媚中派メディア王の買収劇…若きシナ人妻は何者か.・中国製毛布、高含有量の発がん性物質を検出 | 日本のお姉さん

媚中派メディア王の買収劇…若きシナ人妻は何者か.・中国製毛布、高含有量の発がん性物質を検出

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▼媚中派メディア王の買収劇…若きシナ人妻は何者か

(東アジア黙示録)

http://dogma.at.webry.info/200708/article_2.html  

(映像あり爺と美人の若い妻の醜い写真の対比が:ある)
米保守言論の雄WSJ紙が買収された。奪い取った世界的メディア王は中共に屈した危険人物。そして、年の離れた若妻は中共要人と密接なシナ人だ。WSJまでシナの軍門に下るのか…米国の名門バンクロフト家は、この7月、一族で会議を重ね、決断すべきか否か、答えを出し渋っていた…
そして、実に1世紀以上、105年間に渡って支配し続けてきた新聞大手のダウ・ジョーンズ(DJ)社を7月末、手放す覚悟を決めた。買収劇の完了だ。その額は50億ドル。日本円にして約6000億円にのぼこのDJ社が傘下に置く中核メディアが、米国のクオリティ・ペーパー、WSJ(ウォールストリート・ジャーナル)紙。一流の経済紙であると同時に、その論説やコラムは権威と高い影響力を持ち、米保守主義のエンジンとも言われる。DJ社を買収したのは世界的なメディア王ルパート・マードック。豪州を出発点に世界各地の有名紙やテレビ局を買い上げ、手中に納めてきた名うての人物だ。マードックは米複合メディア企業『ニューズ・コーポレーション』の総帥。
同社は映画の20世紀フォックスや、ニューヨーク・ポスト紙、FOXテレビなどを傘下に抱えるコングロマリットである。
そのメディアの巨人が、ついに老舗の一流紙まで呑み込んだ格好だ。バンクロフト家によるDJ・WSJ支配の終焉は、ロイター社の買収劇など、最近世界的な規模で続いているメディア再編の一環として報じられた。またIT化の波を受けた合従連衡とも評される。だが、WSJの買収劇はそれだけで終わるのか…保守系有力紙を手にしたメディア王マードックは、
要警戒の“危険人物”でもある。

【世界的メディア王の危険な関係】
8月3日の朝日社説は、WSJ買収劇を取り上げ、こう書いている。
マードック氏は政治的に保守派で、メディア経営では利益優先の傾向が強い。これまで新聞を買収すると報道内容へ積極的に介入し、抵抗した編集幹部は入れ替えてきた。
マードックが政治的に保守派?
一時はブッシュを支持していたこともあったが、最近ではヒラリー擁護に回ったと言われ、英国では労働党支持を打ち出していた。WSJ紙の基本スタンスとは相容れないものだ。タブロイド好きの大衆迎合主義者とも揶揄され、ポリシーは明確ではない。しかし、確実な立ち位置がある。それはルパート・マードックが親中派、媚中派であることだ。最も信頼できるチャイナ・ウォッチャーの宮崎正弘氏や、産経新聞元香港支局長の相馬勝氏らは、はっきりとマードックを中共と密接な関係を持つ人物として、その危険性を警告している。


共とマードックが急接近したのは90年代に入ってからだ。新聞王としての地位を確固としたルパート・マードックは、次いで90年代初め、世界規模のテレビ局買収に乗り出した。そして93年、アジア地域のCATVで巨大ネットを誇る香港の『スターTV』を手中に収める。その際、こう発言した。

「世界各地の独裁政権にとって脅威的な存在になる」
これが本物の独裁政権である中共の逆鱗に触れる。痛い部分をズバリ指摘されてしまったのだ。一方で、シナでのビジネス・チャンスを虎視眈々と狙っていたマードックにとっては失策だった。
この頃を境に、メディア界の巨人は中共に妥協し、やがて見事なまでに取り込まれていく…
【批判者は親中派に早変わりした】
国内への外国メディア=情報の流入を恐れていた中共は、まずスターTVが北アジア地域で放映していた英BBCのプログラムを遮断させる。マードックに命じた結果だ。また傘下の出版社が元香港総督の著書『東と西』を出版する計画を知るやクレームを入れ、中止に追い込んでいる。

