すべての道は南京に通ず…アイリスの亡霊を呼び醒ませ＝必読＝
ようちゃん、お勧めブログ記事。↓もくじは、
▼すべての道は南京に通ず…アイリスの亡霊を呼び醒ませーー
▼アメリカ政界で進むアジア系勃興という名の日本外しーー
（▼翻訳：南アジアの水資源の独占を図る中国）です。
▼すべての道は南京に通ず…アイリスの亡霊を呼び醒ませ
（東アジア黙示録）
慰安婦策動に対し再び有志が反撃の狼煙を上げた。一方米国では南京謀略の反日団体が実名を晒して捏造広告を掲載。慰安婦と南京は常にセットだ。そこに敵陣の脆さも潜んでいる。正真正銘の日系議員ダニエル・イノウエ氏は、7月9日付けで緊急声明を米上院に提出した。先月末、下院で採択されたHR121＝修正慰安婦決議に関する声明だった。「友人であり同盟者である日本人に対し、米国人が振る舞うべきことであろうか」声明は下院議員に再考を促すと同時に、慰安婦決議が上院にまで波及するのを防ぐ狙いがあると見られる。唯一の日系セネターであるイノウエ議員は、HR121の暴走を深く憂慮しているようだ。米有力紙に再び捏造広告が踊ったのは、その直後だった…7月12日付けの『ワシントン・ポスト』に、HR121を側面支援する意見広告が掲載された。歴史事実を度外視した捏造広告で、ページの4分の1を占有していたという「日本の右翼・歴史修正主義者の最近の動きには心底、怒りを覚える」右翼・歴史修正主義者と断定する辺りが、独自テイストだ。別段、新たな事実を提示することも出来ず、ただ感情論で文句を述べているに過ぎない。幼稚な喧嘩の売り方である。広告を出したのは「全アジア系米国人連合」という実態不明の組織だ。シナ・ニダを臆面もなく「全アジア」と言い切るプロパガンダの手法は、反日勢力の常套トリック。米国人ならまだ騙せると考えているのか？WP紙の捏造広告のポイントは、あの反日団体がフロントに迫り出していることだ。
【南京策動の反日団体が捏造広告】
マイケル・ホンダの傀儡とした慰安婦策動は、初期の段階では、徐玉子（ソ・オクチャ）らが引率する「ワシントン慰安婦連合」など半島人系組織が前面に出ていた。安倍首相訪米直前の4月26日に同じくWP紙に全面広告を出したのは 徐玉子らの団体。ちなみに、その時の広告タイトルは「慰安婦の真実」だったが“真実”の提示はなく、反日ヒステリーの爆発に過ぎなかった。その後、決議案が迷走する中で堂々と表面に浮上して来たのが、中共直系の反日工作機関だ。12日付けのWP紙の捏造広告は協賛団体として「世界抗日戦争史実維護連合会」が名を連ねていた。北米で最も広範な組織力を持つ反日のトップヒッターである。悪名高い「世界抗日戦争史実維護連合会」が捏造広告を出したのは、これが初めてではない。5月28日付けNYタイムズ紙19面に掲載された広告の主体も同団体であった。古森義久氏が3月、ホンダの献金組織に「世界抗日戦争史実維護連合会」が絡んでいることを暴いたが、そのスクープによって潜行不能になったのかも知れない。更に7月12日付け捏造広告には「レイプ・オブ・南京 賠償連合」の名も飾られているという。慰安婦をテーマにした問題で「南京」を冠した団体が表面に出た意味は大きい。この団体も中共工作機関のひとつでサンフランシスコに本部を置く。創始者ジュリー・タンは、抗日連合会のイグナシオス・ディンと昵懇の仲だ。今回の広告に「慰安婦と南京」がセットで登場したことは、実に示唆に富んでる。そして捏造広告は破廉恥にも、こう息巻く。
「日本の指導者は今こそ、真実に対する恥知らずな否認に終止符を打つべきだ」少しの“真実”を積み上げられず、言葉遊びに終始したいようだ。恐らく、このタイミングでの広告掲載は、先月我が国の有志が提示した「THE FACTS」に対抗する意思があったのだろう。
そして、この捏造広告の公表とほぼ時を同じくして、再び我が国から反撃の狼煙があがった。
