メッキがは剥がれ始めた中国経済
ようちゃん、おすすめ記事。↓
或る浪人の手記より「メッキがは剥がれ始めた中国経済」
「加熱するチュウゴク経済」なるものが、見て呉れだけが立派な「張子の虎」以外の何者でも無いという事は、遙か以前より、賢明なチャイナウォッチャーの間では囁かれていた事ですが、ようやくにして、この揺るぎようのない事実を、一般のマスコミも、遠巻きではあるものの伝え始めているようです。
不思議なGDP統計？中央と地方で20兆円もの食い違い―中国
2007年8月3日、全国31の省・市の上半期の経済統計が出そろったが、地方自治体の統計によるGDPと国家統計局による数値とが大きくかけ離れていることが明らかとなった。上海証券報が伝えた。
各省・市の発表によるGDPを合算すると11兆9232億元（約191兆円）だが、国家統計局によれば10兆6768億元（約171兆円）と大きな開きが生じている。昨年同期の統計でも中央と地方のGDP統計には大きな差があったが、今年その差額は50％以上も拡大した。
なぜ数値にここまで大きな差が生じるのか？この背景には近年進む地域間経済協力が挙げられるという。自治体をまたいで経済活動が行われた場合、そのGDPをどちらの自治体に組み込むのかは難しい問題だが、両自治体がともに自身のGDPとして計算することが往々にしてあるのだという。そのため地方発表のGDP統計を合算すると、重複分が過大に評価される。現在、国家統計局では同問題解決のための対策を検討中だという。（翻訳・編集/KT）
(2007年08月03日 Record China)
何やら適当な理由をこじつけて誤魔化そうとしているものの、取り敢えず、支那畜による「急成長するチュウゴク」なるものが出鱈目な欺瞞に基づいたものである事を伝えただけでも、某朝日や某日経よりかは、マスコミとしての価値はあると言えるでしょう。
小賢しいだけが取り柄の支那畜産馬鹿アカに騙され、「そうか、チュウゴクは広いし人口も多いし、GDPの計算もややこしくなるから、誤差が出るのも仕方が無いね」などと言う人が出て来ても困るので、一応、説明しておくと、中央の統計と地方の統計にこれだけの誤差が出るのは、勿論、そのような理由からでは無く、ただ単純に、GDPの伸び次第でその地方の責任者の評価が決まるからです。
【熱点互動】中国ＧＤＰ調整の背景
程暁農：実際のところ、各省の統計数字に水増しがあるということは、否定できない事実です。このことは、中国における多くの報道から明らかになっています。
林暁旭：いくつか例を挙げていただけますか？
程暁農：結構です。数年前、安徽省に、王懐忠という副省長がいましたが、最近、汚職で銃殺刑に処せられました。当時、彼の悪行が報じられた時の一例ですが、出世するために、彼は当時の安徽省統計局に命じ、全省の経済成長率を改ざんするよう求めました。実状に基づいて経済成長の統計を計算するのではなく、自分の都合の良い数値を出すよう計算させるということです。率直に言えば、粉飾をするということです。当時、王懐忠が下した命令は、来年の成長率を２２％にせよというものでした。
林暁旭：これが本当であれば、世界の奇跡ですね。
程暁農：はい、これは、統計の笑い話です。そして、省の統計局長は、命令どおりに努力し、多くの粉飾を行った結果、王懐徳に対し、１６％までしか数字が出せない、これ以上続ければ事が発覚してしまう、と言いました。それを聞いた王懐徳は怒り、統計局長に向かってお前を首にすると言いました。２２％と言ったのに、なぜそう計算できないのか？こうした現象は、全国各地において、非常に普遍的でして、どの省においても発生しているといってよいでしょう。朱鎔基の時代でさえも、朱鎔基自身が粉飾をしています。１９９８年は長江で洪水が発生した年でしたが、国家統計局が、朱鎔基に当年の経済成長率を報告した時、第一案は、当時策定した計画が８％だったので、国家統計局は、予定通り８％という数字を出しました。
林暁旭：彼自身もまた、先に計画ありきだったのですね。
程暁農：先に計画があったといっても、計画すること自体は特に非難すべきことではありません。彼らが計画を策定することは自由です。問題は、国家統計局が顔色を伺うやり方です。総理の顔色を伺い、彼らが第一に報告した数字は８％でした。我々が計画したのは８％で、今年実現したのは８％です。朱鎔基はこう言いました。「これはだめだ。今年、我々は、外に対して、長江の洪水による損失が深刻だったと発表した。成長率は８％であると報告すれば、損失が深刻だったということが嘘になってしまうではないか？ 修正しよう」。その後、国家統計局長は計算をやり直し、こう言いました。よし、我々がいま修正した数字は、７．９％である。四捨五入をすれば、計画目標を達成できるが、この０．１％で、我々もまた損をしたことが示せるし、党と国家のイメージを保持することができる。また、水害による損失が大きかったと党が述べたことが、事実であったと示すことができるし、総理の顔色もまた良くなろう。その後、朱鎔基は、「よしよし、これでよし」と言いました。
