チャイナの仰天ニュースーやっぱり食ってやがった、ねずみ料理ー
ようちゃんが集めたニュース。↓（７月１４日）
▼「中国ウナギは安全」声明出すも…スーパーの中国産うなぎから禁止物質検出（痛いニュース）
▼サークルＫサンクス 「うな重」の予約・販売を中断～中国の輸出元が停止処分（FujiSankei Business i.）
コンビニエンスストアを展開するサークルＫサンクスは１３日、３０日の「土用丑（うし）の日」向けに販売する期間限定商品「炭火焼うなぎ蒲焼重」の予約受け付けを一時中断すると発表した。食材として使用している中国産ウナギの輸出元が、中国政府から輸出停止処分を受けた企業だったことが判明したため。安全性の再検査を外部機関に委託し、健康への影響がないことが確認されるまで予約、販売を見合わせる。 中国が安全性を問題視して輸出停止を命じた企業からの食材調達を理由として、日本のスーパー、コンビニが商品の販売を中断、公表したのは初めて。
「うなぎ蒲焼重」は今月２～２５日の期間、消費者から予約を受け付け、２８～３０日に商品を渡すことになっていた。一部店舗では既に店頭に並んでおり、サークルＫは１３日、該当する店に販売停止を指示した。 同社によると、ウナギは切り開いてタレに漬け冷凍した状態で、厚生労働省が定める検査を経て加ト吉が輸入。加ト吉側から今月１２日、輸出元の「甫田興和食品有限公司」が、中国政府により輸出停止を命じられた４１社に含まれることが判明したとの連絡を受けた。既に調達済みのウナギには問題がないことを確認済みとしているが、「食の安全」が揺らいでいる状況を踏まえ、再検査が必要と判断した。
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▼中国が米国産の家禽類肉を輸入停止、サルモネラ菌検出と（ＣＮＮＪＡＰＡＮ）
北京――中国の国家品質監督検査検疫総局は１３日、米国産の家禽（かきん）類の冷凍肉から食中毒の原因ともなるサルモネラ菌が検出されたとして輸入の停止を命じたことを明らかにした。ウェブサイト上で発表した。 また、冷凍された鶏のもみじ（足先の部分）でも抗菌剤の汚染が検出されたとして輸入を停止した。一部の豚肉も有害物質の検出で規制対象となったが、米国の業者は同総局の主張に反論している。
これらの菌、有害物質の検出の真偽は不明だが、米国では中国産の製品、食品などに有毒物質が発見されて輸入規制が加速しており、中国側の今回の対応の背景要因として受け止める指摘もある。 同総局は、自国製品、食品への安全性に対する懸念が海外で高まる中で、品質検査を強化したと主張。国営・新華社通信は先に、総局幹部の発言として、一部の業者に問題があったものの、輸出品の「９９％」の品質に不備はなかったことが判明したとも報じている。 一方、中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）などは１２日、国内で新たに偽装肉まんと偽ワクチンが流通していたと報道。北京市当局が、具のひき肉に段ボールの破片を混ぜた肉まんを販売していた違法営業の飲食店を摘発したとも伝えていた。
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ようちゃんの意見。↓
★米国に報復アル！！ 野生のような草原では米国の牛も飼われて無いアル、詰め込み牛舎には無理アルに違いないアル！何が何でも難癖付けるアル！
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▼<＊｀∀´> 米国産牛肉販売に反対するため、牛糞ばら撒きデモを行ったニダ！マンスェー！（厳選韓国情報【韓国】米国産牛肉販売初日、市民団体が‘牛の糞’デモ [07/7/13]
米国産牛肉の販売が３年７カ月ぶりに再開された１３日、ロッテマートの前で一部の市民団体と農民が反対デモを行った。
◇「米国産は売るな」＝この日午前１０時、光州市治平洞（クァンジュシ・チピョンドン）
ロッテマート尚武店は開店直後、‘牛の糞’洗礼を浴びた。韓米ＦＴＡ阻止汎国民本部（汎国本）の光州・全羅運動本部所属会員５０人余が米国産牛肉販売撤回を要求しながら、牛の糞を精肉コーナーに浴びせた後、座り込みを行った。市民団体の実力行使で、尚武店のコ・ヨンソク店長は午前１１時３０分、「米国産牛肉の販売を中止し、本社と相談して今後の措置を考える」という内容の覚書に署名し、座り込みは解除された。ソウル蓬莱洞（ボンレドン）ロッテマートのソウル駅店も開店直後、汎国本会員や牛海綿状脳症（ＢＳＥ）国民監視団などの８０人余が座り込みを行い、販売が中断された。市民団体のメンバーらは米国産牛肉を地面に投げつけ、陳列台の前まで行って大声で叫んだが、出動した警察の警告で１時間後に退いた。この過程で警察とデモ隊のもみ合いがあり、陳列台のガラスが割れた。このデモで、この日ソウル駅店を訪れて試食行事に参加する予定だったバーシュボウ米大使の日程もキャンセルとなった。
