中国製食品～疑わしきは「不買」を
ようちゃん、お勧めブオｒグ記事。↓
▼中国製食品～疑わしきは「不買」を（博士の独り言）
ニンジン、乾燥シイタケ…食品禁輸 中国、10社追加
【北京＝野口東秀】中国の国家品質監督検査検疫総局は16日、日本に冷凍ネギや乾燥シイタケなどを輸出していた食品企業など10社に対して、安全性に問題があるとして新たに輸出禁止を命じた。当局が「ブラックリスト」に掲載した食品企業は計52社、うち日本向けは15社となった。来年の北京五輪を控え、中国の食品の信頼性を回復させることが狙いだが、まだ氷山の一角といえる。産経新聞 7月17日付記事より参照引用/写真は「中国産生しいたけ」（筆者）
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ごく一部の「食品禁輸」
「中国」の食害について、重稿を続けて恐縮である。ごく日常の食生活に関連する問題であり、100パーセントの情報取得は無理としても、可能な限り事柄を周知し合い、一歩ずつでも、食害排除に向けて尽力してまいりたい。
表題記事には、「中国」の国家品質監督検査検疫総局が「輸出禁止」を新たに10社に対して命じた、との様子を伝えている。その10社のうち、『日本向けが4社、米国向けが6社』で計52社になった、とのこと。だが、食材をあつかう「中国」の企業は、こうした直接輸出の企業のみならず、間接的に「輸出品」に関わる業者も含めれば、この数は5パーセントにも満たないのではないか、との指摘がある。 複雑且つ広範、そして怪奇な「中国」の流通経路をすべてたどることは困難だ。たとえば、「中国」国内で、他国籍の企業が工場で加工食品に現地の食材を使して缶詰やレトルト食品として輸出する。または、一次加工品として日本に輸出し、それらを複合的に日本の工場で加工して「日本製」の最終製品にする、といった実例はあまりにも多い。
特に多いのが冷凍食品であり、ファーストフードやファミリーレストラン向けの調理用食材である。表題記事に云く、『日本向けでは、ニンジンからトリアジメノール、冷凍ネギからテブフェノジド、混合野菜からはクロルピリホスなどの残留農薬が検出されたほか、乾燥シイタケからも基準を超える二酸化硫黄が検出された』と。これまでに多く見つかっている「添加物による食害」に触れている。 さらに云く、『これまでにも中国では「工業用の漂白剤と染料を使用したしょうゆ」「乾燥した唐辛子やキノコの中に硫黄を混ぜる」「茶葉の色を染めるために工業用材料を使う」など』等、と「食品偽造」にも触れている。これらも「氷山の一角」であり、さて、次は何か、と注視するほど、果てを知らない偽造大国の奥深さを観る思いがする。不買こそ有力な対応策である。
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いたみが遅い「中国の野菜」
昨年のエントリーで、レストランを経営する業者の話を紹介したことがあった。中国産の野菜を仕入れる理由は、低コストである他に、傷（いた）みが遅く、管理しやすい、とのことであった。危険な食材に関する予備知識が業者に乏しいことも一因だが、気づいたところから、利用者はチェックを入れる必要はあるだろう。 中国産が並ぶ量販店（筆者）
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「無添加」の表示が流行しているが、たとえ、日本国内で「無添加」であったとしても、食材それ自体が汚染されていれば「無添加」の意味が無い。中身は「中国汚染」そのものであっても、議員バッチを着けている河野洋平議員のようなものだ。介錯ならお手伝いする。
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【筆者記】
中国当局が発表する「ブラックリスト」は、国技の「三十六計」「桑指罵櫂（そうしばかい）」の猫騙しに映る。指差して「桑」に衆目を集め、実は「櫂」を罵（ののし）るという自演行為を云う。言葉を換えれば、「ブラックリスト」に衆目を集め、その実は、リストに無い企業のビジネスの強化や、あるいは北京五輪強行開催のカードによって膨大な資金を集めんとする。その魂胆（こんたん）の底は見えている。不買を。
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▼韓流は要らない博士の独り言）
韓流ドラマたくさん見るほど韓国のイメージアップ
韓流ドラマをたくさん見るほど韓国という国家に対するイメージが良くなる 、という研究結果が発表された。兪載雄（ユ・ジェウン）国政広報処海外広報 院長は、博士号の取得に向けて漢陽（ハンヤン）大に提出した論文「韓国ドラ マの視聴が韓国のイメージに及ぼす影響」を通じて、韓国ドラマの視聴量が増 えるほど、韓国に対する好意的イメージも高まる、と伝えた。 その論文によると、今年3～4月東京と中国北京に居住する成人男女、それぞ れ20人を対象にアンケート調査を行なったところ、韓国ドラマの視聴量が増え るほど韓国に対する好意的な連想・情緒・行動意図が増えることが分かった。 中国の回答者は平均4.82編の韓国ドラマを、日本の回答者は平均4.5編を見てい た。 中央日報 7月16日
