本当の歴史を勉強しよう！（ようちゃん、お勧めのブログから）
罵愚と話そう ...「ＴＶタックルのタケシが教えてくれる日中戦争の開戦理由 ｣
タケシのＴＶタックルは、わたしもよく見るが、今週の中国問題…スポーツ観戦者の国旗焼き捨て事件、領土・領海問題、著作権・特許・知的財産の問題、靖国参拝問題、歴史教育への干渉、どれをとっても国際常識を逸した、共産党政権の独善的な政策の結果だとおもう。
それと、もちろん日本以外のアジアの諸国民にも、おぼえてもらいたい歴史的事実だが、 日中戦争の開戦理由は、侵略戦争ではない。中国の外交姿勢は、百年変わらぬ体質だというあなたの指摘は、正しい。
侵略史観の間違いをさとれば、反省や謝罪の意味も変わってくる。そこから、あたらしい日本外交がうまれてくると思う。
国際感覚を見失った中国人のこの行動はしかし、つまり１００年前とちっとも変わっていない、日中戦争の原因になったのだ。
現在の国際秩序の原点に民主主義があるように、１００年前の地球を支配していたのは帝国主義だった。その帝国主義に支配される側から、支配する側に脱皮するために、もっと具体的に言えば、不平等条約を解消して、軍事大国になるために、日本は当時の国際法を守って努力をした。
大使館や公使館への破壊暴動はウイーン条約違反だ。首脳会談のドタキャンは、外交マナー違反だ。ところが、今回は、嘘は泥棒のはじまりだよと、教えてあげなかればいけないレベルのお話だ。一国の外交が一日で嘘を告白する事態なんて、人類史にその例を見ない。
ただ、日本人として、記憶域に確保しておかなければいけないのは、この中国外交の体質こそが、かつての日中戦争の原因になったという事実だ。ちょっとしたボタンのかけ違いから、日本は枢軸国に、中国は連合国に属し、勝敗の行方がいまだに、戦争当時の戦時プロパガンダを教条的に信じ込んだ歴史認識を強要している。
それに対して、中国人たちは、国際法や国際常識に反した、非常識な行動だった。そのギャップが、日中戦争の最大の原因だった。もちろん、両国が開戦に至るまでには、それを促進して防止しなかった、国際社会がもっていたほかの要因もからんでくるのだが、根本的な開戦の原因は、中国人の独善的なナショナリズムだったとおもう。
だからどうしようと、わたしはいっているのではない。戦後の常識…悪逆な日本の侵略戦争の誤解をといてもらいたいだけだ。
いまも昔も変わらない。中国人の非常識が、日中戦争の開戦原因だっと説明すれば、現在の日本人にも、理解しやすいのではなかろうか。
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ようちゃんの意見。↓
★中国との本当の歴史である、所謂 日中戦争と言われるモノの正体
（本当に侵略戦争だったのか？）
列強の侵略の罪を被せられる事は無い！阿片貿易でｼﾅ人を徹底的に搾取したのは英国ですよ！ 日本は中国領土は侵略してない。満州は清国の元々の宗主溥儀氏の伝来の領土で、清国崩壊後の清の皇帝が元の地域満州に領土宣言した事を手助けした。
中国の本来の領土に満州地域には漢民族は入ってはいけなかったのです。
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★日中戦争真実の歴史: 紀伊國屋書店BookWebを紹介します。
太平洋戦争への決定的転換点であり、日本の対中国政策の破綻でもあった
日中戦争の原因について、歴史学から考察する。
下記の目次にある、
第４章 日中戦争の原因となった中華民国の内訌内戦 と
第５章 国共内戦の一環にすぎなかった日中戦争は重要です。
清国滅亡後の列強植民地の租界と言う治外法権地区を持つ麻糸のように
敵味方が もつれ合っていた大陸・シナ領土
第6章 「平和への罪」を犯したのは中国だった
第7章 日本軍は中国人民の解放軍だった
第8章 日中戦争がもたらした歴史的意義 です。
題名（今こそ中国人に突きつける日中戦争 「真実の歴史 ｣）
