ヒラリー・クリントンが大統領になったら、日米安保条約は役に立たなくなる。
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■訳わからんこのシャバは「山崎拓参上！ 集団的自衛権の話はやめろ？」
本日、中国や北朝鮮で非常に人気の高い山拓先生が自民特命委員会（委員長・中川昭一政調会長）において日本の政治家として聞き捨てならない発言をしたそうです。自民特命委員会とは「集団的自衛権に関する特命委員会」のことです。
よく考えれば、山拓氏はこの委員会の顧問ですので活発な意見があっていいのですが、本日17日、午後より自民特命委員会（委員長・中川昭一政調会長）が開催され、その中で山崎拓先生が発言し、集団的自衛権の議論をすれば、中国に悪影響を与えかねないとして慎重な対応をすべきとの考えを示しました。
4月27日の初会合では、安倍首相が「集団的自衛権の研究」を諮問した有識者による懇談会が結論を出す秋をめどに、政府への提言をまとめることを決めていました。
また中川（酒）委員長は以前から「集団的自衛権は国益にとって重要であり、自衛隊による国際貢献にとっても大きなポイントになる」と行使の必要性を強調していました。ただし議論の前提については「憲法の範囲内で」と言う憲法解釈変更を示唆していました、委員会の顧問である山崎拓ら改憲論者を念頭に「いろいろな議論があることは当然です」とも述べていましたがとうとう本音が出たということでしょう。
この中で山崎拓は「先日、中国を訪問した際に中国共産党幹部から中国の国防費が増えているのは台湾海峡で何かあった時のために備えているからだという説明があった。中国にとっては靖国神社の問題よりも台湾問題が関心がより高いと感じた」と述べ、その上で山拓は「集団的自衛権の検討をすれば中国と台湾との間で有事があった場合、日本がどのような対応をするのか中国で議論にのぼることになり、それは日中関係に大きな影響を与えることになる」と述べ慎重な対応が必要だという考えを示しました。
これに対し中川（酒）政調会長は集団的自衛権の問題に対する国民の関心は高く、日本としてどうあるべきかという姿をこの時期だからこそ議論をしていくことが大事と述べ、山拓の発言に反論しました。
この方はこの会議に出席した理由は集団的自衛権について話をすれば中国が怒るのでやめてほしいと言いたいために出席したのですね。まるで中国からの通信使です、いわゆる遣唐使でありながら中国に身も心も売った人なのでしょうね、いまさら驚くこともありませんが、中国が嫌がるからやめたほうがいいとは本末転倒です。中国がどのように考えようが知ったことではありません、この人は本当に日本の政治家なのでしょうか。
重要なことは現行憲法の下、今、何ができて何が必要なのかという議論を改めて行う必要があると言う事です。そして中川委員長が言っているように「政府と連携を図りつつ、集団的自衛権について自民党として何らかの方向性を打ち出していきたい」と言う事です。その議論をしてはいけないなんて山拓さん、あんた何を考えて政治家をやっているのか、しっかりと議論を重ねることが大事なんです。ほんとうに山拓の考えは訳わかりませんね。
集団的自衛権は国連憲章にも盛り込まれている主権国家固有の権利です。同盟関係にある国が攻撃された場合、自国への攻撃と同様とみなして反撃できる権利だ。主要先進国のうちでは日本だけが憲法９条の制約をタテに「保有すれども行使は許されない」という異常なスタンスを取ってきたことがおかしい。日本が自ら攻撃を仕掛けるわけではありません、国防意識をしっかり持ち、将来は日米安保体制に頼らず日本は日本人自らが守る、先軍政治国家、軍国主義国家北朝鮮などを監視しムスダンなどの攻撃から国土を守る、これが専守防衛です、これが日本の基本スタンスです。しかし、消極的な専守防衛では国土及びその周辺で作戦するために国民への被害が出る危険性が高いこと、そして作戦行動が大きく制約されることがあります。だからこそ有事法制や民間防衛の整備が極めて重要なんです。
昨日、機会があって平成18年版『防衛自書』を読みました。
そこには日本の防衛政策として、「専守防衛とは、相手から武力攻撃を受けたときにはじめて防衛力を行使し、その態様も自衛のための必要最小限にとどめ、また、保持する防衛力も自衛のための必要最小限のものに限るなど、憲法の精神にのっとった受動的な防衛戦略の姿勢」と書いてありました。
ちょっと私には理解が出来ません、相手から武力攻撃を受けたときにはじめて防衛力を行使するなんてだれがみてもおかしい。やはり日本は積極的な自衛戦略を取るべきです。