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焦りが出てきた「韓流」宣伝
韓国の「韓流」宣伝に焦操感が漂っているようだ。たとえば、表題記事に 云く、『韓国ドラマの視聴量が増えるほど、韓国に対する好意的イメージも高 まる』と。すなわち、「視聴量の増加＝宣伝効果の増大」と。この種の理屈は、日本では小学生でも知っている。
この程度の内容が、学位請求論文として通用するのであれば、稚末に過ぎる、と先ず指摘する。この「視聴量の増加＝宣伝効果の増大」の類は、椙山浩一氏も指摘しておられた通り、判り易い実例でいえば、「ナチ党」が宣伝相・ヨーゼフ・ゲッペルスを起用し、展開した手法がよく知られている。
「ナチ党」の政権掌握（1933年）にともない、ヒトラーは、宣伝や演説に巧みなゲッベルスを国民啓蒙宣伝省の大臣に起用。新聞とラジオによる当時のメディアを使い、あるいは、国民に演説を収録したレコード盤を配布するなど、「ナチ党」の宣伝を強化。その動きは映画会社の買収にもおよび、プロパガンダの浸透が著しく進んだ。 その宣伝手法の基本は、「繰り返し」にあった。ヒトラーが残した「嘘も百回言えば、本当になる」との言葉はまた、今日では、「全体主義」が残した逆説的な「教訓」にもなっている。 ゲッペルス（1897－1945年）
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これと、表題の「視聴量の増加」とは共通しており、すなわち「くだらない作品」も百回見せれば「名画」になる、「韓国」が好きになる、と云わんばかりである。見ているうちに、心のどこかで「韓国」が好きになり、同情する。その一方で、「日本」が加害者であるかのように思い込むようになる。それが「韓流」の意図する「人身掌握効果」である。また、作品群として、真に優れた要素が内包されていれば、そう容易に低迷することはなかったはずだ。だが、韓国にはそれが希薄である。「ブーム」低迷が止まらない要因は、このように中身が希薄な上にワンパターンであること、パクリの横行と粗製乱造等にあることは、筆者が指摘するまでもないだろう。
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低迷する韓流
「韓流」の発信サイトの1つである「innolife.net」は、「冷遇される韓流、
韓国ドラマ輸出急落」と題し、韓流の低迷を嘆いている。云く、『韓流ドラマの人気が、以前のようではないことが集計された。2007年上半期アジア圏放送韓流の現況が、非常に低迷していることが表れ、至急対策が迫られている』と述べている。 一部の韓国メディアらは、「韓流」は依然として人気を博しているかのように喧伝してはいるが。実際には、「韓流」は落ち目である。先月（6月）20日には、『韓国放送映像産業振興院(KBI)は、報道資料を通じて「韓国ドラマ主要受容国家である日本、中国、台湾などアジア3ヶ国における、今年の上半期韓国ドラマ受容及び編成現況が著しく減少している傾向で、昨年に引き続き本格的な韓流沈滞期への進入が憂慮される』と述べている。 このようなものを、NHKらが大金を投じて輸入し、視聴者に配信し続ける必然性は無い。それにもかかわらず、延々と配信を続けるとあれば、良識の視聴者の「声」は無視され、その一方で、特定の宗教団体、宗教政党の要請が反映されたものとみなしてよい。見たくもない「韓流」に、嫌な思いをしている視聴者は意外に多い。解体して出直すのも1つの途だろう。以上、雑感ながら短稿にて。
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【筆者記】
文化作品の紹介や移入によって、相手国への理解を深める。それは結構なことだが、しかし、「まともな国」を相手にしての話である。特定国は、日本人の常識尺度で特定国の神経は測ることができない。お人好しにも、仮に一歩譲れば、五十歩、百歩と踏み込んで来る。それが自らの非を棚に上げ、自らは謝罪することを知らない特定国のおぞましさである。 なお、読者が指摘しておられるが、中越沖地震の災害現場の上空を無神経にもメディアのヘリコプターが飛び回る。救助、復旧作業を轟音で妨害しながらも、「妨害している」という意識がない。毎時エスカレートしているその無神経ぶり、デリカシーの欠如は、メディアが特定国から侵蝕を受けているためではないか。筆者はそう思う。後ほど、筆者も録画を確認し、放送局に質問書を送付したく思う。その時の参考とさせていただく。今、事細かな状況をご覧の読者がおられれば、詳しい状況を筆者に教えていただきたい。
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▼古森義久：慰安婦決議案に毅然と反対するイノウエ氏（日経ＢＰ）