１９ｃｍ（Ｂ６） 販売価:\1,575(税込)
徳間書店 ・黄 文雄【著】
序章 中国が日本に押しつける「歴史認識」の嘘
第１章 東亜秩序再建に取り組んだ日本
第２章 飢餓大陸に挑んだ日本の人道主義
第３章 中国民衆の最大の敵は中国人だった
第４章 日中戦争の原因となった中華民国の内訌内戦
第５章 国共内戦の一環にすぎなかった日中戦争
第６章 「平和への罪」を犯したのは中国だった
第７章 日本軍は中国人民の解放軍だった
第８章 日中戦争がもたらした歴史的意義
終章 中国の「歴史認識」恫喝にどう対処すべきか
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★会報とは自由主義史観研究会会報「歴史と教育」のINDXのURLを載せ
ておきます。ｸﾘｯｸして暇なときに読んでください。
http://
（２００１年～２００５年まで）有料会員ｻｲﾄです。
その中で次の論文をコピペしておきました。
「弱腰外交を叱る｣
経新聞に「日中再考 歴史の教え方」として中国歴史教科書のすさまじいまでの歪曲、捏造が連載されている。この記事を読みながら感じたのは、戦前の中国の教科書による、排日・侮日教育である。日中戦争の原因は、日本資本・朝鮮農民の中国進出に伴う民族摩擦、それに伴う領土の拡大願望が第一原因である。それに対し、中国は法の無視、排日・侮日キャンペーンで対抗した。その最大の武器が教科書であった。この日中戦争の悲劇の再来を防ぐには、お互いの歴史認識を共有することが何より大切である。勿論歴史認識が完全に一致させることは不可能である。しかし徹底的な話し合いにより、近づけたり、違いは違いとして認めあうことは可能だと確信する。
中国が主張するように歴史認識を近づけることが、日中友好のためには最大の課題である。しかしその認識は中国の一方的な認識に従うことではなく、議論により作り上げるものである。
中国は現在急激に発展しつつある。それと共に日本企業の中国進出は増加し、各種摩擦の増加が考えられる。その場合現在のような反日教育で育てられた中国国民の対応はどうなるであろうか。不幸な歴史は繰り返してはならない。この点日本の外務省の弱腰外交には全く腹立たしい。
外務省の弱腰外交では対米外交も情けない限りである。対米関係でアメリカに要求すべきは、法治国家になることと、犯罪発生率の低下である。日本は開国時、治外法権を押しつけられ、その解消に三〇年要した。その最大の理由は、法制度、裁判制度が整備されていないため、安心して商売ができないというものであった。先月号の高山氏の講演要約を読んでもアメリカの裁判制度は全く未開国の裁判そのものである。即ち刑の程度は法律でなく、陪審員の恣意で決まる。いかに上手く陪審員を煽るかであり、まさに野蛮国の民衆裁判そのものである。日本は他のヨーロッパ諸国と協調し、この裁判制度を先進国並の法治制度に戻すことを要求すべきである。
次に犯罪率の引き下げ要求である。日米間の最大の問題は安全補償問題であり、ひいては基地の存続維持である。一方沖縄県人にとって最大の要求は基地の撤去縮小である。なぜこのような要求が出るのか。答えははっきりしている。米兵の犯罪発生率が高いからである。日本の自衛隊並であれば、必ず共存共栄が出来るはずである。米兵の犯罪発生率が高いのは、兵士のみの問題ではなく、米国民全体の犯罪発生率が高いからである。アメリカは日本の経済運営に色々注文を付けてくる。時には数値目標まで設定し、その達成を要求する。日本も又アメリカの犯罪発生率の引き下げを強力に要求すべきである。これは日本の為であると共にアメリカ人の為でもある。力の差は如何にあっても外交は対等である。外務省はもっと自信を持って言うべき事をしっかり主張して貰いたい。
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ようちゃん、サンキュー。ｂｙ日本のお姉さん