これは実際に起きた事で、中国の官僚が私に述べたことです。この小さな例から分かることは、総理クラスにおいてでさえ、国家統計局長が報告する全国の経済成長率の数字を自由に修正できるのです。
(2006年02月18日 大紀元時報)
要するに、最初から最後まで、徹底的に徹頭徹尾出鱈目満開であり、信用して大丈夫なところなど何処にも無いというのが「加熱するチュウゴク経済」というものの正体であり、こんなものに踊らされ続けるという愚を犯せば、破滅の憂い目に遭う事は、まず避けられないと断言出来るものです。
こんなものを、「勢いがある」だの「活気付いている」などと褒めそやす某日経新聞は、日本国全体を破滅に引き摺り込もうとする、悪魔的な詐欺師であると言っても過言では無いでしょう。
こういう事を言うと、「例え多少の虚偽があるにしても、目覚ましい経済成長を遂げている事自体は事実であり、魅力的な投資対象である事には変わりない」などと、頭に盧武鉉でも湧いているのか、と疑いたくなるような反論をしてくる馬鹿がいる訳ですが、本当に魅力的な投資対象であるのならば、わざわざ、そのような下らない小手先の誤魔化しを行わなくとも、本当の数字を並べるだけで十分だと言えるものです。
支那人を餌で釣って無茶な事をさせようとすれば、必ず、そういう「水増し」だの「粉飾」だのをやらかすであろう事は、他ならぬ支那人が一番良く知っている事であり、つまるところ、本当は少しも魅力的な投資対象では無いから、無茶な命令を出して「水増し」させて、見て呉れだけでも「魅力的な投資対象」に仕立て上げようとしたカシコイ共産党政府の意図はバレバレだと言えるものな訳です。
仮に、そうでは無かったにしても、例えば過去に何回も粉飾決算を行っているような企業を、魅力的な投資対象として見られますか？という話です。
未だに、「１３億人の巨大市場」という謳い文句に踊らされ、支那への進出、支那市場の開拓、などという犯罪的に愚かな行動を取る人間が跡を絶たない訳ですが、本当に、国の為だの何だのと言った高尚な理由では無く、ただ単純に自分の為だけにでも、そういう愚かしい行動は慎むべきだと言えます。
まあ、一応、曲り形にも「政治ブログ」の端くれなので、「御国の為」という観点からも言っておくと、無策な海外への進出、特に、「安価な人件費」という目先の安っぽい理由だけの進出は、国内の産業の空洞化を招き、失業者を増大させ、企業が拠るべき「祖国」というものを没落へと導く行動であり、意図する、せざるに関係無く、「売国奴」になりかねない行為だと言えるものです。
米国が、それを行っても持ち堪えているのは、「ドル」が基軸通貨であるからであり、そういうものを持たない日本が米国に追従してそういう事をするという事は、自殺行為に他ならないと言えます。
個の為にも、公の為にも、日本企業を早急に支那から撤退し始めるべきだと言えるでしょう。
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不思議なGDP統計？中央と地方で20兆円もの食い違い―中国
2007年8月3日、全国31の省・市の上半期の経済統計が出そろったが、地方自治体の統計によるGDPと国家統計局による数値とが大きくかけ離れていることが明らかとなった。上海証券報が伝えた。
各省・市の発表によるGDPを合算すると11兆9232億元（約191兆円）だが、国家統計局によれば10兆6768億元（約171兆円）と大きな開きが生じている。昨年同期の統計でも中央と地方のGDP統計には大きな差があったが、今年その差額は50％以上も拡大した。
なぜ数値にここまで大きな差が生じるのか？この背景には近年進む地域間経済協力が挙げられるという。自治体をまたいで経済活動が行われた場合、そのGDPをどちらの自治体に組み込むのかは難しい問題だが、両自治体がともに自身のGDPとして計算することが往々にしてあるのだという。そのため地方発表のGDP統計を合算すると、重複分が過大に評価される。現在、国家統計局では同問題解決のための対策を検討中だという。（翻訳・編集/KT）
(2007年08月03日 Record China)
何やら適当な理由をこじつけて誤魔化そうとしているものの、取り敢えず、支那畜による「急成長するチュウゴク」なるものが出鱈目な欺瞞に基づいたものである事を伝えただけでも、某朝日や某日経よりかは、マスコミとしての価値はあると言えるでしょう。