【米議会は“性奴隷”を信じるのか？】
議員や文化人ら223人で構成される「慰安婦問題の歴史的真実を求める会」が7月13日、麻布の米国大使館を訪れ、HR121に対する抗議書を手渡した。文面では先の米下院での採択ついて、こう訴えている。「私たちは怒りと悲しみを禁じ得ない。この慰安婦問題に関する決議案は、歴史的事実とは全く異なる誤った情報に基づき可決されたからである」中共のプロパガンダに対しては、歴史的事実をもって抗うことが正攻法だ。この抗議書は7月14日にも米下院の全議員に送付するという。その抗議書は、さらにHR121にある最も刺激的な造語を糾している。かつての日本軍の周辺には、世界の他の軍隊と同様、兵士たちを相手に商売をする売春婦が存在し、そのサービスを提供する組織と場所が存在したが、性奴隷などという存在は全く無かったからである。存在したのは、軍人相手に金を儲けようとする売春組織と売春婦のみであった。これが紛れもない歴史的真実である」参照：抗議書全文PDF（チャンネル桜HPより）
忌々しきは“性奴隷”なる特殊な用語だ。HR121では「慰安婦という性の奴隷」という表現が挟み込まれている。この特殊用語は、かつて「従軍慰安婦」の呼称を用いてミスを犯した吉見義明が10年程前から言い換えキャンペーンを勧めていたものだ。
また北朝鮮工作員が参加したバウネットの魔女法廷でも「従軍慰安婦」の用語活用を避け「性奴隷」の表現を用いていた。10年に及ぶ反日情報戦の“汚れた精華”でもある。
【反撃会見を封殺するメディア】
さらに「慰安婦問題の歴史的真実を求める会」は13日、都内で記者会見を開き、改めてHR121の不当性・異常性を糾弾した。
当日の会見場には海外メディアも含む複数の報道機関が取材に入っていた模様だが、一般紙では産経新聞と読売新聞がベタ扱いで伝えた程度に留まっている。相変わらず扱いは低調だ。その中、産経新聞の阿比留記者がブログで、独自写真を交えて詳細を伝えている。コメント欄も含めて貴重な情報の提供である。参照：『国を憂い、われとわが身を甘やかすの記』7月14日「米慰安婦決議案への抗議書」記事の捕捉
APが配信した写真では、渡部昇一氏を中心に、左に日下公人氏、右にクライン孝子氏の顔が見える。その横に、チャンネル桜の水島総代表が居たのだが、見切れているようだ。ちなみにチャンネル桜のHP上には、抗議書に賛同した学識者・ジャーナリスト、そして国会議員・地方議会議員・首長の名簿がアップされている。特に文化人のジャンルでは錚々たるメンバーが並ぶ。
参照： 賛同文化人・ジャーナリスト一覧PDF（チャンネル桜HPより）
慰安婦問題の歴史的真実を求める日本地方議員の会PDF（チャンネル桜HPより）
賛同する国会議員が「THE FACTS」より減っているのが気になったが、阿比留記者によれば、呼び掛けから僅か1週間で纏め上げたことによるようだ。つまり先月の採択を受けてからの動きだろう。相次ぐ反撃の狼煙を手放しで歓迎したい。沈黙は敵を増長させるだけだ。更に欲を言えば、秋以降の南京情報戦を視野に入れた戦術が求められる。
【すべての道は「南京」に通ず】
12日付けWP紙の捏造広告で、米国内の反日工作機関が鮮明に姿を現した。元から自称・慰安婦の人権や“悲劇”など、どうでも良い連中である。慰安婦策動とは反日情報戦の一環で、その先にある核心は南京情報戦。いわば本命プロパガンダの先兵、あるいは地ならしだ。すべての反日情報戦は「南京」に通じている。そのことを肝に銘じておきたい。敵陣営が南京情報戦の一幕として攻撃を仕掛けてきているのなら、我が国の側も、慰安婦と南京をセットにして対抗する必要がある。そして意外にも、そこに斬り込むスキが存在する。世界抗日戦争史実維護連合会」は過去に、反日プロパガンダで一度挫折している。