米国下院の外交委員会が慰安婦問題で日本政府を糾弾する決議案をついに可決した。６月26日のことだった。「ついに」と書いたのは、この採決が当初、提案者のマイク・ホンダ議員らが予告していた時期よりずっと遅くなったからである。しかし委員会を通過したこの決議案は、いまや下院の本会議で審議され、採決される見通しが強くなった。しかも７月中にも採択されそうなのだ。 この決議案自体には拘束力もなく、日本への実質上の影響は少ないようにもみえる。だが日本側での反発も激しい。日本側からすれば、60年以上も前の案件をいまさら外国、しかも同盟国の議会から糾弾されることはいかにも不自然となる。そもそも決議の内容は日本側の事実関係の反論を一切、封じたままの一方的断罪なのである。だからこれまで米国との同盟を支持してきた日本側識者の間でも、憤慨は深い。米国への不信や不満に火をつける効果があるのだ。この意味では重要な決議案なのだといえる。
しかしそんな日米両国での動きのなかで、米国議会の長老議員が敢然として、この決議案への反対を表明した。しかも何度も繰り返しての表明だった。民主党の上院議員ダニエル・イノウエ氏である。民主党の全国委員長をも務め、米国議会全体でも最も尊敬される政治家の一人だといえるイノウエ氏は、上院に身を置きながら、下院での決議案に強い反対を公式に言明したのだった。日本側にとっては心強い言明だった。米国側にも日本の立場や日米関係の重要性を正しく認識し、それに逆行する流れには、堂々と反対を表明する政治指導者が存在することを印象づけたといえる。 その意味でもこのイノウエ議員の発言は注視されるべきである。だが日本のマスコミもこのイノウエ議員の言明をあまり大きく報道していない。ここで改めて光を当ててみることにした。
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ワシントン・ポスト紙に「慰安婦意見広告」― その経緯と波紋
日本は慰安婦の強制連行を認めていた
なぜ今？ 慰安婦問題が浮上する米国を読み解く
また「慰安婦「南京虐殺」に悩む日本の情けなさ
文章が長いのでまとめて書くと次になる！
従軍売春婦騒動の背後で暗躍する中共の狙いは、ズバリ米日関係を離間させることである。
そして米民主党の狙いは、自分達が大統領選挙で政局にしようとしているイラク戦争を強く支持してきた日本とブッシュ政権の関係をぶち壊すことだ。
ある国のナショナリズムを煽ることによって、アメリカとその同盟国の関係に亀裂を生じさせることは中共の常套手段である。
例えば韓国のノムヒョン政権だ。
左翼でありながら表面的にはウルトラナショナリズムを掲げてみせる
ノムヒョンを支持する中共は、あの男の任期満了までに
米韓軍事同盟の信頼関係をボロボロにさせて、
米軍の朝鮮半島からの撤退の端緒を作って見せた。
同じ事を日本でもしようというわけである。
その一方で、ノムヒョン政権は国旗に対する誓いから韓民族を削除して
みせるのであるから、こやつの掲げるナショナリズムが本当にウリミン
ジョクの利益を代表するものかは怪しいものである。
中国共産党が漢民族も少数民族も十把一絡げに中国人と呼ぶような
胡散臭い東アジア共同体の匂いがぷんぷんしてくる。
もっともアメリカはこれからもどんどん内政重視の引きこもりの傾向を
強めていくであろうから、その力の空白を生めようとする形で中共の
影響力が強くなるのは仕方ないのではあるが。
だから中共が一刻も早く崩壊してくれないとヤバいのだ。
それを強く望んでいるのはキムジョンイルなんかも同じなんじゃないかな？
北朝鮮はチュウゴクにすっかり支配されているからねえ。
レアメタルは全部チュウゴク企業に抑えられているし、
軍港まで長期契約で貸しているし、（たぶん、永遠に貸し出しすることになる。）
チュウゴクの一省に成り下がっている。
チュウゴク人も北朝鮮をバカにして、北朝鮮の資源を安く買い叩いている。
北朝鮮は、チュウゴクに資源を売るより、他の国に売る方が儲かるのに、
いつのまにかチュウゴクの属国に成り果てている。早く、拉致した日本人を
日本に返すか、せめて家族に会わせるかして、日本と仲良くなればいいもの
を、拉致問題の解決を引き伸ばすから、孤独になるんだ。
チュウゴクの奴隷でいるのは、北朝鮮もまずいと思っているらしく、
本当はアメリカと仲良くして、バランスを取りたいのでしょうね。
朝鮮半島と、かかわるといままで、ろくなことが無い。
拉致家族を返さないならずっと、日本とは絶縁状態のままでいるはずだ。
ずっと北朝鮮はチュウゴクに資源を安く買い叩かれるんだろうね。
拉致した日本人を返せば、道が開けるのに、返したくないってことは、
多分、拉致した日本人をスパイの訓練生に日本語を教えるために
こき使っているんだろうね。いろいろ知られているから、返せないんだ。
日本人も、すでにスパイ学校の校長先生などの重役になっているとかさ。
または、消耗品のように核施設の穴掘りに使って、秘密がばれるといけない
から、順番に殺しているんだ。横田めぐみさんのことは、キムジョンイルが
ひょっとして愛人にしていて子供もできているから離せないのかな。
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