◇消費者は米国産歓迎＝販売が正常に行われた他の売り場では、普段の４倍にのぼる輸入牛肉販売量を記録した。 この日午後３時までに全国ロッテマートで売れた米国産牛肉は２トン・３６００万ウォン（約５００万円）だった。 １００グラム１５５０ウォンの牛ひれ肉は首都圏１５店で売り切れとなった。ソウル堂山洞（ドンサンドン）永登浦（ヨンドゥンポ）店に来たパク・ケジャさん（６２、主婦、楊平洞）は「韓牛に比べると味は劣るが、半額だという点を考えれば満足」と語った。しかし「牛海綿状脳症（ＢＳＥ）のため不安」と言いながら韓牛やオーストラリア産牛肉コーナーへ向かう消費者もいた。
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▼洞庭湖のネズミ、すでに食べられていた！ゲテモノ闇市場で追跡調査―広東省広州市（レコードチャイナ）
2007年7月15日付けの報道によると、湖南省洞庭湖周辺で農作物を食い荒らし大問題になっている20億匹のネズミの一部がすでに広東省広州市のゲテモノ闇市場で売られていることが判明した。
ネット界でも「ネズミは殺さず広東へ運んで食べよう」という提案がされ、大騒ぎになったこの20億匹のネズミ。すでに広州市内のレストランで料理として出されているとの情報を得た記者が調査したところ、これが事実であると確認された。
記者は湖南省からネズミを売りにきた男性との接触に成功。男性によるとネズミ収穫時期は冬なのだが、今年は洞庭湖のネズミのおかげで夏でも良く獲れると説明。なぜ広州市に持ち込むのかとの問いに「広州人は金持ちだし、ゲテモノ好きだからね。言い値で買ってくれるよ」と答えた。ちなみにネズミ500gが20元（320円）以上で売れるとのこと。
この闇市場では洞庭湖の田ネズミのほかに、山ネズミ、センザンコウ、イノシシ、そしてSARSの原因といわれたハクビシンまで売られていた。
ようちゃんのコメント。↓
★やっぱ食ってやがった！！ねずみ料理キター！！
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▼中国産食品・恐るべき汚染実態（夕刊フジ）
中国産の原料を使った歯磨きやせき止めシロップ、ペットフードで、人間やペットが死亡する事故が米国などで続発している。日本でも中国製の土鍋やオモチャから鉛やカドミウムが検出される問題が相次いでいるが、何より怖いのは食べ物への汚染だろう。日本人の食生活は今、中国産の食材なしには成り立たないとされる。中国産食品の汚染実態を探った。
【梅干しからミソまで】
「０２年に中国産の冷凍ほうれん草から農薬が検出された騒動を受け、日本は今や世界一厳しいといわれる食品の輸入基準を設けている。だが、日本に輸入される食品のうち、実際に水際で検査されるのは全体の１０分の１とみられている現役の商社マンで、中国産食品の問題点を厳しく指摘しているジャーナリストの西法太郎氏は明かす。日本の食糧自給率は約４割で、６割は輸入に頼っている。輸入先を見ると、中国は金額ベースで０４年が７８６１億円、０６年が９２９９億円と年々増加し、米国に次ぐ２位となっている。輸入される食品も、シイタケ、ネギといった生野菜のほか、冷凍食品や加工食品、缶詰など多種多用だ。今や日本の伝統的な食材まで中国産の原料がなければ十分な供給量が確保できない。例えば、国内で流通する梅干しの約７割は中国原産で、ソバの９割、ミソの原料・大豆の６割強も中国からの輸入に頼っているといわれている。
【ズサンな管理】
西氏は、「カロリーベースなら日本人が食べる食品の１０％は中国産になる」と語り、汚染が隠れている危険性について、こう指摘する。「中国の工場で加工され、輸入された竹の子に大量の針金が混入していたことがあった。原因を調べたが、結局、偶然に入ったのか、意図的に入れられたのかはっきりしなかった。工場の経営者は、工場に複数の監視カメラを導入することになった」「中国に進出した日本企業が運営する工場では、日本人幹部が２、３人いても従業員に簡単にだまされてしまう。彼らは見ていなければ、いわれた通りの仕事をしないだけでなく、サボタージュとして手袋や生理用品などを混入させたりすることもある」現地の食品会社は中小企業が大半で、「雇われ工場長が、問題のある食品を短期間に大量に作って荒稼ぎをして、クレームが来るころには辞めてしまう。文句を言っても、会社からは代替品も出ないし、お金も戻ってこない事例は枚挙にいとまがない」というから悪質だ。
【氷山の一角