アイリス・チャンをフロントにした「レイプ・オブ・南京」の反日情報戦だ。大攻勢の末、見事に野望は達成されそうに見えたが、アイリスの悪評が高まり、鈍化した経験を持っている。その恨みが今の攻勢を出現させているのだが、逆に我が国の側こそ「アイリスの亡霊」を呼び醒ます必要があろう。悪質な捏造本「レイプ・オブ・南京」に続き、自殺の前年に出版した『The Chinese in America』でアイリス・チャンは大失態を犯した…何気なく書いた「チベットやウイグルは5千年前からシナ領土」という記述が米国内で批判の的になり「歴史的証拠の裏付けを欠く」と酷評されるに至った。すでに信用性は無きに等しい。それをアイリス史観と名付けよう。
【南京＝慰安婦セットで捏造史を糾す】
世界抗日戦争史実維護連合会」とアイリス・チャンが表裏一体の関係にあることは誰の目にも明らかだ。「レイプ・オブ・南京」の出版に際して抗日連合会は表舞台に出てキャンペーンを行なった。一体化した証拠は複数残っている。両者の抜き差しならぬ関係性は証拠写真などから簡単に理解できるだろう。アイリス本を軸に「世界抗日戦争史実維護連合会」は既に肝心の歴史認識で、汚点を残している。他人を歴史修正主義者などと罵る当人こそが、劣悪な捏造史拡散の黒幕に他ならない。 今回の慰安婦策動でも、その汚れた歴史認識を支えるのが同連合会であることは、WP紙などの捏造広告で自己申告がなされた。それを逆手に取って徹底的に追及するのだ。慰安婦捏造ストーリーに免疫のなかった米国人にとって、慰安婦プロパガンダの嘘は見破り難いものであったろう。何しろ自称・慰安婦が登場して事実だと告白しているし、捏造史を補完する河野売国談話も存在していた…慰安婦問題で事実を周知徹底させ、正面突破を図るには、包囲網が整い過ぎている。背後から周到に攻め込むのがベターだ。遠回りに見えるが、慰安婦と南京をセットにして「世界抗日戦争史実維護連合会」が抱える歴史認識の異常性と矛盾を突いていけば、綻びを生じさせることも可能である。いま米議会に問われているのは、アイリス史観を信じるか否かだ。
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ようちゃんの意見。↓
★全くその通りなんですが、正攻法の反論提示や歴史的な公文書の提示と言うやり方で 今までもしてきていますが、これは火に油を注ぎ上手く行かないと思います！ 昨日も米国の歴史研究者の慰安婦は性奴隷では無いと言う文書も、慰安婦は普通の売春婦であると書かれてる米国自身が調査書した公文書も残されています。しかし、今の米国ではその事に耳を傾ける米国市民が少なくなってるから、その事で応酬する事は日米の溝を深めるだけなのです。それは私が７月６日に紹介した（台湾春秋▼アメリカ政界で進むアジア系勃興という名の日本外し ）ブログです。
「3月、ワシントンの日本大使館に集まった在米日本人有力者の前で、加藤大使は“日系人と日本との間には距離があり、応援団的役割を日系人に求めるのは困難だと思っていたが、 ダニエル・イノウエ上院議員は、日系人との協力は必要不可欠といわれる”と述べた。日本と日系人の距離が狭まるどころか、逆に広がりつつあるという印象を受ける。そこには、日系人が自らを日系でなく、アジア系と規定する現象がある。日系3、4世で、政治に進もうというクラスは特にそうだ。 カリフォルニア州司法副長官で、将来政治家を目指しているアルパート・ムラツチ氏は、自らの例で話す。彼が地元の教育委員選挙に出馬した際の選対幹部は、中国系と韓国系に占められていた。そうでないと選挙に勝てないのだ。」