私が思うには敵軍が我が国の領内に攻め込んでくる前に､日本国内から積極的に打って出て､敵の侵攻軍を海上で撃破すること､だからこそミサイル防衛能力は専守防衛にとってなくてはならないと思っています。これは決して侵攻戦略ではないと思っているんです。我々は攻められるまで黙って待っているのでしょうか。こんなことをしていたら国民の被害は甚大ですよ。したがって専守防衛という言葉は非常に不可解であり、厄介なものなのです。
集団的自衛権についてはNATO（北大西洋条約機構）をみればわかります、資本主義国家の中で自由と民主主義、そして人権という共通の価値観を守るためにNATOとして集団的自衛権が存在します、加盟国に加えられる外部の脅威に対しても、NATOは結束して戦うと条約で誓った国々です。では日本の同盟国はどこでしょうか、米国ですよ。日本はグァムに飛んでいくムスダンなんて知りませんなんて言えるのでしょうか。あんたの国は守れないけど日本は守ってほしい、それでいて核の傘を借りて私達は同盟国ですなんてどんな顔をして信頼関係を維持するのか、また米国を説得するのか。米国は常に国益を考え外交政策を変えています、だからこそ現況として集団的自衛権の行使を考えなくてはいけません。そして将来、日本は自力で安全保障を担保出来る国を目指すことです。
以前にね、 シーファー駐日米大使がこんなことを言っていました。
「北朝鮮が米領土をミサイル攻撃しようとした場合、日本が集団的自衛権の問題で上空を通るミサイルを撃ち落とせないと言うのであれば、米国民の気持は変わってしまう」どこの国民でもそうでしょう、「うちの家を守ってね、でも都合があってあんたの家はは守れないからね」こんなこと、国際社会の一員として主権国家として通用しますか。
中川（酒）政調会長は党としての認識を統一するため集団的自衛権議論の整理を行い、日本の防衛について法的観点からしっかり議論を行い、自民党としてしっかりとした結論を出すべきだと思います。
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■株式日記と経済展望「中国が露から購入したバックファイアーは米空母に対艦ミサイルを発射する模擬攻撃を行なった」
◆「非対称戦」露に学ぶ中国…強大米軍への対抗戦略 ５月１６日 産経新聞
中国軍が空母攻撃用の対艦弾道ミサイルや超音速長距離爆撃機を導入する背景には、米軍との正面切っての軍事対決を一時あきらめ、「非対称戦」に活路を見いだそうという思惑があるとみられる。「非対称戦」は、戦力や技術力で大きな開きがある弱者が、相手＝強者とは異なる戦術・手段で戦う戦法。兵器の開発・輸入が計画通りに進まない現状への危機感が「非対称戦」へと走らせたようだ。
中国では悲願とする空母開発が遅れている。外洋で長期間作戦継続できる装備が不十分で、空母を空や海上、海中の攻撃から守る戦闘群と燃料・弾薬を補給する支援部隊も確保できない状態だからだ。空母など有効な阻止手段なしでは、台湾有事で米空母機動艦隊来援を許す。このため、潜水艦を機動艦隊の針路に潜ませ、威嚇・攻撃する「非対称戦」へとシフトした。だが、性能・技量が向上したとはいえ、現状の中国潜水艦では、米海軍と海上自衛隊の連携には太刀打ちできない。一方、中国軍は湾岸戦争以降、米軍の精密誘導兵器を駆使した戦術から、衛星中心の指揮・統制・通信・コンピューター・情報・監視・偵察をシステム化した「Ｃ４ＩＳＲ」の重要性を学ぶとともに、その脆弱（ぜいじゃく）性にも気付いた。偵察衛星で情報収集し、通信衛星を使って末端部隊までコンピューターで結ぶシステムがまひすれば、米軍の作戦全体に影響を及ぼす。中国軍が１月、弾道ミサイル「東風２１」の派生型で衛星を破壊したのもそのためだ。
さらに、冷戦期のソ連にも学んだ。ソ連軍は米機動艦隊に空母で対抗するのをあきらめ、米軍の対空ミサイルの射程外から対艦攻撃できる超音速長距離爆撃機バックファイアー（Ｔｕ－２２Ｍ）や攻撃型原潜（ＳＳＮ）を投入した。この戦術が今も有効だと確信した中国は、１９９０年代にＴｕ－２２Ｍ売却をロシアに求めたが「地域の軍事均衡を著しく壊す」と拒否された。ところが、一昨年夏の中露合同演習にロシア海空軍を招待し、Ｔｕ－２２Ｍの参加を強く希望した。７０年代に配備を開始したＴｕ－２２Ｍは、ロシアでは廃機寸前だったため商談は成立した。自衛隊に外洋におけるＴｕ－２２Ｍの迎撃手段はない。台湾有事の際、日本の対米後方支援を嫌う中国がＴｕ－２２Ｍで日本出入りの船を威嚇か攻撃すれば、日本のエネルギー輸送路は大きな打撃を受けるのは必至で、日本にとっても安全保障上、大きな脅威となる。（野口裕之）