何より現状の問題点が分かるのが、日本での水際検査で摘発される違反事例の多さだろう。厚生労働省の「輸入食品監視業務ホームページ」による最新の中国食品の違反リストは別項の通りで、実に多くの食品が含まれていることが分かる。 昨年から日本は世界一厳しいといわれる基準を導入。中国側も、渋々ながら日本に食品を輸出する際は、現地でも検査して検査済み証明書をつける態勢を整えている。だが、「それも地方の自治体によって対応はバラバラ。業者が自分でサンプルを検査機関に持ち込むところもあれば、役人が出向いて抜き取り検査をするところもある。都合のいい品物だけを持ち込む業者がいても分からないし、『紙（証明書）なんて金で買えばいい』というお国柄だ。証明書の信頼性に保証などない」と指摘する。結果、昨年からの水際検査で、基準を超える農薬や添加物などが見つかった食品の輸出国で、中国は全体の約３割も占めているという。冒頭に西氏が指摘した通り輸入食品全体の１割しか検査されず、残りの９割が素通りといってもいい状況下、危険性のある食べ物がどれほど食卓に並んでいるのか、実態はまったく不明といっていいだろう。
【外食できない！？】
「特に生野菜などは検査はしても結果が出るまで待っていたら品物が痛んでしまう。だから、とりあえずは流通させている。検査結果が出たときにはスーパーなどの棚に並んでしまう可能性もあるんです」日本の外食産業側も、「そうしたリスクを知っていても、コストの問題が最優先され、中国産の食材を使わざるを得ない状況にある」という。消費者は、一体、どうすれば食の安全を確保できるのか。西氏は、「中国では外食を一切しない役人がいるという話がある。日本でも、中国産の食品を本気で避けようと思ったら、外食せず、家で原産地の確認できるものだけで作った食事をするしかない」と話している。
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▼米、今夏も異常気象 原油や食料価格高騰も（ｉｚａ）
■干ばつ、洪水、山火事…
【ワシントン＝渡辺浩生】今夏も米国は異常気象に見舞われている。西部では山火事が猛威を奮い、南部では干魃（かんばつ）が深刻化。エタノール需要を見込んだトウモロコシ農家が悲鳴を上げている。１２日にはアリゾナ州フェニックスで気温がセ氏４４度を超えた。また、大型ハリケーンの米本土直撃も高い確率で予想されている。異常気象とエネルギー供給不安が結びつけば、原油高を通じて、消費など経済へダメージを与えそうだ。
「今年最初の熱波」（米国気象局）で、ニューヨークやワシントンなど東部の主要都市では９日、セ氏３７・８度もの猛暑を記録。１０日も猛暑が続いた。乾燥が続く西部では先月から山火事がカリフォルニア、ネバダ、ワシントン、コロラド、モンタナ、オレゴンなど８州に広がり、住民の避難が相次いでいる。ユタ州では３０万エーカー（１エーカーは４０４６・８平方メートル）と、被害が「史上最大の規模」（ＡＰ通信）に達し、サウスダコタ州では２７棟が焼失し、１人が死亡した。南部のアラバマ、テネシー、ジョージア州では記録的な干魃が続き、水不足や農作物への影響がすでに報告されている。アラバマ州では「トウモロコシの８８％が、大豆の８５％が不作」（農務省のリポート）という。
南部の農家はこの春、エタノールの原料として需要拡大が見込まれるトウモロコシの栽培に他の穀物から切り替える動きが広がった。トウモロコシの作付面積がジョージア州では８９％も増えた。だが予想外の干魃で「どれだけ収穫に行き着くか分からない」（同州の農家）。不安が的中すれば、トウモロコシなど穀物価格は一段と高騰する。テキサス、オクラホマ州では先月から豪雨による洪水被害に見舞われ、死者は少なくとも１７人を数える。カンザス州では河川の氾濫（はんらん）で大規模な製油所が浸水で操業停止に。国内稼働率の低下で原油先物価格が１バレル＝７０ドル超の高止まりを続ける要因にもなっている。一方、一昨年夏にメキシコ湾岸の製油施設に大打撃を与えた大型ハリケーンが今年同地域に上陸する確率は「約５割」（気象学者）と平年以上を予想している。
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▼中国製品の安全問題：法的責任は米国企業にも＝米誌【大紀元日本7月14日】
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同誌は、「通常では、輸入業者が安全検査する資金を払う経済力がない。ニュージャーシー州の外国製タイヤを販売する企業FTS社は、地下室で経営する小企業で、従業員は16人しかない。いま、この企業は破産の窮地に直面している。同社が輸入した中国産タイヤに重大な欠陥を発見したため、45万本のタイヤをリコールしなくてはならない。その費用は9千万ドルに達する。現状では、この会社の資金を全部使い果たしても、リコールが終わらない」と伝えた。