★このこと＝つまり何が真実で何が真実でないかは、問題にはならなくなっているからです。アメリカ議会において「慰安婦決議案」なるヨタ話が可決されてしまいそうな背景は、アメリカの特に民主党勢力が強い西海岸において、中国系移民が増加してきていて、しかも全米で華僑の経済力が急上昇してきており、彼らの拠出する政治資金の額が、今やユダヤ系に迫る勢いにあるからです。そして在米華僑の政治団体で、親大陸の国民党系と独立派に分裂している台湾派の力は益々弱まりつつあり、相対的に大陸派（＝中国共産党の統制下にある）の力が強まっている。つまり、今回決議に賛成に回ったアメリカの下院議員で、このような決議がいかに米日関係を損なうものであるのか、そして政治的プロパガンダに満ちたものであるのか、理解していない人はほとんどいませんよ。カネと票で釣られただけです。従って、そのような場所でいくら真実を述べて正面突破をしようとしても、無駄なことだということです。そして歴史認識の異常性と矛盾を突くことも、あまり効果がある戦法ではありません。
★一番効果がある方法、それは、なげつけられたウンコ（おぞましき避難）を投げ返すのではなく、こちらも新鮮なウンコ（目を背けたくなるような非人道的な行為をしている実例の避難）を用意して投げつけることです。防衛戦は最悪です。相手からの弾を受けて日本国民が動揺したり
日本の国論が分裂するのを防いだり、米国と敵対関係にならぬように真実の提供を示す行為を繰り返す防御論戦はエンドレスのようなもので、
同一円周を回ってるだけです！！
戦争はイニシチアティヴを取らなければ勝てません。つまり、過去の「日本軍の残虐行為」ではなく、現在進行形で行われている「中国共産党の残虐行為」に対する告発と非難を行うことなのです。ペロシ下院議長は従軍慰安婦非難決議案の本会議可決に積極的ですが、同時に民主党人権マフィアの重鎮として国家による人権侵害に敏感であり、バリバリの反中共であります。そして、中国大陸からアメリカに移民してきた中国人で、心の底から中国共産党を愛している奴なんて一人もいないということであります。なぜなら、中国で食っていけないからアメリカに移民してきたのだから。彼らが中国共産党の統制下にあるという理由は、一つには、一党独裁国家の洗脳によって、いまだに中国共産党と中国という国を同一視しているからです。そして華人の金持ちには中国との貿易でお金を儲けている人が多いため、中国共産党に逆らえないからです。
★従って、最善の対慰安婦・対南京戦略は、中国共産党のチベット・法輪功などへの残虐行為をアメリカや日本国内で告発し、北京オリンピックのボイコット運動を推進することです。そうすれば奴らもいつまでも慰安婦や南京などと言っていられなくなるのです。更にチベットを侵略した事による世界の屋根のヒマラヤ山脈で、 高緯度山中に列車を通して自然破壊をして、建設労働者や、建設資材を大量に運び揚げて、巨大ダム建設を計画してるのです。これは東南アジア諸国にとっては水瓶を占拠され、全ての水を中国の河川に流すと言う恐怖のシナリオを意味してるのです。東南アジアの国々の主要な巨大河川は、全てこのヒマラヤ山系の河川から流れてくるのです。上流でダムを造られたら下流の国々はどうなるか？ 大変な国際紛争が起きます！！
★中国・雲南のメコン河開発が下流の東南アジアに影響
ベトナム、ミャンマー、ラオスの東南アジアの国々に隣接し、２６の少数民族が住む少数民族の宝庫、雲南省。内陸にある雲南省のＧＤＰは下から数えるほうが早く、また西部大開発の対象になっています。チベットから６カ国を流れて南シナ海に注ぐメコン河は、中国にとっては「瀾滄江という国内河川」であり、ダム開発や大型船の商業航行を可能にするための浚渫（しゅんせつ）事業が積極的に進められています。タイやラオスといった下流国では瀾滄江の開発事業が原因とみられる水質の変化や川岸の土壌浸食が深刻化しており、魚の産卵場所・餌場である早瀬の爆破はメコン河の生態系に大きなダメージを与えています。