◆弱体な中国空軍でも、米空母への攻撃は可能 軍事常識ＡＢＣ（月刊誌「スコラ３月号」の特集「空母新世紀」）
強力な防御力を持つ米空母機動部隊も、一度だけ旧ソ連軍に撃破されたことがある。１９８０年代の後半、極東ソ連軍の拠点であるウラジオストック港に、米空母機動艦隊が殴込をかけるという想定で演習が行なわれた。
米空母機動部隊はオホーツク海から日本海に入り、ウラジオ港に向け日本海を南下した。南下阻止を目的に、ソ連海軍の潜水艦や駆逐艦が米機動部隊に接近を試みる。しかし空母艦載機や、護衛の艦艇や潜水艦が接近を阻止する。たんに演習といっても、米ソ冷戦時代の演習は火花が飛び散る激しさだった。そして米空母がウラジオ港の目前に達したとき、陸上基地から発進した超音速爆撃機バックファイアー（Ｔｕ－２２）が、レーダーの探知を避け低空で接近してきた。米空母の直前で急上昇して、そのままバックファイアーは飛び去った。その後、バックファイアーの航跡を解析した米海軍は震撼した。なんとあのバックファイアーは空母に対艦ミサイルを発射する模擬攻撃を行なっていた。そしてコンピューターは，米空母に対艦ミサイルが命中したと分析した。
米空母の最大の弱点は、高速で飛来する航空機や対艦ミサイルだった。そのことを知ったのは米国ばかりではない。当時のソ連も米空母の弱点を突き止めた。そして米空母を葬り去る新兵器の開発に取り組んだ。それは冷戦が終結し、ソ連が崩壊し、新ロシアが誕生しても変わることはなかった。強固な米機動部隊の防空網を突き抜け、正確に空母に命中する対艦ミサイルの開発である。
こうして新型のＳＳＣ－１Ｂ（セパール）対艦ミサイルが開発された。マッハ１．３で飛行し、射程が４５０㌔もある新兵器である。セパール・対艦ミサイルは今も改良が続けられ、より長射程でレーダーに映りにくいステレス性を高め、超低空･超高速で接近し、正確に空母を識別して命中するミサイルへの研究である。このミサイルを航空機に搭載すれば、米空母はどのような反応を見せるか。それを図で示した。台湾危機で駆け付けた米空母機動部隊に、中国の内陸部から対艦ミサイルを搭載した航空機が米空母を狙う。空母艦載機は地上の対空部隊や、航空部隊に迎撃されるので、対艦ミサイルを搭載の中国空軍機に接近できない。すなわち米空母機動部隊は台湾近海に姿を現わすことはできないのだ。
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（私のコメント）
アメリカ政府はイラク問題に忙殺されて、それ以外の事には注意が回らない状況になっています。しかし中国軍の装備の近代化は着々と進んで、近い将来には８０年代のソ連並みの兵器を揃える事になりそうだ。ロシアは老朽化した装備を中国に売り払っているからですが、老朽化してはいてもアメリカ機動部隊に対する脅威には変わりがない。とくにバックファイヤー爆撃機と攻撃型潜水艦は長距離対艦ミサイルを積んで、アメリカ機動部隊に対して有効な攻撃手段を持つに至った。バックファイヤーは老朽化していても、搭載されるミサイルが年々開発が進んで、レーダーでは探知できないミサイルで攻撃されると、米空母は一発で沈められる。
それに対する我が自衛隊はというとバックファイヤーに対抗できる兵器はなく、セパール対艦ミサイルは超低空をマッハ１，３で飛行して射程距離が４５０キロもある。もしバックファイヤーがレーダーに映らない超低空を飛んできて、領海外から日本の原子力発電所にセパールミサイルを撃ち込んだらどうなるのか、考えている人はいるのだろうか？日本の政治家や国民は外交と防衛はアメリカに丸投げできたから、肝心のアメリカがイラクで無様な姿をさらして、自慢の空母機動部隊も潜水艦や対艦ミサイルの脅威にさらされて無力化しつつある。イランを空爆するという作戦も話が出て何年も経つのに未だに実行されない。北朝鮮を空爆するという話はいつの間にかなくなり、融和の方向に行ってしまった。米空軍もロシア製の最新鋭の対空ミサイルを恐れているのだろう。
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◆ロシア製ミサイルを試射 イラン ２月７日 共同
イラン学生通信によると、同国革命防衛隊は７日、ペルシャ湾などでミサイル演習を２日間の日程で開始し、ロシアから到着したばかりの対空ミサイルシステム「TORM1」を使ってミサイルを試射した。演習には革命防衛隊の航空部隊と海上部隊が参加。米軍が同湾に２隻目の空母を派遣したことに対抗する狙いもあるとみられる。初の国連制裁が昨年末に発動されるなどイランへの国際的な圧力が強まる中、ロシアは米国などの反対を押し切って今年１月、TORM1をイランに供与した。（共同）
