女性党は新興宗教団体が母体（白雲）

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女性党は新興宗教団体が母体（白雲）

週刊新潮8月9日号より

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参院選で異彩を放った候補者といえば、女性党の１２人の面々である。彼女たちがマイクで支援を呼びかけたり、ビラを配る相手は女性だけ。そんな偏屈な比例選を戦いながら、全投票数の１％超にあたる７０万票弱を獲得した。しかも候補者は全員、ある化粧品会社のセールスレディばかりだというから奇妙な話なのだ。

女性党の候補者たちが選挙に掲げたマニフェストの内容が、実に“画期的”。「子供が幼稚園に
入ったら政府から毎月５万円の補助金を与えるというもの。しかも小学生になったらさらに５万円を加算し、中学生になればまたまた５万円を加算するから、合計１５万円もの補助金をもらえますよというものです」（某新聞社社会部デスク）。

国民の税金を使って商品券をばら撒いた公明党も顔負けの大盤振る舞い案だ。立候補した１２人も代表の篠原芙早子氏（６３）を筆頭に５０代が８人などと分別盛りの女性ばかりである。「しかもこの女性党は３年前の参院選にも参戦して９９万票を獲得。あと数万票を上乗せすれば、１人を国会に送り出す寸前までいっていたのです」（同）。

◆社主（帰化した元韓国人）の宗教的教義を信奉
女性党候補者たちの精神的支柱と目されているのは、㈱アイスターという化粧品会社の社主で日本に帰化した韓国人の西山栄一会長（７７）である。

ある宗教ジャーナリストはこう紹介する。「創価学会の信者だったが、第二の池田大作を目指して脱会。自らも宗教法人『和豊帯の会』を興しています。従って化粧品の訪問販売をしたり、系列の代理店を営むセールスレディの大半は西山会長が唱える宗教的教義の信奉者であり、流布する役目を担っている者たちなのです」。教団の究極的な目的は平和な世界の創造と、けっこうな教義なのだそうだが、「信仰を化粧品のセールスに利用しているところは、オカルト商法的であり、マルチ商法的でもありますね」。　

ある政治評論家は女性党をこう評するのだ。「何かにとりつかれたに選挙に取り組む彼女たちの行動を見ていると、１０数年前に世間の注目を浴びたオウム真理教の選挙活動を思い出してしまうのです」。あるいは公明党を設立した当時の創価学会の、野望に満ちた姿にもよく似ているという。ならば、堂々と正体を曝して参院選を戦うべきではなかったか。
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以上、引用

以前から「女性党」の幟を掲げ、駅前でビラを配る妙齢のご婦人方が気になっていたが、その多くは、マルチでカルトな宗教団体「和豊帯の会」の信者であり、それは創価学会の亜流ということだ。

整理すれば、アイスターの宗教部門が「和豊帯の会」、政治部門が「女性党」ということだろう。

アイスターは、マルチ商法的な手法が問題になっている上に訪問販売員の多くが「和豊帯の会」に入信しているとのこと。つまり、宗教を利益追求の道具としているあたり、まさに朝鮮半島系カルト教団の典型的なパターンではないかと思われる。

カルト団体など創価学会と公明党で十分なのだが、このような朝鮮半島系の宗教団体を母体とした政党が国政の場に相応しいのだろうか？

尚、女性党は新興宗教にありがちな「平和」や「国民の幸せ、世界の幸せ」、はては「人間本来のやさしい心と相手を想うおもいやりを大切にして」と大変結構な綱領をお持ちのようだが、アイレディース宮殿黒川温泉ホテルはハンセン病元患者の宿泊予定を拒否している。

綱領が単なる“釣り”であることが良く分かる。

ただ、全投票数の１％超にあたる７０万票弱を獲得しているという事実は恐ろしいものがある。情報難民の主婦層に確実に浸透しているということではないだろうか？

化粧品販売⇒主婦コミュニティ形成⇒「和豊帯の会」入信⇒布教兼販売部隊の増加⇒化粧品販売増加⇒信者増殖⇒永遠に繰り返し・・・

こういうサイクルなんだろう。