元総督とは中共が嫌っていた反共主義者クリス・パッテンだ。そして、マードックは96年に香港でフェニックス・テレビ(鳳凰衛視)を立ち上げる。このTV局は香港に置かれるが、実態は大陸向けの衛星テレビ局である。大紀元によれば、このフェニックス・テレビは中共軍に近い者が深く関わっているという。田原総一朗の『サンプロ』は2年連続でフェニックス・テレビでの日支討論会を放映しているが、その正体は中共軍テレビだったのだ…さらに相馬勝氏の情報では、マードックは中共国営テレビ(CCTV)幹部を研修の名を借りてロンドンに御招待。当時主席だった江沢民の長男・江綿恒との親密な関係を構築し、遂には江沢民との会談を果たしたという。なかなかの策士にも見えるが、単にマードックが取り込まれているだけではないのか?99年、マードックは江沢民をアイゼンハワー大統領になぞらえ「生まれついての調停者」と絶賛。その一方で中共のチベット侵略を「解放」と定義。ダライ・ラマ14世法王猊下を、何の理由もなく、こう罵倒している。「グッチの靴を履いた足を引きずって歩き回る、非常に頭の古い、政治に関心を持つ僧侶」この発言だけでもマードックは万死に値する人物だ。近年になって江沢民のダークパワーが壊滅する中、マードックの立場も危うく見えるが、果たしてそうか…鍵を握るのは、メディア王本人ではなく、若過ぎる妻の存在だ。

【若妻シナ人が築いた中共要人との関係】
1931年生まれのルパート・マードックは8年前に3人目の妻を迎えている。17億ドル(約2,000億円)の慰謝料を差し出して2番目の妻を厄介払い。そして目出度く結婚したのが、シナ人のウェンディ・デン(Wendi Deng)だ。香港人風の名前だが、江蘇省徐州の出身で本名は「トウ文迪」(トウは登におおざと)トウ文迪は1969年生まれで、カップルの年齢差は40歳だ。結婚当時、マードックが68歳で文迪は30歳…お座なりに「奇跡の愛」だと誉めておこう。この年齢差が様々な憶測を呼んだのは言うまでもない。遺産目当ての若妻と老大富豪のウェディングなら、まだ話は判り易い。だが、もっとドス黒い思惑が秘められていたようだ。中共工作機関が送り込んだ可能性が濃厚で、宮崎正弘氏によれば、文迪は太子党人脈と深い関係があるという。更に、マードックは団派(共産党青年団)人脈を通じても中共に深入りしたと解説する。

2人が運命的な出会いを果たしたのが、香港のスターTV。

同局の幹部だった文迪を通訳兼リサーチャーとして大抜擢したのが馴れ初めだ。その当時、このシナ女性は20代後半である。激しく若い。トウ文迪は米エール大でMBAを取得した才女で、同じように米国留学したシナの若手官僚や企業人とパイプを構築。中共幹部との人脈を築いたと言われる。したたかな女性に見えるが、誰かがレールを敷いていたようにも感じられる…実際に若妻が中継役となってマードックが知り合った中共VIPはハイレベルだ。トウ小平の長男・トウ模方、三女・トウ楠など、おいそれと対面できない利権ホルダーに次々と接触し、関係を強化した。幸運が重なったと言うよりは、計画通り…。結婚の前からメディア王を囲い込む罠が仕掛けられていたのではないか。