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もしアメリカ軍がイランを空爆して、アメリカ軍機が何機も打ち落とされたりしたらアメリカ軍の威信は失墜してしまう。イラク戦争開始当時と現在とでは国際状況も大きく変わってきて、米ロ関係もイラク戦争が始まった頃とは大きく変わってきて、プーチン大統領はアメリカとの対決姿勢を強めている。
さらに中国も軍部が力を持ってきて、一部の対米強硬派が衛星破壊実験まで始めて、中国にすらアメリカ軍は軽く見られるようになっている。今でもアメリカ軍は圧倒的な戦力を持っているのですが、いかんせんイラクでアメリカ軍の弱点をさらしてしまっているから、中国ロシアになめられてしまう。
イラク戦争の目的はアメリカ軍の威力を世界に見せつける事で単独覇権主義を確立する事でしたが、イラクのテロリストの自爆テロや路肩爆弾にはアメリカ軍自慢のハイテク兵器も役に立たない。ブッシュは次々と増派部隊を送り込んでいるがアメリカ議会からストップがかけられている。
このようにアメリカがゴタゴタしている間に中国軍は着実に軍事費を拡大してアメリカ軍に脅威を与えつつある。にもかかわらずアメリカの対中姿勢ははっきりせず、台湾問題に対しても曖昧な態度を見せている。もし中国がバックファイヤーを数十機装備して攻撃型原潜を何隻も配備したらアメリカといえども台湾防衛は手も足も出なくなる。「株式日記」では日本の自主防衛と核武装を主張しているのですが、日本の政治家達は未だにアメリカを恐れて核武装の論議すら封じてしまっている。台湾すら守れなくなってきているのにアメリカは本当に日本を守れるのだろうか？ アメリカが本当に国力が充実していた時代ならイラクのような状況になったら５０万の兵を送り込んででもイラクを平定したはずだ。それが今は出来ない。
アメリカは北朝鮮政策で日本を裏切り経済制裁を解除して国交まで結ぼうとしている。安倍総理は訪米した時は約束は守るといいながら同盟国の日本を裏切ろうとしている。そしてアメリカ議会も従軍慰安婦で対日非難決議を決議しようとしています。このように見ると日米安保は空洞化してきているような気がする。日本は自国を自分で守る事ができるにもかかわらずアメリカに防衛を依存している。実質的に在日米軍は日本にとってはお邪魔虫なのですが、かといってアメリカを敵に回す事はできない。アメリカにもさまざまな勢力があり纏まりきらないから、日本のように国を上げて一致団結というわけにはいかない。あるとすれば危機的状況になった時だけだ。今のところアメリカは中国の軍拡に対する警戒感は持っていない。それが台湾や日本の不安の原点であり、アメリカは中国の台湾併合を黙って見過ごすかもしれない。そうなれば日本もシーレーンを中国のバックファイヤーで脅威にさらされることになりますが、アメリカは日本を守るよりも中国と組んで日本を分割支配することを選ぶかもしれない。２００８年には親中派のヒラリー・クリントンが大統領に選出されるからだ。つまり日米安保など何の役にも立たないのだ。
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■The planet earth「日本は新型艦で中国を牽制せよ」
インド、空母３隻体制めざす 背景に中国の海軍力
【シンガポール＝藤本欣也】ＡＰ通信によると、インド国防省は１６日、２０１７年までに空母３隻を保有する計画を議会に提出した。現在、同国海軍が保有する空母「ビラート」（旧英空母）は２０１２年に退役予定。このため２隻目の空母をロシアから購入し０８年に就役予定。さらに１２年までの就役を目指し建造中の初の国産空母に加え、３隻目を導入する計画だ。
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インドはアラビア海とベンガル湾の２方面に対応するため２隻の空母を求めてきたが、今回、３隻目の保有を打ち出した背景には、中国の海軍力増強への対抗があるとみられている。日本は空母ではなく、戦艦と空母を合体させた航空戦艦を一隻建造したらいい。何れは自主憲法で海上自衛隊は海軍になり名実共に軸となる艦が欲しい所だ。航空戦力と主砲のハイテク化を実現すれば、日本の国力を表す艦として主に軍拡化の中国を牽制できるのではないのか。システムはイージス艦以上のもので対空防御も完璧にする。艦載機はＦ－３５のようなステルス機がベスト。国民も誇れる艦だと愛国心も自然に上がり、国家に誇りを持ち国民が自信を持つように良い方向へ回転する補助的な役割も期待できる。