小賢しいだけが取り柄の支那畜産馬鹿アカに騙され、「そうか、チュウゴクは広いし人口も多いし、GDPの計算もややこしくなるから、誤差が出るのも仕方が無いね」などと言う人が出て来ても困るので、一応、説明しておくと、中央の統計と地方の統計にこれだけの誤差が出るのは、勿論、そのような理由からでは無く、ただ単純に、GDPの伸び次第でその地方の責任者の評価が決まるからです。
【熱点互動】中国ＧＤＰ調整の背景
程暁農：実際のところ、各省の統計数字に水増しがあるということは、否定できない事実です。このことは、中国における多くの報道から明らかになっています。
林暁旭：いくつか例を挙げていただけますか？
程暁農：結構です。数年前、安徽省に、王懐忠という副省長がいましたが、最近、汚職で銃殺刑に処せられました。当時、彼の悪行が報じられた時の一例ですが、出世するために、彼は当時の安徽省統計局に命じ、全省の経済成長率を改ざんするよう求めました。実状に基づいて経済成長の統計を計算するのではなく、自分の都合の良い数値を出すよう計算させるということです。率直に言えば、粉飾をするということです。当時、王懐忠が下した命令は、来年の成長率を２２％にせよというものでした。
林暁旭：これが本当であれば、世界の奇跡ですね。
程暁農：はい、これは、統計の笑い話です。そして、省の統計局長は、命令どおりに努力し、多くの粉飾を行った結果、王懐徳に対し、１６％までしか数字が出せない、これ以上続ければ事が発覚してしまう、と言いました。それを聞いた王懐徳は怒り、統計局長に向かってお前を首にすると言いました。２２％と言ったのに、なぜそう計算できないのか？こうした現象は、全国各地において、非常に普遍的でして、どの省においても発生しているといってよいでしょう。朱鎔基の時代でさえも、朱鎔基自身が粉飾をしています。１９９８年は長江で洪水が発生した年でしたが、国家統計局が、朱鎔基に当年の経済成長率を報告した時、第一案は、当時策定した計画が８％だったので、国家統計局は、予定通り８％という数字を出しました。
林暁旭：彼自身もまた、先に計画ありきだったのですね。
程暁農：先に計画があったといっても、計画すること自体は特に非難すべきことではありません。彼らが計画を策定することは自由です。問題は、国家統計局が顔色を伺うやり方です。総理の顔色を伺い、彼らが第一に報告した数字は８％でした。我々が計画したのは８％で、今年実現したのは８％です。朱鎔基はこう言いました。「これはだめだ。今年、我々は、外に対して、長江の洪水による損失が深刻だったと発表した。成長率は８％であると報告すれば、損失が深刻だったということが嘘になってしまうではないか？ 修正しよう」。その後、国家統計局長は計算をやり直し、こう言いました。よし、我々がいま修正した数字は、７．９％である。四捨五入をすれば、計画目標を達成できるが、この０．１％で、我々もまた損をしたことが示せるし、党と国家のイメージを保持することができる。また、水害による損失が大きかったと党が述べたことが、事実であったと示すことができるし、総理の顔色もまた良くなろう。その後、朱鎔基は、「よしよし、これでよし」と言いました。
これは実際に起きた事で、中国の官僚が私に述べたことです。この小さな例から分かることは、総理クラスにおいてでさえ、国家統計局長が報告する全国の経済成長率の数字を自由に修正できるのです。
(2006年02月18日 大紀元時報)
要するに、最初から最後まで、徹底的に徹頭徹尾出鱈目満開であり、信用して大丈夫なところなど何処にも無いというのが「加熱するチュウゴク経済」というものの正体であり、こんなものに踊らされ続けるという愚を犯せば、破滅の憂い目に遭う事は、まず避けられないと断言出来るものです。
こんなものを、「勢いがある」だの「活気付いている」などと褒めそやす某日経新聞は、日本国全体を破滅に引き摺り込もうとする、悪魔的な詐欺師であると言っても過言では無いでしょう。
こういう事を言うと、「例え多少の虚偽があるにしても、目覚ましい経済成長を遂げている事自体は事実であり、魅力的な投資対象である事には変わりない」などと、頭に盧武鉉でも湧いているのか、と疑いたくなるような反論をしてくる馬鹿がいる訳ですが、本当に魅力的な投資対象であるのならば、わざわざ、そのような下らない小手先の誤魔化しを行わなくとも、本当の数字を並べるだけで十分だと言えるものです。
支那人を餌で釣って無茶な事をさせようとすれば、必ず、そういう「水増し」だの「粉飾」だのをやらかすであろう事は、他ならぬ支那人が一番良く知っている事であり、つまるところ、本当は少しも魅力的な投資対象では無いから、無茶な命令を出して「水増し」させて、見て呉れだけでも「魅力的な投資対象」に仕立て上げようとしたカシコイ共産党政府の意図はバレバレだと言えるものな訳です。
