸いである。北京五輪や豚丼は大丈夫か、との声がある。だが、同国の体質はそれ以前の問題であり、その体質それ自体が「伝染病」に等しい。
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タネもシカケもある「人造卵」
報道を通じ、今度は「中国」で「人工卵」が販売されていることが話題になっている。
報道によれば、『人工卵の原料は、食品に粘り気を付けるために使われるアルギン酸ナトリウムがベースで、これにゼラチンや水などを混ぜて卵白を製造。卵黄は豆腐の凝固剤などに使われる塩化カルシウムやデンプン、小麦粉などを混ぜ、黄色の着色料で色付けして完成する。殻は炭酸カルシウムなどでつくり、本物と見分けが付かないほどの出来栄えという』とのことだ。鶏卵の値上がりが原因という。『当局は食べ続けると記憶力の減退などが起きるとして注意を呼び掛けている』そうだ。 「人造卵」を食べて、日本の円借款や経済支援の恩義は忘れよう、というわけか。
日本に対しては「歴史問題を始終強調し、永遠に話していかなくてはならない」（江沢民）、との名言が記載された江沢民文選の発売以来、この8月で1年にる。「中国」のカードは、“靖国”“北京五輪”に終わらない。“南京事件”がある、“遺棄化学兵器”もある、さあ、“性奴隷”もあるとつぶてのように日本に投げかける。だが、これらも「人造卵」と本質は同じで、いくらでも「造り出せる」のである。「中国」4000年の歴史は、新たな歴史までもを造り出そうとしているのか。
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【筆者記】
「汚染」の他に指摘されている「不衛生」。これが中国食品のもう1つのキーワードであろう。されば、養鶏や養豚、養殖の場においても、さまざまな伝染病が流行する。その対策として、抗生剤をはじめとする薬剤を大量に投与する。たとえ発病しない場合であっても、残余の薬剤が二次汚染の原因となる。
残余の抗生剤や薬剤を含む食肉や養殖魚、卵等を食べれば、利用者はそれらの薬物を同時に摂っていることになる。ということは、いざという時に抗生剤も効かなくなる身体になる。「中国」食品のもう1つの怖さは、この二次汚染にあることは云うまでもない。
また、「中国」に右へならへ、と云わんばかりに近隣諸国も同じような方法を採っているようだ。日本国内にも、同様の業者が少なくない。その対策として、読者からは「地産地消」の大切さを度々ご指摘いただいている。「地産地消」の長所は生産者の「顔が見える」ことにある。ブラックボックスから出て来た「安い食材」よりは「顔が見える」食材、何か問題があれば、クレームできる生産者の所在が明確な食材。 比較級での事項かもしれないが、これらの方が安心度が高いことは云うまでもない。また、「地産地消」への需要拡大が、そのまま国内の食料自給率に直結する。この需要が少しでもより高まることが、「39％」という先進国最低の自給率を引き上げることに通ずる。「食べ物にはお金をかけろ」とは、生活の教訓である。可能な限り「地産地消」を意識したい。
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今のチャイナは、崩壊するだろうが、次に出てくるチャイナも、
間違いなく、軍事国家だ。
共産党独裁国家が軍国主義独裁国家に変わるだけだ。
ロシアと双子のような、強烈な軍事国家が出現するだけで、
中身は何も変わらないと思う。今の一部の共産党幹部が儲ける
汚職が無くなれば、もっと恐ろしい国ができあがる。
だから、日本は今から備えないと、チャイナに飲み込まれる。
チャイナは、今、日本がアメリカの保護を受けてアメリカの言いなりに
なっているように、日本を従えようとするだろう。
アメリカが日本にしているように、けれども、もっと露骨に
日本を支配し、メディアを支配し、外務省を支配し、全てを支配するのだ
ろう。創価学会は、すでに、日本政府や官僚やメディアを支配している。
創価学会とチャイナが手を組んで日本を影から支配するのだろう。
そうならないように、創価学会に気を付けろと言っても、
すでに日本はほぼ在日に支配されてしまっているのではないか？
メディアのほとんどは、在日帰化人の創価学会員に
占領されてしまっている。知らないのは、普通の日本人。
温家宝が、日本に来て、創価学会の池田氏に会ったということは、
チャイナは、創価学会を味方につければ日本は自然にチャイナの
思い通りに操れると知っているということなのではないか？
創価学会は、ビジョンを持って、外務省に４１人も創価学会員を
送りこんでいる。ぼおっと過ごしている民族よりも、ビジョンを持って
日本の中枢に創価学会員を送り込んでいる団体の方が強いのは
当たり前だろう。自民党の谷垣氏だって、創価学会員だ。
自民党の中にも、ちゃんと創価学会員は入り込んでいるのだ。
ｂｙ日本のお姉さん
ｂｙ日本のお姉さん