【マードックは必ず政治利用を企てる】
マードックによる買収の決定後、ダウ・ジョーンズ社、ウォールストリート・ジャーナル社の編集員の間には、急速に不安が広がった。マードックが編集方針に介入することへの警戒だ。発行人は読者の心配を解消すべく、8月1日、こう訴えた。「株主が変わっても、正確性、公平さ、権威性において本紙は変わらない」買収にあたっては編集権の独立性を確保するための特別委員会設置が決まっている。しかし過去にマードックは、英タイムズ紙の買収では、約束を守らず、独自カラーを打ち出したという。WSJ記者たちの不安は、マードックの大衆迎合路線に対してで、親中・媚中・ハニートラップ効果を恐れたものではない。それでもメディア専門家は、影響力を排除し切れないと断言する。「マードック氏が望むような新聞になるだろう。数年内に政治的に利用されるようになる」
WSJ紙がリベラルに路線転換しただけでも大問題だが、マードックを通じて中共のプロパガンダが潜り込む可能性もある。それは日々の主張に現れる小さな変化ではなく、日経新聞が放った「富田メモ」のような“効果的”な一撃かも知れない。世界規模のメディア王を「中共の代弁者」と決定付けることには、なお異論があるだろう。若妻のシナ人ウェンディ・デン(トウ文迪)にしても、工作員としてシッポを出したわけではない。しかし、シナ人妻は最近も頻繁に祖国を訪問していることがことが判っている。そして、胡乱な経歴の夫人を持つ人物が、米国ではメディア王として更に勢力を拡大し、遂に保守言論の心臓部まで手に入れたのは確かだ。
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▼豪海岸にカンガルー5頭の頭部、釣りの餌に使用か(国際時事新聞)
豪州の海岸でカンガルー5頭の切断された頭部が発見されたと、豪ヘラルド・サン紙が報じた(Herald Sun 2007年7月31日)。
カンガルーの頭部が見つかったのはクイーンズランド州ブリズベン近郊のディセプションベイの海岸。29日、近くに住むアンジー・ランドーさんが2人の子供と散歩をしていて発見した。
海岸にはカンガルーの切断された頭部のみがあり、胴体は見当たらなかったという。ランドーさんとともに凄惨な光景を目の当たりにした5歳の娘は、衝撃のあまり大いに取り乱したとのことだ。
動物虐待防止協会ではカンガルーの頭部が釣りの餌として使われた可能性があるものとみて調査を進めている。
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★豪州、特アからの移民が急増しているのと無関係とはいえない出来事です。こんな発想をすることができる奴というのは、それ以外に考えられません。中国人は中央アジアからの遊牧民族との混血で
肉、羊肉や豚肉文化の上に、あらゆる動物からは虫類や昆虫に至るまで食材とする、非常に旺盛な食欲を持つ民族です。又遊牧民の軍隊は家畜も戦場に連れ歩くと言う風習があります。
あるブロガーさんは大阪城公園でよくジョギングをしますが、以前支那人がビジネスパークの横の川で魚を釣って、その場でなまずらしき魚のクビを落としてさばいているのを見たことがあります。それにしても、都会のオフィスビルが林立する場所で魚釣りして、その場で魚をさばいていくという発想にはいくら低民度の犬坂人とはいえ、ぎょっとするものを感じてしまいます。また、ある時は公園のイチョウの木をアイヤーアイヤーとけり倒している支那人の夫婦らしき者も見たことがあります。下にビニールマットを敷いて銀杏をとっているのです。彼らの発想はこんなですから、カンガルーのクビを切り落としてかじきまぐろでも釣るアル!ということをしても不思議ではありません。
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▼中国製毛布、高含有量の発がん性物質を検出=豪州【大紀元日本8月3日】
【大紀元日本8月3日】豪州では、中国製毛布から、基準を超える発ガン性物質が検出された。

輸入業者は商品回収を始めている。今年5月、別の業者が輸入した中国製毛布も、同様な問題が発覚した。シドニー・モーニング・ヘラルド(The Sydney Morning Herald)紙の報道によると、Super lux毛布の輸入業者チャールズ・パーソンズ(Charles Parsons)社は、豪州国内市場で流通する毛布をすべて回収するという。二度にわたる異なる検査で、問題の毛布から検出されたの発がん性物質ホルムアルデヒドの含有量は、ほとんどの先進国の安全基準を2倍以上に超えているからである

パーソンズ社の経理主管は法律に関わるとの理由で、問題の毛布の販売数量、中国の製造メーカー名の公表を拒否し、「この中国メーカーのその他の製品を検査したが、問題を発見しなかった」という。今年5月に、豪州の高級家庭用品の大手業者シェリデンド(Sheridand)社傘下のアクティル社(Actil Commercial)が中国から輸入した毛布を検査した結果、発がん性物質ホルムアルデヒドの含有量は2790ppmに達した。米国や欧州、日本などの国では、同発がん性物質の含有量の安全基準は330ppm。中国製毛布はその十倍近くに達している。また、米国と欧州連合は、ベビー用品について、30ppm、日本では、15ppmが安全基準。その後、豪州の輸入業者は販売済みの同毛布の回収に踏み切った。

豪州の繊維とアパレル協会は、豪州国内においてホルムアルデヒドの使用に厳格な制限があるが、国外からの輸入製品について、明確な安全規定がないと説明、「我々の見解としては、これは重要視すべき問題である。被害を受けるのは消費者だけでなく、わが国の繊維業界も影響されるはず」と述べ、「このようなことは国民全員の利害に関連しているため、政府は他国の経験を参考にし、対応策を講じるべき」と指摘した。世界保健機構(WHO)はホルムアルデヒドには、発癌性があると警告した。また、人体へは、粘膜への刺激性を中心とした急性毒性があり、蒸気は呼吸器系、目、のどなどの炎症を引き起こす。皮膚や目などが水溶液に接触した場合は、激しい刺激を受け、炎症を生ずる。いわゆる「シックハウス症候群」の原因物質のうちの一つとして知られる。