仮に、そうでは無かったにしても、例えば過去に何回も粉飾決算を行っているような企業を、魅力的な投資対象として見られますか？という話です。
未だに、「１３億人の巨大市場」という謳い文句に踊らされ、支那への進出、支那市場の開拓、などという犯罪的に愚かな行動を取る人間が跡を絶たない訳ですが、本当に、国の為だの何だのと言った高尚な理由では無く、ただ単純に自分の為だけにでも、そういう愚かしい行動は慎むべきだと言えます。
まあ、一応、曲り形にも「政治ブログ」の端くれなので、「御国の為」という観点からも言っておくと、無策な海外への進出、特に、「安価な人件費」という目先の安っぽい理由だけの進出は、国内の産業の空洞化を招き、失業者を増大させ、企業が拠るべき「祖国」というものを没落へと導く行動であり、意図する、せざるに関係無く、「売国奴」になりかねない行為だと言えるものです。
米国が、それを行っても持ち堪えているのは、「ドル」が基軸通貨であるからであり、そういうものを持たない日本が米国に追従してそういう事をするという事は、自殺行為に他ならないと言えます。
個の為にも、公の為にも、日本企業を早急に支那から撤退し始めるべきだと言えるでしょう。
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ようちゃんの意見。↓
★中国の人口が１３億って何時から言い始めてるの？もう１９９０年代からだから２０年近く全然増えてないよ。世界人口は毎年１億人増えてる。今は６６億人越えてるのよ！ それに一人っ子政策を女ばっかりだと守らなかったり、貧農は機械化すりょり人間の子供の労力をアテにして、３、４人産み育ててる。奴隷としてイザと言うときは売れるし、世界へ偽書類で毎年３００万人も放出出来る程人口が多いのです。実際は１５億人突破している！食品も偽、有毒・有害。書いてるラベルと違って当たり前。世界の一流ブランド商品は偽モノ作りで何でもある。 経済統計書類が 磯八百でも驚くのは日本人のアホだけです。懲りないで中国ファンドを購入したり、企業ぐるみで中国移転など恐怖の出来事も歴史の教訓も生かさず、している。又反日暴動は必ず起きる。そして猟奇的な虐殺が通州事件の二の舞で起きる。不景気になるときは、与党が負けたとき、反日の押さえは利かない！何故か？ 中国へ支援金ODAが無くなるから、日本人に遠慮しないで不景気の八つ当たりをする！
中国に投資した工場設備は、中国へ置いて逃げ帰れる保障さえ無い。人質にされても日本政府は 軍隊を出して救出しない！戦前はしたけれど、大陸への侵略行為は駄目だからネ。助けには行けません。自己責任で死んでくださいね！
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★中国の人口が１３億って何時から言い始めてるの？もう１９９０年代からだから２０年近く全然増えてないよ。世界人口は毎年１億人増えてる。今は６６億人越えてるのよ！ それに一人っ子政策を女ばっかりだと守らなかったり、貧農は機械化すりょり人間の子供の労力をアテにして、３、４人産み育ててる。奴隷としてイザと言うときは売れるし、世界へ偽書類で毎年３００万人も放出出来る程人口が多いのです。実際は１５億人突破している！食品も偽、有毒・有害。書いてるラベルと違って当たり前。世界の一流ブランド商品は偽モノ作りで何でもある。 経済統計書類が 磯八百でも驚くのは日本人のアホだけです。懲りないで中国ファンドを購入したり、企業ぐるみで中国移転など恐怖の出来事も歴史の教訓も生かさず、している。又反日暴動は必ず起きる。そして猟奇的な虐殺が通州事件の二の舞で起きる。不景気になるときは、与党が負けたとき、反日の押さえは利かない！何故か？ 中国へ支援金ODAが無くなるから、日本人に遠慮しないで不景気の八つ当たりをする！
中国に投資した工場設備は、中国へ置いて逃げ帰れる保障さえ無い。人質にされても日本政府は 軍隊を出して救出しない！戦前はしたけれど、大陸への侵略行為は駄目だからネ。助けには行けません。自己責任で死んでくださいね！
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人口が１５億人もいても、
買い物をするのは富豪の２億人ぐらいでしょう。
９億の農民は極貧だし、子供の教育費でせいイッパイでしょう。
都会の建築現場では一日６００円で働く元農民の工人（農民工）がいるんです。
一日６００円と決められたのはそれだけも、もらえない人がたくさんいるから
だよ！人口１５億でもそういう貧乏人がたくさんいるから、カウントできない。
富豪層が日本製品不買い運動でも起したら、とたんに売り上げは落ちる。
戦争が始まる前のシナ人も不買い運動をやっていたんだよ。
ｂｙ日本のお姉さん