重慶は無差別攻撃だったのか?
高校の先生が、「重慶の攻撃は無差別攻撃だったらしいね。
その後のゲルニカの空爆も東京の空爆も日本の重慶空爆を
まねたんだってね。」と、言うので、「そんなはずはない。」と、
答えたけど、結果としては無差別攻撃の様相になったようだ。
ただ、無差別に攻撃して丸裸にしようと最初から意図しての
攻撃ではなく、土地の関係で、空から仕方なく攻撃したという
のが真相らしい。
http://www.warbirds.jp/ansq/6/F2000089.html
空からの爆撃だったら、蒋介石のほうが先に
上海の租界を攻撃している。
しかし、爆弾はフランス 租界 や国際共同租界に落ち、民間人に
2000人あまりの死者が出た。」
この前に、蒋介石は日記に、「いくら東北で戦闘があっても、世界は
注目してくれない。上海で戦闘を起こさねばならない。
そうすれば世界は注目してくれる。」と書いているので、これは
わざと租界を襲撃した事件だと思うが、、、。
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大山事件
事件の発端は1937年8月9日 に起こった、海軍上海特別陸戦隊 中隊長 の大山勇夫 海軍中尉 (海軍兵学校 (日本海軍) 第60期卒業、死後海軍大尉 に特進)が関係した銃撃事件である。この日も日本と中華民国の間で盧溝橋事件 以来続いていた、日華間の緊張を改善させるための閣僚級会談が開かれていた。
8月9日、大山中尉は斎藤要蔵一等水兵を運転手として(彼は大山のお抱え運転手であったが)上海の虹橋飛行場に向かった。午後6時半ごろ、共同租界のエクステンション(国際的な自由通行路)であったモニュメントロード(日本側呼称「記念通り」、中国側呼称「碑坊路」)において、中国保安隊(平和維持部隊)の隊員との間で銃撃戦が起こった。
この銃撃戦については、『大公報』1937年8月10日号は次のように報道している。8月9日午後5時半、日本海軍将兵2名が自動車に乗り虹橋飛行場に来て、場内に進入しようとした。飛行場の衛兵はこれを阻止しようとしたところ、日本軍側は発砲し始めた。衛兵は、日本軍とのトラブルを避けるように注意を受けていたので、これに反撃せずに退避していた。ところが、付近の保安隊が銃撃を聞きつけ出動した。これに対し、日本軍側がさらに発砲を行ったことで銃撃戦となり、保安隊員1名と日本人1名がその場で死亡し、日本人1名が重傷の後死亡した。一方、東京朝日新聞1937年8月11日付けによると、中国側から銃撃を受けたこと、大山中尉は武器を所持していなかったこと、中国側に一部、停戦協定違反 があったことなどが報じられている。
この銃撃戦によって大山中尉、斎藤水兵および中国保安隊員1名が死亡した。日中共同の公式調査によれば、中国保安隊員は背中から小銃弾2発を打ち込まれて即死した。大山は全身に30発以上の銃弾を打ち込まれた後、頭部・腹部などに刃物・鈍器によると見られる損傷が見られた。また彼の靴、札入れ、時計などの貴重品が奪われたという。
事件後の対応
8月9日 、事件発生。事件の報告を受け、喩上海市長は岡本上海総領事に、周珏外交部秘書は日本海軍武官本田に問い合わせをした。日本側は当初、日本軍将兵が虹橋飛行場に行くはずがないと主張した。中国側は、日本軍が事件以前から虹橋飛行場付近のz偵察などを行い守備兵との衝突がおこっており、書面による抗議、再発防止を求めていたことを指摘するとともに、事態の拡大防止、事件の調査、外交交渉による解決を要望した。日本側もこの要望に同意し、中国側と共同調査を実施した。
8月10日 、上海のノルウェー総領事アールは、在上海各国領事に対し領事団会議を開催することを求めた。当初、日本総領事岡本は固辞したものの、再三の歓説により出席することになった。この会議で日本代表が事件の詳細を発表し、中国保安隊は国際租界とフランス特権区域に接する地域から一次的に撤退すべきであると提案した。英米仏伊代表は賛成し、上海市長も実現する為にできる限りのことをすると約束した。これを受け、海軍の長谷川清中将は国際租界内の海軍司令部に対し、平静を保つように命令した。またこの日、海軍陸戦隊を上陸させなかった。
8月11日 、上海市長が日本領事に電話をかけ、「自分は無力で何もできない」と通報した。危機を感じた日本は同日夜、陸戦隊1支隊を予防のために上陸させた。
8月12日 未明、中国正規軍本隊が上海まで前進、国際共同租界の日本人区域を包囲した。このため、日本領事は国際委員会を再び召集し、中国軍の撤退を要求した。
戦闘
8月13日 未明、包囲した中国軍は国際租界の日本海軍陸戦隊と交戦を開始した。陸戦隊は戦闘区域が国際区域に拡大しないよう、防衛的戦術に限定した。列強各国の調停の申し出を期待したためである。中国軍機が低空を飛行したが、陸戦隊は対空砲火を行わなかった。英米仏の各領事は日中双方に申し入れを行い、上海での敵対行動を回避する為に直接交渉を行うことを勧めた。また、回避案として以下を提案した。この提案原文が東京に届いたのはこの日の深夜であった。
- 中国軍は国際共同租界とフランス特権区域から撤退する。
- 日本軍は国際租界から撤退する。
- 中国軍撤退地域は多国籍軍が治安維持を行う。
会議中であった13日の午後から中国軍機による空からの攻撃が開始された。これに対し、黄浦江の日本艦隊は中国軍陣地に砲撃を加えた。長谷川中将は戦争回避を考えていたが、7月からの華北での戦争拡大を考えて、中国軍すでに開戦を考えていると察した。そこで主戦論に切り替えて、5個師団の増援を日本政府に要求した。しかし政府は北支の収拾に気をとられ、1個師団の増援にとどまった。
8月14日 、中国空軍 が日本艦隊を空襲した。しかし、爆弾の数枚はフランス 租界 や国際共同租界に落ち、民間人に2000人あまりの死者が出た。この日、日本海軍は九州 から中国本土への航空機による空襲 を行う、いわゆる渡洋爆撃 を開始した。
8月18日 、英政府が日中両国に対し、「日中両軍が撤退し、国際租界とその延長上の街路に居住する日本人の保護を外国当局に委ねる事に同意するならば、英政府は他の列強諸国が協力するという条件の下で責任を負う用意がある」と通告した。仏政府はこれを支持、米政府もすでに戦闘中止を要求していた。しかし日本政府は後にこれを拒否する。日本はすでに中国と対決する決意を持っていた。日本側は全面戦争への突入に踏み込んだ。このときまでに、各国の租界の警備兵は大幅に増強され、各地域はバリケードで封鎖して中国軍と対峙したが、中国軍も列強と戦争を行うつもりは無かったので、租界への侵入を行わなかった。 日中衝突が列強の即得利益を脅かしかねないと感じた世界列強は上海の事件では中立を表明した。
9月に華北の日本軍が南進を開始した。その直前に中国側は、前年の西安事件 の結果として第二次国共合作 を成立させた。両国は互いに宣戦布告 しないまま、本格的な戦争 へと進んでいった(中華民国が宣戦布告したのは、日本が連合国に宣戦布告してからとなった)。