サルの実験から・中国製自転車は支柱折れる恐れ・中国人エンジニア、産業スパイを認め
ようちゃん、おすすめ記事。↓
▼サルの実験から「伝統」を考える（大紀元）
【大紀元日本8月5日】科学者は、ある実験をするために５匹のサルをケージに入れ、ケージの真ん中の上方に一房のバナナをぶら下げた。ケージには、サルがバナナを取るたびに水が吹き出し、サルたちがびしょ濡れになる自動装置を取り付けた。１匹のサルが早速バナナを取ると、水が吹き出て、全員びしょ濡れになった。他のサルも同じ事を繰り返したが、結果は同じく全員びしょ濡れになった。これで、この５匹のサルはバナナを取ると水が出るという共通の認識を持った。 のち、科学者は５匹のサルのうち、１匹を新しいサル(サルＡ)と入れ替えた。サルAはバナナがあることを知り、すぐに取ろうとしたが、他の４匹のサルに阻止された。何故なら、バナナを取ると、ケージに向かって水が吹き出し、全員がびしょ濡れになることが分かっているからだ。しかし、サルＡはそれを知らずに、何度もトライしたため、ほかのサルにめちゃくちゃに殴られた。結局、サルＡはバナナを取ることができなかったが、５匹のサルはびしょ濡れになるのを免れた。
科学者はさらに、最初からいたもう１匹のサルを新しいサル(サルＢ)に入れ替えた。サルＢもバナナを見て、すぐさま取ろうとしたが、ほかの４匹のサルに殴られ阻止された。そのときに、サルＢに対して、もっとも力を入れて殴ったのがサルＡだった（所謂、老兵が新兵をいじめるように）。サルＢは何度かトライしたが、何度も殴られたため、最終的にバナナを取ることを止めた。
その後順に、最初からいたサルは１匹づつ入れ替えられ、すべてのサルが新しいサルになった。しかし、どのサルも本当の理由こそ分からないが、バナナを取ろうとすると殴られるから、誰もバナナを取ろうとしなくなった。これが「伝統」の由来というものだ。「伝統」に対して、反省をし、真の意味を知らなければ、本当の価値は出ないのだ。
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ようちゃんの意見。↓
★なかなか考えさせられる話です。
重傷事故も－米【ワシントン３日時事】
2007/08/04-09:58 中国製自転車を自主回収＝支柱折れる恐れ、重傷事故も－米
【ワシントン３日時事】米消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）は３日、前輪を支える支柱が運転中に折れ転倒する恐れがあるとして、中国製自転車約１４００台の自主回収を輸入販売業者が開始したと発表した。既に３件事故が発生、脱臼やあごの骨折、脳振盪（しんとう）の被害が報告されている。
自主回収されるのは、老舗自転車メーカー、英ラレーの米国法人ラレー・アメリカ（ワシントン州）の「２００７ラレー・ケイデン」。今年１月から６月まで６６０－１９３０ドルで全米で販売された。同社スポークスマンによると、米国内向け商品で、輸出はされていない。
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▼中国人エンジニア、産業スパイを認める＝米国【大紀元日本8月4日】
【大紀元日本8月4日】米国検察側が明らかにしたところによると、カナダ籍中国人エンジニア孟暁東容疑者(42) ＝カリフォルニア州在住＝が、米軍事訓練ITソフトを盗み、中国海軍へ販売しようとする企みを認めた。罪が確定されれば、孟容疑者が米国における産業スパイ罪で刑を言い渡される3人目になる。AP通信社によると、カリフォルニア州サンホセ検察側は、孟容疑者は1日にサンホセ連邦裁判所の法廷で、自らが盗んだITソフトを中国海軍研究センターに転売する企みを認めた上、米武器輸出管制規定に違法し、訓練戦闘機操縦者使用のITソフトを輸出する罪も認めたという。孟容疑者は最高2年の有期懲役および150万米ドル(約1億8千万円)の罰金に処される可能性がある。裁判所は来年1月に判決を下す予定でいる。孟容疑者は50万米ドル(約6千万円)の保釈金を支払い自宅で召喚を待機しているという。
孟容疑者は昨年12月に検察側に提訴されたときに、同容疑者が元勤務先サンホセ・クァンタム(Quantum3D)社からITソフト暗号を盗み、タイ皇室空軍、マレーシア皇室空軍および中国の海軍訓練センターへの転売を企んだことを含み、検察側から挙げられた罪名は36項目にも及ぶ。米司法当局は、中国・イランなどが科学技術や軍事の発展を目指していることから、シリコンバレーは産業機密窃盗活動の温床になったと指摘した。しかし、産業スパイ罪を実証するのは難しいことから、提訴された産業スパイ活動に参与する多くの者は、最終的には産業機密窃盗の罪に問われるだけだった。
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▼安保縮小の気運にどう対応するか（きち＠石根）
★日高義樹氏が折にふれて訴えていた最悪の事態が、民主党の大勝利によって促進されることに。ああ情けない。識者はずっと前から警告してきたのに。下手をすればほんとうに日本は倭人自治区になる。大国に挟まれた小国に独自の外交戦略など存在し得ない。反米保守派はそのことが理解できていない。いずれにせよ、参議院選挙で大敗した以上、今から憲法改正と核武装のコンセンサスなど間に合うはずもなく・・・【抜粋】アメリカ議会には、国防力を自国防衛のためだけに集約せよと言う日米安保を含めた海外安保戦略の縮小を求める空気が蔓延しているわけです。
・世界の警察たる米軍のあり方を放棄し、自国防衛にのみに徹するべきという意見と
・従来の世界戦略を維持し、安全保障を通じて影響力を保持するという意見とで激しい攻防が繰り広げられています。
もし、イラク特措法が延長されないとなると、一挙に日米安保不要論に傾く可能性があります。というより、不要論に餌を与えることになります。